【最新】専門家が解説！iDeCoの損をしない始め方とは？

iDeCoの始め方は、6つのステップに沿って行います。

1. ステップ①自分が加入していくら節税できるか把握する
   
2. ステップ②iDeCoを含めた資産運用の基礎知識を勉強する
   
3. ステップ③掛金を決める
   
4. ステップ④運用商品を選択する
   
5. ステップ⑤金融機関を選択する
   
6. ステップ⑥定期的に掛金や運用状況を確認する
   

第1のステップとして、自分が加入していくら節税できるか把握しましょう。

重要な確認事項は以下の2点です。

• 得をするのか
• 加入条件を満たしているか

第2のステップとして、iDeCoを含めた資産運用の基礎知識を勉強しましょう。

iDeCoは個人年金制度であるため、積み立てた資金はあくまで自分で運用する必要があります。そのため、iDeCoの始め方ややり方は自分で調べて学ぶ必要があり、勉強は欠かせません。

また、iDeCo以外にも積み立てNISAなどの資産運用の基礎知識を学んでおくことで、それぞれの利点や欠点、自分に合った資産運用のやり方を選べるようになります。

iDeCoだけの知識だけでなく、その他多くの知識を得ることで、資産運用を行う際の選択の幅が広がり、より効果的な資金計画を立てることが可能です。

「人生100年時代」の日本において、セカンドライフプランを考えることも重要です。22歳から65歳まで働くとして、65歳から100歳までの期間は35年と、働いている期間と変わりません。

この期間の資金計画を立てることができなければ、今後存続するかわからない国民年金だけに頼ることになります。

自身である程度の資産運用の知識や運用商品を選ぶことのできる目を養うことで、退職後の長いセカンドライフでも安定した資金計画を立てることが可能です。

第3のステップとして、掛金を決めましょう。

掛金の決定は、資金計画において重要な要素です。掛金の変更は1年に1度しかできず、途中での解約や引き出しを行うことは原則できません。

掛金を高くしすぎてしまえば途中で払えなくなってしまいますし、逆に低くしすぎてしまえば積立金額や利益に期待することができず、手数料などの支出により手数料負けする可能性もあります。

特に、金額が低すぎる場合はiDeCoの利点である税制優遇の効果を受けにくいため、最低金額の5000円であり手数料にそれなりの金額がとられる場合損をしてしまいます。

重要なのは、家計やライフプランの見直しです。

60歳以降に受け取る際にどれくらいの資金が必要なのかを資金計画から計算し、月々もしくは年ごとにいくら積み立てるべきなのか逆算しましょう。

自分が今後どれだけ安定して積み立てられるかを計算し、継続してiDeCoを活用できるように、現在の家計やライフプランを見直してください。

第4のステップとして、運用商品を選択しましょう。

iDeCoには、2つの運用商品の型が存在します。

• 元本確保型商品
• 投資信託

第5のステップとして、金融機関を選択しましょう。

SBI証券や楽天証券などの大手のほかにも多くの銀行や証券会社でiDeCoを利用することができますが、金融機関の選択はiDeCoを利用していく中でも重要な選択であるといえます。

金融機関は取扱商品や多くの手数料がそれぞれ異なっており、どの金融機関を選ぶかによって資金計画は変わっていきます。

金融機関を選ぶ際には、利益の出せる商品を取り扱っているか、口座開設や積立時、受取時の手数料にどれだけ取られるかを確認しましょう。

リターンが大きい商品を扱っていなければ、投資信託という高いリスクのある積み立てを行ううまみはなくなってしまいます。リスクに見合う商品を取り扱っているかは、選ぶ重要な要素です。

また、手数料があまりに多ければ、手数料の支出が運用益を上回るなどの実質利益が損してしまう場合があります。

金融機関を選ぶ際には、複数の機関の条件を見比べて、自分の資金計画にマッチしているか確認してください。

第6のステップとして、定期的に掛金や運用状況を確認しましょう。

掛金や運用商品を決定し、実際にiDeCoを始めることができても、それを放置することはおすすめできません。iDeCoのような投資信託を利用する資産運用は、定期的に状況確認を行わなければ出せる利益を見逃したり思わぬ損害を受けたりする可能性があります。

