学資保険返戻率ランキング【2020年最新版】おすすめ人気度徹底比較！

「最近の学資保険は返戻率が落ちてきている」「本当に学資保険は必要あるの？」という声を最近よく聞くのではないでしょうか。

確かにそのような考え方もありますが、2020年4月現在には加入する価値のある高返戻率の学資保険が多く存在していると筆者は考えています。

学資保険は返戻率を重視し、実際に加入している方の声を聞いて選ぶことが正しい選び方です。

そこで我々はこの記事の作成にあたって、実際に学資保険に加入している、50名以上の主婦を中心にアンケートを行いました。

この記事ではアンケートの口コミ、返戻率を比較し、それぞれのランキングを作成しています。

最後には、アンケート回答者から読者の方にいただいた学資保険に関するアドバイスを載せさせていただきますのでぜひ最後までご覧ください。

まずは、学資保険の返戻率のランキングをチェックしておきましょう。

返戻率は以下の条件で計算しています。

• 子どもの年齢：0歳
• 契約者：30歳 男性
• 払込期間：10年
• 払込方法：月払い

※1：住友生命とかんぽ生命については払込期間が12年で計算されています。

ランキングの順位は常に変動しており、最近では2020年1月に日本経済新聞社より発表され、ソニー生命の学資保険の返戻率引き下げが行われました。つい最近まで返戻率ランキング1位だった学資保険が今は3位まで落ちてきています。

そんな状況では「学資保険は何を基準に選べばいいの？」と悩んでしまいますよね。

私の考えでは、加入する時点でのランキングで上位の学資保険に加入するのがもっとも賢い選択だと考えています。

「学資保険は返戻率を重視！」という考え方が筆者も正しいと考えていますので、2020年4月時点で選ぶとしたら、日本生命の学資保険をまず考えます。

ただし、単純に返戻率で学資保険を考えることも難しいので、その他明治安田、ソニー、フコク生命などのプランと比較しつつ、自分にあったオプションがついてくる保険会社を選択するのが良いでしょう。

また、返戻率ランキング上位の学資保険に魅力を感じない場合は、返戻率の低い学資保険を検討するのではなく、学資保険に加入しないのも一つの手段です。他の貯蓄の手段を検討してみても良いはずです。

学資保険の代わりになりうる学費の貯め方についてもランキングを紹介した後に解説していますので、興味のある方は最後までご覧ください。

ランキング1位の日本生命のニッセイ学資保険は支払った保険料よりも受け取る金額のほうが大きく、払込免除等もついています。   

日本生命独自の特徴としては、「育児相談ほっとライン」という24時間365日いつでも専門家に電話相談が可能なサービスを受けることができます。

このサービスは保険会社としてもかなり負担が伴うサービスですので、日本生命は育児について不安を抱えやすい保険加入者の気持ちを理解しているなと筆者は感じます。

また、返戻率については「月払い」を「年払い」に変更すると107.6％まであがりさらに高い返戻率まであげることが可能です。

引き落としは年ごとのため、一度に引き落とされる額が大きくなりますが、預貯金に余裕がある方は年払いも検討してみると良いと思います。

ただ、200万円や300万円といった金額を一括払いできる方はそう多くないのでなかなかこの返戻率を実現するのは難しいのではと筆者は考えます。

とはいえ、月払いでも105.8％の返戻率ですのでこれでも十分高いと言えます。

既に明治安田生命の保険に加入していて信頼できると感じる方は「つみたて学資」を検討してみるもの良いかもしれません。ライフプランナーとの相談もできますので気になる方は一度相談してみてはいかがでしょうか。

• 元本を超える貯蓄性
  
• 保険料払込免除
  
• 家計に合わせたオーダーメイドプラン
  

お子様0歳児、払込期間10年の場合、返戻率は105.5%です。

もちろん現状の返戻率でも高い水準は保てているとは言えるのですが、ランキング1位の時と比較すると返戻率がガクッと落ちてしまいました。

2020年1月に返戻率の引き下げが行われたこともあり、「ソニー生命は返戻率が低くなった」「ソニー生命の学資保険はもうダメなの？」といった意見を耳にする様になりましたが、筆者はまだソニー生命には優れているポイントがあると考えています。

