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生命保険(医療保険)に入院保障は必要?入院給付金についても解説!

生命保険に加入する時に、病気やけがによって入院した時の入院保障を付けておいた方がいいか迷ってしまいますよね。生命保険も医療保険もたくさんの種類があって、一体何が必要なのかとわからない方へ、入院保障の細かい解説を含めご紹介していきたいと思います。

生命保険(医療保険)に入院保障は必要か、入院保障の必要性を徹底解説

生命保険の中にはたくさんの種類の保険がありますね。

亡くなった時に受け取れる保険、そして将来の自分のために貯蓄ができるような保険、病気やけがのための保険など各会社でもたくさんの商品が販売されています。


今回はその中でも、ご自身が病気やけがになった時の入院保障についてご紹介していきたいと思います。 

入院保障はあくまでオプション、全員が必ず必要というわけではない

生命保険に付加する入院保障は必ず付けなければいけないというものではありません。

しかし、入院保障が必要という方も中にはいます。

生命保険の入院保障が必要な人

入院保障では入院した日数分保険金が給付され、家計をサポートしてくれます

ですので、もしも一家の大黒柱である夫が入院した場合に収入が減り入院費が負担となる場合には、安心して入院することができるように入院保障を付加しておくことをおすすめします。

もしくは、病気により長期に渡って入退院が繰り返される恐れのある方は入院保障を付加しておくといいでしょう。

入院保障を付加することで月々の保険料は高くなりますが、安心を買うという言葉があるように、もしもの入院時に備えることができます。

生命保険の入院保障が不要な人

入院時の1日あたりの平均必要額は、医療費や食事代、差額ベッド代なども含めおよそ16,000円と言われています。(公益財団法人 生命保険文化センター調べ


そのため、入院が10日ほどでしたら160,000円、30日の入院ではおよそ480,000円が必要ということになります。
ですので、十分な貯蓄があり、入院費が貯蓄から払えるという方は入院保障を付加しなくても大丈夫ですね。



入院時にかかる公的保険適用外の費用

公的な健康保険では保険適用内の通院や入院時に要した医療費に対して、年齢などによって1割~3割の自己負担割合が決められており、かかった医療費よりも安く治療を受けることができます。

しかし、入院時には治療にかかる費用のほかにも必要な費用があり、この公的健康保険の対象外であるため全額自己負担となります。
どのようなものがあるか見ていきましょう。

先進医療の医療費

公的な健康保険では、保険対象と対象外の診察・治療を同時に行うことができません。
もしも保険対象の治療を受けている時に、対象外の診察・治療を行った場合には保険対象分も初診分から遡り自己負担しなければならなくなりますので注意が必要です。

しかし、保険対象外であっても「先進医療」の場合には併用が認められています。

この「先進医療」とは、特定の大学病院などで研究・開発された難病などに対する治療法がある程度実績を積み確立されることで、厚生労働省によって先進医療として認められます。

(参考:厚生労働省「先進医療の概要について」

よくがん治療などで聞くことがある言葉ですね。

先進医療は公的な健康保険との併用はできますが、残念ながら自己負担割合は10割となります。

しかし、先進医療のための診察・検査・投薬・入院費などは公的健康保険診療と同様とみなされ、通常の医療費自己負担割合が適用されます。

差額ベッド代

入院時には治療費とは別に、入院するための部屋代が必要です。

大部屋と言って6人ほどの大部屋から個室へ移った場合にはそのぶん病室料がかかります。
これを「差額ベッド代」といいます。

6人部屋などの大部屋はベッド代が無料の病院があったり1日1,000円ほど必要な病院がありますので、自分は大部屋に入院しているから無料だと思わず、入院時には事務局などに確認しておきましょう。

病院側が差額ベッド代を請求できるのは、1室あたり4床以下である場合や、1人当たりに確保されている面積が6.4平方メートル以上などです

差額ベッド代の平均は4人部屋から2人部屋の場合、1日当たりおよそ2,500円から3,000円、1人部屋の場合には7,800円にもなります。

このように個室になると費用がかさみますし、差額ベッド代は公的な保険対象外ですのですべて自己負担しなければなりません。
それでもプライバシーの問題などから個室を希望される方は多いです。

このように高額な差額ベッド代に困ることなく個室利用するためには、入院時のためにある程度の貯蓄を蓄えておくか、または生命保険などの入院保障を付加しておくと安心ですね。

ただし、差額ベッド代を支払わなくてもいい場合があります。
それは、患者側に費用を払うことへの同意が得られていない場合や病院側が個室での治療が必要とみなした場合などです。



入院中の食事代

絶飲食でない限り、入院中にも私たちの生活には食事は欠かせませんよね。

入院している病院の食事はいくらかかるのかご存知でしょうか?
実はこの入院中の食事代は全国一律で「1食360円」と決められています。

案外手頃かな?と思われるかもしれませんが、平成30年4月からさらに100円値上がりし、1食460円となることが決まっています。
1食500円近くになると、ちょっと割高に感じますよね。