運用状況を確認する上で重要なのは、

• 配分変更
• スイッチング
• リバランス

この記事を読んでいる方の中には、iDeCoという言葉は聞いたことがあっても、そもそもiDeCoとはなにかわからない方もいるのではないでしょうか。

「老後2,000万円問題」も取り上げられ、将来のために自分で資金を運用することも珍しくはない時代がやってきています。iDeCoも老後の資金の不安を解消できる手段の一つです。

「将来の資金計画に不安があってiDeCoという言葉はよく聞くけれど、どういうものかわからない。」、「iDeCoを始めると、どんないいことがあるんだろう。」このような疑問や不安にお答えして、iDeCoがどういうものか、どんなメリットがあるのかについて解説します。

iDeCoの詳しい概要と、なぜiDeCoを始めるべきなのか、そのメリットについて確認していきましょう。

iDeCoとは、老後のために自分で資金を積み立て運用する個人年金制度です。

国民年金のように、全国民が入らなければいけないものではなく、国民年金とは別に自分で掛け金を設定し、運用商品を決め、資金を運用する年金制度となっています。

そのため、積み立てた金額や運用益によって60歳以降に受け取ることのできる金額が人によって異なり、積み立てた金額や運用益が大きければ大きいほど最終的に受け取ることのできる金額も大きくなります。

普通の投資信託と違う点は、iDeCoの利点である税制優遇です。この効果によって、iDeCoによる節税や資金を税金として取られることがないなどの利点があり、上手に利用することで大きなリターンを得ることができます。

「老後資金2,000万円問題」が取り上げられるようになり、国民年金だけに頼ることが危険であるという認識も増えている状況です。

iDeCoは政府が実施している制度であり、自分で資金を運用するように促しているということ自体が今後の日本で年金に頼る危険性を表しているといえます。

iDeCoの概要についてさらに詳しく知りたい方は、iDeCo公式サイトの「iDeCoの特徴」をご覧ください。

iDeCoのメリットは、3つのタイミングで恩恵を受けることのできる節税にあります。

• 掛金
• 運用益
• 受取時
  

iDeCoを始めるべきタイミングは、とにかく早いほうがよいです。

もちろん、準備不足や知識不足のまま焦って始めるのはおすすめしませんが、始めるのが早ければ早いほど、積立期間が延び資金の運用益も増加します。

最低限始める時期は、老後までにいくら必要なのかを計算して、必要な老後資金が積立資金と運用資金で用意できる期間を逆算するようにしましょう。

しかし、例えば5年後からiDeCoを始めれば老後資金が用意できるという場合でも、5年を待たずに準備ができたら始めることをおすすめします。

資金計画はあくまでその計画通りに進むわけではないため、もし思うように運用益が上がらないなどした場合に、早く始めることでその分リスクを減らすことが可能です。

iDeCoを始めようと思ったら、なるべく早く始めましょう。

1つ目のチェック項目として、退職金の有無を確認しましょう。

「老後資金2,000万円問題」が取り上げられる日本ですが、それは年金だけに頼ることの危険性を示しているものです。もし大手企業の会社員や公務員であれば、就職して定年まで働く場合かなりの退職金を受け取ることができます。

また、企業型DCといった企業の従業員が入るiDeCoの制度も存在しており、会社が年金を用意している場合もあります。

iDeCoはあくまで老後資金を用意するため、退職金で老後資金を賄えるのであればiDeCoを利用する必要はないといえます。

しかし、退職金の使い道が決まっていたり、転職などによって退職金に期待ができなかったりする場合は、iDeCoで老後の資金を準備しておく必要があります。

退職金の有無を確認し、iDeCoを始めるべきかどうか判断してください。

2つ目のチェック項目として、老後資金の必要額を決める必要があります。

自分が何歳まで生きるのかはわからないとは思いますが、いざ長生きした時に生活するお金がないという状況になってしまうと、その資金を年金や借金、子供に頼ることになってしまいます。

また、老後は年を経るにつれて体の不調や病気にかかりやすくなることにより、医療費にも心配が残ります。今は大丈夫でも、今後いつけがや病気をするか予想はできません。

生活費だけでなく医療費やその他必要な資金を総合して必要な額をきまる必要があるため、そのためのライフプランの構築や資金計画は必須です。

現在は「人生100年時代」とも呼ばれているように、60歳以降の40年分の資金を用意しなければいけないという時代であり、個人での資金運用はある程度行わなければいけません。