ソニー生命の優れたポイントとして、様々な学資金受取パターン（オーダーメイドプラン）が用意されていて、どれも返戻率が100％を超えていることが挙げられます。

ソニー生命の学資保険の中で選択すれば、どのプランを選択しても満期時に支払ったお金よりも多くの学資金を受け取ることができるのは、非常に嬉しいポイントであると考えます。

また、学資保険の代わりの選択肢としてソニー生命には外貨建ての保険が用意されています。興味のある方は学資保険vs外貨建て保険の記事で詳しく解説していますので確認してみてください。

兄弟割引はいくら割引されるのかというと、フコク生命の公式サイトによると、満期保険金額10万円につき、月10円の割引になるとのことです。

「月10円だけ？」と思われた方も中にはいらっしゃるかと思いますが、この10円を侮ってはいけません。以下の一般的な条件で実際に計算してみましょう。

• 満期保険金額：300万円
• 払込期間：15年（月換算で180カ月）

アンケート結果のランキングでは、ソニー生命の学資保険とかんぽ生命（郵便局）の学資保険の加入者が多い傾向にありました。

NTTコムリサーチの調査によれば、子どものいる世帯のうち、6割の世帯が学資保険に加入しており、中でも「返戻率」が最も気になるという結果があります。

今回のアンケートでも、その「返戻率」や「保険料」を中心に、これから学資保険に加入する方が気になるコトをまとめています。

特に、払込期間・受取時期が鍵です。

また、学資保険に加入するのであれば、学資保険に加入することによるリスクについても理解しておくことも大切です。

ここでは、ランキングを参考程度にし、よりいい条件で学資保険に加入する方法や、学資保険に加入することによるリスクについて解説していきます。

どのくらいの保障機能が備わっているかは、商品やオプション（特約）の設定などによって異なりますが、一般的に以下のような内容となっています。

• 契約者に万一の場合、以後の保険料が免除される（学資金は契約通り支払われる）
• 契約者に万一の場合、養育年金が支払われる
• 子どもの死亡保障・医療保障

「保険料免除」については、どの保険会社の商品でも基本保障となっていることが多くなっています。

また「養育年金」や「子どもの保障」については、オプション（特約）として保障を付けるかを選択するというのが一般的です。

しかし最近では保障性よりも貯蓄性を重視するニーズが高まってきたことから、「保険料免除」の機能についても外すことができる保険会社も増えています。

とはいえ、なんでも保障を削ればいいというものではありません。

ほかに加入している保険や公的保障によってカバーできる保障は外し、その分保険料を下げて返戻率を高めることが基本となります。

月払よりも年払、年払よりも一時払や全期前納払の方が払込保険料総額は少なくなり、一時払や全期前納払をすることで返戻率は大きく向上します。※ランキングはすべて月払いにて作成しています。