しかし、住民税非課税の方は1食210円になるなど食事代の負担額に上限が設けられている場合もあります。
この負担額軽減措置は入院による家計の圧迫が不安な方にとってはとても助かりますね。

この措置を受けるには、健康保険の保険者へ申請する必要があります。

入院中の日用品・衣類

入院することになった場合、治療方法によっては新たに買い足さなければならない物も多くあります。
パジャマにしても、通常の上下セパレートタイプだと使いにくいという状態であればワンピースタイプのものが必要ですし、病院でレンタルできるとしてもその分費用はかかります。

ほかにも病室で使う洗面用具などを揃えたり、暇つぶしのためのテレビが有料という病院もあります。
これらの日用品や衣類だけでなく、入院したのが家族の生活を支えるママの場合、家族の食事や洗濯などにさらにお金がかかることにもなりかねません。

このように、入院時の費用には目に見える病院内での治療や食事だけでなく、入院患者自身の日用品やその家族の生活のための費用負担も増えるのです。

生命保険の入院保障の種類一覧

入院保障と一言でいっても、さまざまな病気に対する保障がありますので一つずつ内容を確認していきましょう。
名前が似ているものや、なかなか普段聞きなれない言葉も使われていますので、分かりづらいかと思いますが、言葉の意味などを考えると理解しやすいのではないでしょうか。 

疾病入院特約

疾病とは簡単に言うと病気のことを示します。
病気にもさまざまな種類がありますが、多くの病気による入院に対して支払いがされます。

さらにこちらの特約には手術した場合に手術給付金が出るものもあります


手術給付金については、各保険会社で定めた手術内容や手術名によって、入院日額の何倍かが給付金となっている場合が多いので、もし入院をして手術をする場合は、その手術が給付金対象となるのかどうか約款などで確認をしてみましょう。 


たくさんのケースが該当しますので、ここではすべてご紹介することができませんが、該当しないケースをご紹介しておこうと思います。


  • 出産時(正常分娩の場合)の入院
  • 人間ドッグなどの検査を受けるための入院
  • 美容整形のための入院

このように、入院保障というのは病気の治療のための保障となります。 


災害入院特約

災害入院特約というのは、けがによって入院をした時の保障です。
災害とついているので、一般的に使われる災害と混同しやすいので間違わないようにしましょう。

例えば、自転車に乗っている時に転倒したリ、柱などにぶつかって足の骨折をしてしまい入院した場合には入院給付金が支払われます。


長期入院特約

先ほどの疾病入院特約、災害入院特約でまかないきれない、さらに長期にわたる入院についての保障です。

基本的に疾病入院特約や災害入院特約というのは、一度の入院による給付金というのは日数が限られています。

その給付日数制限は各保険会社によって異なります。

ある保険会社では1回の入院日数が60日、もしくは120日までと決められています。


たとえば、すぐに手術して退院できるも場合、60日というと2カ月は猶予がるのでその限度内で済みますが、例えば脳梗塞などの大きな病気にかかった場合、入院は何か月にも及ぶことになることもあります。 


このように長期の入院に備えるための特約が長期入院特約です。

成人病(生活習慣病)入院特約

成人病入院特約というのは、生活習慣病特約とも言えるものです

どういったものが生活習慣病なのかといいますと、 
  • がん
  • 高血圧
  • 糖尿病
  • 心疾患
  • 脳血管疾患

などが該当します。


この場合、はじめにご紹介した疾病入院特約からも1日あたりの給付金が出ますので、成人病入院特約をつけている場合はさらに上乗せされた給付金が受け取れることになります。 


女性疾病入院特約

この女性疾病入院特約というのは、女性だけに付加できる特約です。

女性がかかることの多い病気になった場合、疾病入院特約にプラスして給付金がもらえます。


女性疾病入院特約に該当するものは子宮や乳房に関する疾病が対象となります。



がん入院特約

そして、年齢とともにかかる罹患率が高くなっているのが「がん」です。

特約についても、がんにかかって入院した場合に給付金が受け取れるがん入院特約があります。

ただし、上皮内新生物がんは保険会社によっては対象とならなかったり、悪性新生物がんとは保障内容が異なったものもありますので、特約を付加する際には保険会社に確認が必要です。   

特定損傷特約

特定損傷特約というのは、不慮の事故などによって骨折・脱臼などの治療をした際にもらえる給付金のことです
これ以外にも腱の断絶などもあてはまります。 

例えば骨折した場合、すぐに病院にいって治療を受けますよね。

そういった場合に、一回あたりいくら給付金が出るというものです。

一時金としては5万円、10万円といったプランが多いのではないでしょうか。 


例えば骨折をして入院をした場合は、こちらの特定損傷特約から一時金が給付された上に、けがによる入院で特約がある場合は入院給付金が出るといったような計算になります。


骨折や脱臼というのは、骨が弱くなったお年寄りだけでなく、スポーツをする若い方にも大いに関係があると考えられます。

一般的にこの特約は合計で10回まで給付が可能です。


ただし、1回の事故につき1回までしか支払われないことを覚えておきましょう。

生命保険に入院保障をつけるときの注意点

ここまでさまざまな特約を詳しく解説してきました。

特約については、必ずつけなければいけないというものではなく、自分に必要だな、と思ったものを、ベースとなる主契約の生命保険商品にオプションとしてつけていくものになります。


