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自動車を大切にするならコーティング。車両保険で補償されますか?

自動車を大切に使うなら、コーティングをしてボディを綺麗に、清掃しやすくしておきたいですね。でもお金かけてコーティングを実施しても、車両保険の対象になるのでしょうか。車両保険は付属品についての記載があります。コーティングの扱いについて説明します。

車両保険でガラスや車体のコーティングは補償される??

自動車保険には、加入が義務付けられている強制保険の「自動車賠償責任保険」(自賠責保険)と、希望して加入を行う任意の「自動車保険」に分けられます。

任意の自動車保険には、契約者が所有する車両が、事故により破損した場合の修理費を補償する車両保険があります。

自動車を購入する際に、「ボディを綺麗に保ちたい」「清掃をしやすくしたい」「ガラスはいつでもピカピカ」にしておきたい、という気持ちから「コーティング」を行う方もいらっしゃいます。

自動車販売店でも「コーティング」を強く勧めるところもあります。


では、この「コーティング」ですが、車両保険で適用されるか、といえば、「保証期限内かつ必要なメンテナンスが実施されている」ことを条件に車両保険の対象となります。


コーティングは車両保険の適用範囲です!

コーティングは車両保険の適用範囲となります。

車両保険の補償は所有自動車(被保険自動車)として、保険の対象となっている自動車の「盗難や偶然の事故」となっています。


支払えない主なものとしては、「故意や重大な過失」「詐欺」「戦争」「天災」のほかに、「自動車に定着していない装備品の単独損害」などが挙げられます。


「コーティング」は支払えない主なものに該当するか、というところいなりますが、「自動車に定着」していますので、支払えない主な場合には該当しないとなります。


後ほど注意しなければならない点を記載します。

事故により損害を被った部分は車両保険で再コーティングできます

事故により損害を被った部部んは、車両保険の対象となります。

事故でボディーに損傷があった。修理をし塗装をすれば、その塗装部分にはコーティングがされていません。


車両保険では、「一定条件の下」で再度コーティングをすることができます。


「一定条件の下」と書いたのは、「支払いができる」ためには、コーティングがされていることを証明する必要があるからです。


再度コーティングはできますが、そのために必要なこと、いわゆる「注意しなければならない」ことがあります。

以降の内容にて必要なことを説明します。

コーティングを施工した店舗をしっかり伝えましょう

「コーティング」は、見た目ではっきりとわかるものではありません。ですので、事故があった場合には、保険会社に「コーティング」をしてあることを伝える必要があります。

得意に、「コーティング」を実施した店舗を知らせる必要があります。


事故があった場合について考えてみましょう。

まず事故があったときに、相手の自動車保険の保険会社から、連絡があります。自分の保険会社からも連絡がありますが、それぞれから事故状況などを聞かれます。

事故の状況から、それぞれの過失割合などが決定していきます。

自分の過失割合が0%であれば、相手の自動車保険(対物賠償責任保険)からあなたの自動車の修理費はすべて負担されます。


あるいは、あなたにも過失があった場合には、あなたの自動車保険(対物賠償責任保険)から相手の自動車への支払いが行われます。

そして、あなたの過失分については、修理費用が払われませんので、

車両保険を使うかどうかを、あなたの損害保険会社から確認されます。


修理の費用が「相手の保険」であっても「自分の車両保険」であっても、「コーティング」がされている場合には、保険会社に「コーティング」を施行した店舗を伝えましょう。


「コーティング」には、実施日や保障期間があります。

施行した店が「コーティング」の内容などを把握しています。

保険会社が一番確認を取りやすいのが施行した店です。







コーティングの定期的なメンテナンスを実施しましょう

「コーティング」はメンテナンスが必要です。

「コーティング」は、自動車のボディやガラスに皮膜を作るものです。

皮膜によって、自動車の塗装や金属が守られています。


皮膜が痛んでしまうと、そこから痛みが広がってしまいます。

痛みが広がってしまうと「コーティング」の効果がなくなってしまいます。

効果を失ってしまえば、思っていたようなボディを維持することができなくなりますので、メンテナンスは重要となります。


また、車両保険を使う際にも「メンテナンス」ができていることが条件となる場合があります。


施行後のメンテナンスがきちんと行いましょう。


コーティングの保証書、施工証明書はしっかり保管しておこう!

自動車の「コーティング」を行うと、業者から「保証書」や「施行証明書」が発行されます。

これは、「いつ」「どこの店」でコーティングを実施したものであるかを証明しています。

この施行証明書は、車両保険の保険金請求を行ううえで重要な証明書となります。

これからの説明になりますが、この証明書を持っていないこと、あるいは記載不備により保険金請求ができないこともあります。

その内容について説明をします。

保証書、施工証明書は車両保険申請時に必要な書類です

コーティングを施行したときに発行される「保証書」や「施行証明書」は、事故による車両保険を請求する際に必要となる書類です。

コーティングは皮膜だけですので、通常肉眼ではコーティングされているかが全くわかりません。


車両に定着しているか装備であるかが分かりませんので、保険会社としては装備されていることを確認する必要があります。


その確認は客観的に証明できなきなければなりません。


「コーティング」の「保証書」や「施行証明書」は、施行の実施を客観的に証明するものです。






施工証明書に記載漏れがあると車両保険がおりないことも・・・

事故により車両保険を請求することとなったときに、「コーティング」が施行されていることを証明しなければなりません。

その証明ができるのは「保証書」や「施行証明書」です。

それらの資料には、「いつ」「どこの店」で「どのような」「コーティング」がされたかが記載されています。

そこには、「メンテナンス」を行った日付なども記載されています。


つまり、「コーティング」がされていて、「メンテナンス」もされ、さらに「保証期間」であることが記載されています。


車両保険の修理費は、これらの情報から再コーティングができるかどうか、その修理費が妥当であるかを確認します。

施工証明書の施工日の記載漏れで補償を拒否された例

では、車両保険が請求できない場合についてを説明します。

「保証書」や「施工証明書」があるにもかかわらず、コーティングを行った業者の記載ミスなどにより、コーティングの施工日が記載もれと場合はどのようになるのでしょうか。


車両保険金の請求は拒否されます。


肉眼で確認できない皮膜ですので、業者による証明書に施工日などが記載されていなければ、コーティングが行われていたという証明にはなりません。


よくある苦情の内容として、「新車登録日が1年前なのだから、コーティングだって1年以内に施工している」というものがありますが、証明書で施工日が確認されない限り「コーティング」分の車両保険請求はできません。

証明書の内容をきちんと確認しておきましょう。

まとめ

これまで車両保険でガラスや車体のコーティングについても、保険金請求が可能であることを説明してきました。

しかしそれには、「保証書」や「施工証明書」とういった客観的にその内容が分かる資料が必要になります。


それらの資料は「あればよい」ではなく、「正確なもの」である必要があります。


コーティングをされている方は、一度の「保証書」や「施工証明書」を確認し、施工日や保証期間を確認されたほうがよろしいでしょう。


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