この一時払と全期前納払は、どちらも保険契約時に一度に保険料全額を支払う方法ですが、以下のような違いもあります。

この表での、「保険会社に預けるような形」とは、毎年（または毎月）の支払日に、その預けたお金からその年（または月）の保険料が支払われる、ということです。

一般に、一時払が最も保険料総額は少なくなり、返戻率は最も高くなります。

しかし、死亡・解約時の保険料の取り扱いや生命保険料控除など全期前納払が有利となる面もあり、総合的に判断する必要があります。

また一時払・全期前納払をするには、契約時に百万円単位のまとまったお金が必要です。

保険料として貯金を使った結果、すぐ必要なお金が足りなくなってしまい、お金を借りるようなことになっては本末転倒です。

一時払・全期前納払を検討する場合には、家計への影響をしっかりと考えた上で判断するようにしましょう。

日本では長い間物価があがらない状況が続き、あまり実感がわかないかもしれませんが、本来物価は上がっていくものです。

今100円で買えるものが、18年後には200円になっていても全く不思議ではありません。

学資保険では、契約時点で受け取れる学資金の額が決まります。

大学入学時に300万円受け取れる学資保険に、子どもが生まれてすぐ（0歳時）に加入すれば、それは18年後に300万円を受け取る契約をしたということです。 

ちゃんと保険料を払えば、保険会社によって18年後に「300万円」の支払が保証されます。 

しかし、その保障は「額面」であって、「300万円相当の価値」を保証したものではなく、学資金が不足してしまうかもしれません。

このように学資保険はインフレ（物価上昇）リスクを伴います。

本来金利がこの物価上昇分をカバーする役割を果たしますが、学資保険の運用利率は固定されている商品が多いのが現状です。

契約時から物価が上がれば、通常は預金金利なども上がります。

しかし学資保険では運用利率が上がらず、インフレに負けて価値が目減りしてしまう可能性があるのです。

表面的な返戻率だけでなく、インフレリスクを考慮した上で、利率変動型の商品などもあわせて検討するとよいでしょう。

同じ保険でも、終身保険など貯蓄性のある商品を活用して学資金を準備することもできます。

もしものときの保障が必要ないというのであれば、保険という枠にとらわれる必要もありません。

2018年からスタートした「つみたてNISA」は、税制面でのメリットもあり、個人が長期で積立投資を行う方法として注目されています。

ここからは、学資保険とこれらの方法を比較しながらみていくことにしましょう。

低解約返戻金型終身保険では、保険料払込期間中の解約返戻金が通常の終身保険の70％程度に抑えられている一方、保険料が割安に設定されています。

保険料払込終了後の解約返戻金は通常の終身保険と同じであるため、相対的に返戻率が高くなるのが特徴です。学資保険ランキング上位の返戻率をも優に超えてくる商品もあります。

低解約返戻金型終身保険を学資保険として利用する場合、被保険者を親で契約し、保険料の払込は一時払や10年・15年・18年など、学資金が必要となる時期にあわせて短期間で設定します。

保険料払込完了後には、学資金が必要となるタイミンングで保険を解約し、解約返戻金を学資金として使うことができます。

解約までの間に親（被保険者）に万一のことがあれば、死亡保険金が支払われ、保険として保障機能を果たします。

また保険料払込完了後も、解約するまでの間解約返戻金は増加していきます。

お金が必要となるまで解約時期を遅らせるて、返戻率を高めることもできますし、解約しないで保険として持ち続けることもできます。

以前は返戻率の高さから、低解約返戻型終身保険は積極的に活用されていました。

しかし超低金利の今、返戻率の面での魅力は薄れてしまったというのが現状です。

つみたてNISAでは、一定の投資信託などを定期的に継続して購入し積み立てる場合、年間購入額40万円を上限に運用益が最長20年間非課税となります。

投資信託で得た利益には、通常20.315%の税金がかかります。

そのため、もし100万円の利益が出たとしても、通常であれば手元には約80万円しか残りません。

つみたてNISAを利用して購入した投資信託であれば、100万円全額が手元に残るため、実質的に20万円の利益が上乗せされるのと同じメリットがあります。

保険料を支払う代わりにそのお金で投資信託に積立投資を行い、その運用成果を学資金に充てるというのが、つみたてNISAを活用した学資金準備の方法です。

投資信託は元本保証はなくリスクのある商品です。

しかし定期積立による購入時期の分散（ドルコスト平均法）、長期投資、税制優遇など、つみたてNISAを利用することで、一定のリスク軽減効果が期待できます。

そのため、確実性の高い運用が求められる学資金準備においても選択肢のひとつとなります。

学資保険や低解約返戻型終身保険は、元本割れリスクは比較的小さいものの、解約しなければ資金を引き出すことができず資金流動性は劣ります（＊）。

学資保険ランキングで紹介した学資保険とつみたてNISAを比較すると、学資保険は元本割れリスクが小さく確実性は高いですが、貯蓄性（返戻率）は限られます。

（＊契約者貸付制度を利用すれば、解約しないで一時的に資金を「借りる」ことはできます。金利負担あり）

つみたてNISAは、いつでも売却することができるため、資金流動性は高いといえます。

運用成果次第では資金を大きく増やすことができますが、価格変動によって元本割れリスクが比較的高くなり不確実性も伴います。

それぞれにメリット・デメリットがあるため、どれかひとつの方法に絞るのではなく、資金を複数の商品（方法）に分散するという方法もあります。

アンケートを受けてくださった方に「最後に、今後の加入者に向けての一言」という質問をさせていただきました。

その中で参考になるようなものを抜粋しました。