つまり、必要ないと思ったものは付加しなくてもいいということです。

保険の保障内容を自分でカスタムできるのが嬉しいですね。




特約付加の例を挙げてみましょう。

もともとの契約では、病気やけがによる入院1日あたり5,000円の給付金が出ることになっていますが、私は女性だから女性疾病特約を上乗せしてつけておこう、入院給付金が5,000円のみでは不安だから、さらに5,000円プラスして日額1万円出るようにしよう、といった方法があります。

しかし、死亡保険はいらないから入院の特約だけ欲しいといった場合では、入院保障のみで加入することはできません。

そういった場合は、生命保険の中でも病気の治療に備える医療保険に加入するといった対策をすることになります。


ただし、病気の入院保障は必要だけれどもけがの入院保障は必要ない、など特約の付加内容を勝手に変更することは保険会社によっては不可能な場合もありますので、詳しく担当の方に聞いてみましょう。

支払い限度日数はどのくらいか

ほとんどの保険会社が提示している入院による給付金の支払い限度日数は「60日」または「120日」となっています。


この限度日数は1入院に対しての限度日数となりますので注意が必要です。
1入院とは、同じ疾病や怪我による入院のことです。

例えば、糖尿病により30日入院し、退院後3カ月で糖尿病悪化により再度入院し、今回の入院日数が40日となった場合には、限度日数が「60日」の保障内容だとオーバー分の10日分は入院給付金を受け取ることができません。
同じ糖尿病による1入院とみなされるためです。

ただし、同じ疾病による入院であっても、前回の退院日より180日以上経過していた場合、新たな入院とみなされ、給付金を受け取れるようになります。




保険料はどのくらい高くなるか

特約をつけると、その分ベースの保険料にプラスしていくということになりますので、どれも必要だからといってすべてをつけてしまうと、月々の生命保険料が負担となってしまいます。

そこで、特約を付加した場合の保険料を知るためには、多くの保険会社のホームページ上で自身の生年月日や性別などを入し、入院保障の特約を付ける、付けない、特約の1日あたりの給付金金額を変えることで保険料のシミュレーションをすることができるようになっています。


保障内容なども一目で分かるようにまとめて記載されているので、保険会社を決める際の手段としてもぜひ活用してみてください。 

保障内容は、医療保険の入院保障のほうが充実

今回は主契約となるベースの生命保険の部分に「入院保障」の特約をつけていくとどうなるかというお話をしました。 

ただ、人によってはもう生命保険のうち死亡保障は会社の方で安く加入しているから、あとは入院保障の部分だけ手厚いものを検討したいという方もいらっしゃると思います。


そういったときは、生命保険商品の中でも医療保険というものを探してみることをおすすめします


医療保険はご自身で使うことのできる保険として、生命保険会社だけでなく損害保険会社からも販売されていますので、驚くほど種類がたくさんあります。


保険会社のホームページ上にあるシミュレーションで一括で見積もりを出してみるのも一つの手です。


例えば、30代男性が大手の保険会社が販売する医療保険の入院特約で一時給付金5万円、長期入院特約を付加した場合、入院特約はおよそ500円、長期入院特約はおよそ100円の保険料負担となりました。
手頃な価格とも言えますが、保険料払込期間が長くなれば費用はかさむことになりますので、必要な特約をきちんと検討する必要があります。

参考:入院給付金には税金がかからない

株や銀行に預けている貯金などの資産には少なからず税金はかかってきますが、入院給付金に関しては税金がかからないことを覚えておきましょう。

入院給付金のほかに、手術給付金や通院給付金などの給付金は原則として非課税で税金がかかりません。

例えば実際に入院をして、加入している入院特約によっては1日あたりの入院給付金を受け取ることができます。

その際、給付金を受け取ったからと言って特に確定申告などでの申告も必要ないとされています。

このように、生活のために受け取れる給付金に税金がかからないということはとてもありがたいですね。


ただし、高額医療費制度や医療費控除などを受ける場合は、確定申告など別途申請が必要になってくるのでそちらは忘れずに行いましょう。


まとめ

いかがでしたでしょうか。
病気や怪我などでの入院について気にすることなく生命保険に加入していた方、これから生命保険に加入する方の中には、なかなか入院の特約については詳しく見ていない方も多いと思います。

今回代表的な入院特約などをご紹介しましたが、保険会社によっては対象となる病気や入院日数など変わってきますので、一度調べてみるのもいいかもしれませんね。

各保険会社の約款やホームページなどで確認してみましょう。

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