学資保険の選び方！絶対知っておくべきポイントを解説

このカテゴリでは、学資保険の選び方についてお伝えします。

学資保険は、お子様の教育資金を準備する上で非常に重要なものです。

大切な我が子の将来のことだからこそ、保険選びには慎重になりますよね。

しかし、学資保険への加入の必要性を理解していても、何を基準に選べばよいのか疑問に思っておられる方もいらっしゃるのではないでしょうか？

そこで今回は、学資保険を選ぶ際に重視したいポイントについて解説していきます。

ここでは、

• 返戻率の高さ
• 保険の種類・保障内容
  
• 払込時期と、満期金の受取時期
• 誰が契約者になるか？
• 加入するのに最適な時期
  

の５つの要素について詳しくお伝えしていきます。

このページをお読みいただければ、学資保険を選ぶ上で外せないポイントについて理解いただけると思います。

さらに、ここでは無料保険相談の予約もできますのでぜひ利用してみてください！

それでは、ぜひ最後までご覧ください。

ソニー生命「子どもの教育資金に関する調査2019」によると、2019年の学資保険の加入率は50.8％となっています。

つまり、親の5割が子どもの教育資金を「学資保険」で準備していることが分かります。

子供の教育費は小学校から大学までの学費だけでなく、学習用品費用、塾・習い事の費用など様々あり、成長とともに大きくなります。そのため、教育費が家計を圧迫しないように、学資保険で計画的に準備しておくと安心です。

学資保険には様々な種類やプランがありますが、商品選びをする前に、学資保険に加入する目的と選び方のポイントを押さえておきましょう。 

学資保険には､主に以下の二つの目的があります｡ 

• 「子供の教育資金を積み立てる」という貯蓄目的
• 「保護者に万が一のことがあっても教育資金を確保できる」という保障目的

貯蓄だけなら定期預金､保障だけなら死亡保険で対応できますが､学資保険の魅力はこ
れらをはじめとした多くの機能を兼ね備えていることなのです｡

しかし､どの機能に重きを置くかは､その方の状況により異なるでしょう｡ 

ご家庭に合った学資保険の選び方のポイントは、次の5点です｡ 

• 返戻率
• 保険の種類・保障内容
• 払込期間
• 満期金の受取時期
• 加入する時期 
  

しかし、大切な子供教育費用を準備する学資保険ですから、これらのポイントに加え、貯蓄、収入、家族構成などを照らし合わせながら学資保険を選ぶ必要があります。 

そういった時には、保険のプロに相談しながら自分にあった学資保険を探すことをおすすめします。 

以下のボタンから保険のプロとの無料相談を予約することができます。 

学資保険の貯蓄性を考えるとき､重視すべき選び方のポイントは返戻率です｡ 

返戻率とは支払う保険料の総額に対して、将来受け取れるお金（学資金・お祝金・満期保険金など）の総額がどれくらいかを表す割合（％）です。

100%を超えていれば将来受け取れるお金は多くなりますが、100％を下回ると元本割れになります。

学資保険の返戻率は､次の式で計算されます。

返戻率(％)＝受取保険金総額÷保険料総額×100

この返戻率が高いほど、貯蓄性に優れた学資保険であるといえます｡

かつては多くの学資保険が返戻率110%を超えていましたが､マイナス金利政策の影響から､現在は高いものでも返戻率は110%を超えることはありません。

しかし、「払込期間を短くする」「年払いや一時払いにする」「受け取り時期を遅くする」などの方法で、更に返戻率を高くすることが可能です。こちらについては後述しますので、ぜひご確認ください｡

学資保険の選び方では、返戻率を比較してできるだけ高い商品に加入するのが有利になります。

中には､返戻率が100％を下回り元本割れする学資保険も存在しますが、このタイプは貯蓄に加えて、子どもの医療保障や育英年金などがセットされているためと考えられます。