自分のセカンドライフプランを考えながら、老後資金の必要額を決定しましょう。

3つ目のチェック項目として、iDeCoでいくら積み立てるべきなのか計算する必要があります。

iDeCoを利用する際には、自身のライフプランに合わせて、老後いくら必要かを計算し、その資金計画に沿って投資額を決定します。

 例えば、現在30歳で60歳にiDeCoで資金を受け取るとして、「老後資金2,000万円問題」を考えたときに、30年で2,000万円用意する必要があります。



その場合、掛け金だけで考えれば年670,000円、月々58,000円積み立てる必要があります。

もちろんこれは掛け金だけの計算であり、月々積み立てていった分運用益も上昇するため、この金額よりも安く済むことは大いに考えられます。

 運用益も計算に入れて掛け金を決定しなければならないため、老後の必要額を決める際にはシミュレーションツールなどを利用したり専門家に相談したりするなどをしてなるべく正確な計画を立てて積み立てを始めることをおすすめします。

iDeCoのやり方を知る前に、知っておくべき注意点が3点あります。

• 注意点①勤務先が必要書類の記入をしてくれるか
  
• 注意点②会社員でも加入できない場合がある
  
• 注意点③事前に入念な計画を立てて無理のない掛金を設定する
  

1つ目の注意点は、勤務先が必要書類の記入をしてくれるかです。

会社員の場合は、「事業所登録申請書兼第２号加入者に係る事業主の証明書」を会社に書いてもらう必要があります。勤務先が書類に協力してくれない場合はほとんどありませんが、中にはそのような企業も存在するようです。

iDeCoは個人で利用する年金制度であることから、企業からするとiDeCoへの記入をする利点は特になく、めんどくさがられて記入してもらえないということもあるようです。

また、年齢が上がるにつれてiDeCoなどの投資制度に対する認知度が低かったり知識がなく怪しいと思われたりする場合もあります。

公務員や会社員の場合は勤務先が書類へ記入してくれないとiDeCoを始められないこともあり、正当な理由がないにもかかわらず面倒くさがれる場合は、記入してもらうまで粘ったり専門家に相談したりするしかありません。

2つ目の注意点は、会社員でも加入できない場合があることです。

会社員の場合、特に大企業では企業型DCという企業でiDeCoを利用し、年金を用意している場合があります。この場合企業が資金を出し、従業員が運用するという制度ですが、中には自己負担拠出が可能なDCもあります。

自己負担拠出とは、企業が出す資金のほかに自身でさらに上乗せして掛け金を増額させられるものです。また、DCの中には規約でiDeCoへの加入を認めないという条項がある場合もあります。

これらの場合は個人でiDeCoを行えないため、自分の企業で企業型DCを行っている場合には、自分がiDeCoを始めることができるかを企業の厚生年金基金に連絡して確認しましょう。

3つ目の注意点は、事前に入念な計画を立てて無理のない掛金を設定することです。

iDeCoを利用するときに躓くのは、掛金が高すぎて払えなくなることです。iDeCoでは掛金の変更は年1回のみであり、原則途中解約不可なため1年は設定した掛金を支払う必要があります。

掛金が未納の場合、その分の所得控除を受けることもできず、繰越で納付することもできないため、必ず毎月もしくは毎年積み立てられる金額を設定するべきです。

掛金の設定に必要なのは事前の入念な計画です。ライフプランに合わせて払える金額を設定することも重要ですが、かといって低すぎる金額であると積み立てる利益が低くなるため、積み立てられる金額の設定には注意を払いましょう。

