更新日:2019/11/16
車両保険に入れば事故の修理で生じる臨時費用が補償されます
車両保険はどんな場合に補償されるか、本当に必要なのか悩む人は多いものです。クルマが事故に遭うと修理が必要になり、臨時費用が必要になります。そんな時に役立つのが、車両保険というものです。保険料が高くなるので、臨時費用が補償されるメリットを知ることが大事です。
目次を使って気になるところから読みましょう!
車両保険で支払われる保険金とは別にして支払われる臨時費用はあるのか?
事故のときに車両保険で事故の補償をしたとして補償金額よりも高額の金額での修理になってしまった場合に補償金額以外は自分で負担しなくてはいけないのか、そして、そのときに車両保険から臨時費用は出ないだろうか、と悩むことがあるかと思います。
この記事ではそういった保険金以外の費用は発生するのかということを説明したいと思います。
いくつか条件は存在するが車両保険で支払われる保険金以外で臨時費用は支払われることもある!
ただし、いくつか条件や制限があるのでそこには注意しましょう。
また、オプション(特約)になるのですべての車が対象になるわけでなく、事前にこのオプションをセットにしておく必要があります。
ただし、このオプションは車両保険に自動でセットになっている場合が多いので保険会社に確認するようにしましょう。
この臨時費用の支払いを受けるときには金額がどのくらいの金額か、自己負担ではどのくらいの金額か、ノンフリート等級との関係性はどうなのかなどいろいろなことを考えて支払いを受けるのが良いでしょう。
臨時費用が支払われるときはどんなときか
臨時費用が支払われる場合は契約車両が全損してしまった場合に臨時費用が支払われることになっています。
この臨時費用が支払われる条件として「全損」というのがキーワードになります。
全損とは修理費用が時価額もしくは保険上限金額以上となる場合、損傷が激しく修理ができない場合、盗難の被害に遭ったときのことを指します。
このときに臨時費用が支払われ、この支払われる臨時費用のことを車両全損時臨時費用といいます。
どのくらいの臨時費用が支払われるのか
金額としては車両保険の保険金額の10%となっており、上限は20万円までとなっています。
ただし、保険金額の10%の臨時費用になるので保険金額で支払われる金額が少額だと車両全損時臨時費用も少なくなります。
また、保険会社によって車両保険の保険金額の5%という場合もありますので利用するときには必ず保険会社に確認するようにしましょう。
車両全損時臨時費用の覚えておいた方が良いポイントとは?
そんなときにぜひ覚えておいた方が良いポイントを紹介します。
車両保険は修理をしなくても保険金が支払われる
そのときには車両全損時臨時費用も同時に支払われるので覚えておきましょう。
ただし、車両は年数が経てば価値も落ちるものなので車両保険で支払われる金額も落ちてしまいます。
修理するにしても買い替えるにしてもどのくらいの金額になるかというのは十分考えて判断するようにしましょう。
盗難に遭ってしまったときにも支払いを受けることができる
このときにも車両全損時臨時費用は適用になるので覚えておきましょう。
「自分は盗難なんて合わないから大丈夫だ」と思っている方も多いかもしれません。
しかし、自動車盗難は全国で年間1万件以上起こっています。
万が一、盗難に遭うことも想定して車両保険には必ず加入しておき、車両全損時臨時費用も付けておきましょう。
もちろんすべての場合に車両全損時臨時費用が適用になるということではない
- 無免許運転や酒気帯び運転など交通違反での事故を起こしてしまった場合
- 地震・津波・噴火などの自然災害の場合
- 車の欠陥・腐食などによる自然消耗などによる損害の場合
- 車の故障による損害の場合
に車両全損時臨時費用が適用にならない場合があります。
自分のケースがわからない場合には自己判断せず、必ず保険会社や保険代理店に連絡して確認しましょう。
1万円以上保険料を節約する方法をご存知ですか?
皆さんは自動車保険をどの頻度で見直していますか?
もしかしたら、加入してから一度も見直していない人も多いのではないでしょうか。
- 加入してから一度も自動車保険を見直していない
- 車を購入する代理店で加入した
- 会社の団体割引で自動車保険に加入している
が1つでも当てはまる方は要注意!
高すぎる保険料を払っている可能性が高いです。
心当たりのある方は、一度保険料をシミュレーションしてみてはいかがでしょうか。
以下のボタンから簡単にシミュレーションできるので、ぜひどうぞ!
まとめ
車両保険を利用するときに、車両全損時臨時費用をしっかりオプションで付けておけば、保険金額の10%が支払われ、修理するにしても買い替えるにしても支払いを受けることができるのでぜひオプションとして一緒に加入しておくことをおすすめします。
ただし、適用されないことがあったり、勘違いで申請しないなどが生じる可能性もありますので、わからない場合には自分で自己判断せず必ず保険会社や保険代理店に問い合わせをしましょう。