効率よく教育資金を貯めることを目的にする人には不向きなので、ご注意ください。

次に注目したい学資保険選びのポイントとして､保険の種類や保障内容が挙げられます｡ 

保険商品によって返戻率が違うのも､この保険の種類や保障内容が異なることが大きな原因となっています｡ 

どのような種類や保障内容を選ぶべきかは､その人が学資保険に求めることによって異なります｡ 

そこで､ここからは学資保険の保険種類別のメリットとデメリット､学資保険に付帯できる特約の必要性について解説していきたいと思います｡  

学資保険には貯蓄型と保障型という二つの種類があります｡ 

貯蓄型とはお金を貯めることを主目的とした学資保険で､多くの商品は支払った保険料を超える満期保険金を受け取ることができます。 

一方で保障型は、お金を貯めることだけではなく保障も重視した学資保険です。

保険料の一部が保障にあてられるため、一般的には満期保険金は保険料総額よりも少なくなります。

貯蓄型と保障型のどちらが良いかということは一概に言い切れず､この「貯蓄」と「保障」のどちらを重視するかということに尽きます｡ 

なお、すでに親が死亡保険などに加入しているなら､保障型の特約と内容が重複しないよう気をつけてください｡ 

学資保険を選ぶ前に、保険の加入状況をしっかり把握しておきましょう｡  

一部の商品では親に万が一のことがあったのときのための「保険料払込免除特約」を外すことができ､外せばもちろん満期の返戻率は上昇します。 

しかし学資保険最大のメリットこそが､この払込免除特約です｡

これを外してしまった学資保険は､実質として「途中解約で元本割れのリスクがある定期預金」に過ぎなくなってしまいます｡ 

もはや学資保険に加入する意味すらなくなってしまうため､払込免除特約だけは必ず付帯しておくことをおすすめします｡ 

保障型学資保険では､子供のケガや病気を保障する医療特約を付帯することができます｡ 

しかし､子供の医療費については自治体で助成制度が設けられているため「子供の医療保障は不要」という意見も多くあります｡ 

さらに､学資保険の医療特約は「通院や手術は入院をともなうときのみ」などの制限が多く､保障内容が貧弱と言わざるをえません｡ 

学資保険の医療特約は付けず､助成だけでは不十分なら単体の医療保険や共済でカバーすることをおすすめします｡ 

ここまでは､学資保険の選び方で気を付けるべきポイントについてお伝えしてきました｡ 

加入の目的をはっきりさせておかないと､学資保険はニーズに合わないただの無駄遣いにもなりかねません｡ 

とはいえ､加入する学資保険や特約を決めればそれで終わりというわけではなく､必ず気をつけるべき契約内容の設定があります｡ 

ここからは､間違えると後で大変なことになりかねない「払込期間」と「満期金の受取時期」について解説していきます｡ 

学資保険の支払期間を短く設定すると1回あたりの支払保険料は上がりますが､総支払額は少なくなり返戻率が上がります｡ 

なるべく早く､できれば「15歳払済」や「10歳払済」としておきましょう｡ 

義務教育期間中は比較的教育費がかからないため､家計負担が少ないうちに保険料の支払いを終えることができます｡ 

何より15歳払済としておけば､中学校卒業まで支給される児童手当をそのまま学資保険の資金に使うことが可能です。 

義務教育終了後は「私立高校への進学」や「大学受験のための塾代」などで､思わぬ高額の負担があるかもしれません｡ 

もしも保険料が払えず途中解約すれば､元本割れで大きく損をしてしまう可能性もあります｡  

お子さんの誕生日や学資保険の加入時期によっては､17歳満期を選ぶことが重要なポイントとなります｡ 

満期日とは保険期間が満了する日のことで､この日以降に満期保険金を受け取れるようになります｡ 

一般的に学資保険の満期日は「満期年齢となった日以降､初めて来た契約日の前日」とされています｡ 

たとえば子供が5月に生まれてすぐ学資保険に加入したなら､18歳満期でも高校3年の5月が満期ですので問題ありません｡ 

しかし､5月生まれでも1月に加入なら「高校3年の1月」が､2月に生まれてすぐ加入なら「高校3年の2月」が満期日となってしまいます｡ 