掛金が低くても運用次第で利益を出すことは可能であるため、まずは続けられる掛け金を設定し、もし増やせるようであれば1年ごとに掛金を増加していくことも考えましょう。

iDeCoの申し込みには、複数の書類が必要になります。

• 金融機関ごとの申し込み書類
• 事業主証明書
• 年金手帳や基礎年金番号通知書
• 本人確認書類
• 銀行届出印
  

ここからは、具体的な始め方として、有名な大手2社である以下の2社を例に、申し込む方法ややり方を解説します。

• 楽天証券
• SBI証券
  

楽天証券の場合の始め方は、2通りあります。

• 申込書
• Web

SBI証券の場合の始め方は、2通りあります。

• 申込書
• Web
  

ここまでiDeCoの始め方について解説しましたが、始め方を知りたい人の良くある質問を3つ紹介していきます。

多くの人が同じ質問を抱えていることもあるため、わからないことは分からないままにせず、正確な情報や自分で選択できるように知識を身につけましょう。

1つ目のよくある質問は、「おすすめの金融機関はどこですか？」です。

金融機関をえらぶうえで重要なのは、手数料の低さ、取扱商品数の多さ、使いやすさです。手数料が低いほど手数料負けする可能性が減り、取扱商品が多いほど運用の幅が広がります。また、Webでの使いやすさが高ければ、利用する際にストレスを感じなくて済みます。

上記の条件に当てはまる金融機関を例として挙げると、楽天証券、SBI証券、SMBC日興証券、松井証券、野村證券が挙げられます。

これらの金融機関は、他の銀行や証券会社に比べて手数料が低く、取扱商品が30を超えており、Webでの利用が可能です。

挙げた例を見た分かるように、有名な大手で、Web系にも力を入れている金融機関が選ばれていることがわかります。

実際に自分の目で見て確かめたいという方は、比較サイトを検索してみてください。1つのサイトだけでは信頼性にかけるため、多くのサイトを見比べて判断しましょう。

2つ目のよくある質問は、「おすすめの運用商品はなんですか？」です。

おすすめの運用商品は、どのように資産を形成したいかというライフプランに合わせた資金計画によって変わってきますが、投資信託においてお勧めの運用商品は、バランス型のファンドです。

バランス型とは、国内株式や外国株式、債券などの投資信託内の商品がバランスよく入っている商品で、分散投資によるリスクを減らしながらもリターンを得るという安定的な運用をしたい人におすすめの商品です。

そもそもiDeCoは老後資金を用意するための投資であるため、なるべく安全に継続的な利益を追求する必要があります。

そのため、バランス型商品による分散投資はリスク回避に優れており、iDeCoを利用するすべての人にお勧めできる商品となっています。

3つ目のよくある質問は、「具体的な口座解説のやり方は？ 」です。

口座開設はiDeCoを開始するときの申込フォームに口座開設用の記入欄があり、申込と同時に作ることが可能です。

先ほど紹介した楽天証券やSBI証券も同様に、申し込む際に口座を作ることができるため、申し込み書類の中を不備なく記入すれば口座を作ることができます。

1つの金融機関で1つの口座しか作れないため、現在口座を持っている場合は、持っている方用の応募フォームから始めるよう注意してください。

また、楽天証券やSBI証券はiDeCoの書類と一緒に口座を作ることができますが、その他の銀行や証券会社の中には違う応募方法の機関も存在する可能性があります。

必ず自分が開設したい機関の公式サイトなどでやり方を確認してください。

iDeCoを運用して得た資金は、老齢給付金、障害給付金、死亡一時金として受け取ることが可能です。

いずれも運営機関に申請をして受け取ることができます。また、分割で受けとる「年金」、一括で受取る「一時金」などから選ぶことができます。

ただし、死亡一時金は遺族が受け取り、その際には申請が必要です。死亡一時金についてより詳しく知りたい方はiDeCo デメリットについて記載したこちらの記事を参考にしてみてください。

この記事では、iDeCoの始め方や具体的なやり方、損しない利用法などiDeCoについての基本を詳しく解説しました。

iDeCoの始め方は複雑で、自分1人で始めるのが不安と思った方もいるかもしれません。始めるときにミスをしてしまうことで、取り返しがつかなくなってしまうことも大いに考えられます。

そんな時には、お金のプロに相談しましょう。マネーキャリアでは、iDeCoについてだけでなく、家計の悩みやライフプランに合わせた資金計画、資金の運用方法など、お金のことなら何でも相談可能です。

オンライン相談ができるため自宅で相談することもでき、自分が納得できるまで何度でも相談無料となっています。

iDeCoについて一歩踏み出せない、けど将来が心配という方は、ぜひマネーキャリアでお金のプロに相談してみてください。