推薦入学などで早めに入金が必要な場合もあるため､遅くとも高校3年の10月までに満期を設定しておきましょう｡ 

ここでは、学資保険に加入する際に覚えておきたい注意点について解説します。

今回紹介する注意点としては、

1. 学資保険の契約者を父親と母親のどちらにすべきか
2. 契約者(親)と被保険者(子供)の年齢制限

です。それぞれの注意点を詳しく見ていきましょう。

学資保険の契約者を父親にするか母親にするかも､悩むところですね｡ 

大黒柱に万が一のことがあればたちまち教育費に困るため､学資保険の契約者は収入が多い方の親を選択するのが基本です｡ 

多くの家庭では父親になるかと思いますが､女性である母親が契約者なら返戻率がやや高くなるというメリットもあります｡ 

一般的な生命保険でも女性の死亡率が低いがゆえに､女性の方が保険料を安く設定されている傾向があります｡ 

したがって､父親の死亡保障を別の保険で補えるなら､母親という選び方も問題はありません｡ 

また縁起でもありませんが､もしも離婚となったときに親権者になりやすい「母親」が契約者であった方が揉めにくいという利点もあります｡ 

学資保険に加入する際、被保険者である子供の年齢と契約者である親の年齢には、それぞれ上限が設定されている場合があります。

子供と親の年齢制限について見ていきましょう。 

学資保険に加入できる子供の年齢は０歳から7歳までが多いです。

しかし、ソニー生命「学資保険」は年齢制限が厳しく、3歳までしか加入できません。

子供の年齢が高くなると、満期（18歳や22歳など）までの期間が短くなり、保険会社は保険料の運用が難しくなるため、年齢制限が設けられています。 

一般的に、学資保険は子供が小さいうちに加入すると、保険料は安くなり、返戻率は高くなるため、早めに加入する方が得になります。 

一方、学資保険に加入できる親の年齢は、男性が18歳〜60歳、女性が18歳~65歳くらいまでが多いです。

しかし、アフラック「夢みるこどもの学資保険」は年齢制限が厳しく、契約年齢の上限は男女ともに50歳と定められています。 

学資保険では親に万が一のことがあった場合、保険料払込免除により以後の保険料の払込は不要になりますが、保障は継続し、満期時に満期保険金を受け取れます。

高齢になるほど死亡率は上がるため、保険会社は契約における年齢制限を設けて、親の死亡リスクに対応しています。 

晩婚や高齢出産した夫婦は学資保険に加入できる年齢制限に注意して、早めに加入するのがおすすめです。 

学資保険の中には､出産予定日の140日前から加入できる商品もあります｡ 

 妊娠中の加入には､次のようなメリットがあります｡

• 「契約日の○○年後」と満期を設定でき､通常より早く保険金が受け取れる 
• 妊娠中に契約者に万が一のことがあれば､以後の保険料がすべて免除となり満期保険金は満額受け取れる 
• 契約者である親の年齢が1歳若くなる場合、保険料が安くなり返戻率が上がる
  

   学資保険の満期日は「満期年齢となった後の契約日の前日」とお伝えしましたが､妊娠中の加入なら､18年の契約でも17歳のときに受け取ることができます｡ 

また､産後は育児で忙しく学資保険加入手続きが難しくなるため､比較的余裕のある妊娠中に加入しておきましょう｡

とはいえ、妊娠中は遠出できない、できれば自宅から出たくないという方も多いのではないでしょうか。

そこでおすすめなのが、保険のプロが自宅や自宅付近のカフェなどに来てくれる訪問型の保険サービスです。

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学資保険の選び方についてお伝えしましたが､いかがでしたでしょうか？

この記事のポイントは､

•  学資保険の選び方で特に重視すべきは､返戻率と保険の種類・保障内容である 
• 貯蓄型と保障型のどちらが良いかは状況によるが､返戻率が下がるため、医療特約はあまりおすすめできない
• 妊娠中に学資保険に加入すると返戻率が上がる上に、契約者の万が一にも早くから備えられる