医療保険おすすめ人気比較ランキング！20代・30代・40代・50代・独身・既婚別に解説

いろいろな民間医療保険があり、どれを選べばいいか迷うこともあるでしょう。 

 とりあえず保険料が安いものを選んでおこうと、よく考えずに決める人も。 

 しかし、保険料の額だけで医療保険を選ぶのはおすすめできません。内容をよく吟味する必要があります。 

 内容とは、保証内容や給付金の額などのことで、少しでも条件がいいものを選ばないと、いざとなった時に不満を感じることもあるかもしれません。 

 それでは困りますから、医療保険選びにおいては間違いのないようにいくつかのポイントを押さえておかなくてはいけません。そのポイントについて、これから解説します。

▼ほけんROOM編集部がおすすめする医療保険の選び方はこちら！

医療保険の選び方｜十分な医療保障で保険料を安くするための知識

民間の医療保険にはいくつかの種類があります。 

その種類の中から、掛け捨て(定期)と貯蓄(終身)と健康増進の3タイプについてご説明しましょう。 

 掛け捨て（定期）とは？ 

掛け捨て（定期）タイプの医療保険がそう呼ばれる所以ですが、保険料をかけて、捨てるからです。 

捨てるとはどういうことだろうといぶかしく思うかもしれませんが、これはつまり、支払った保険料が返金されないということ。 

したがって、ほとんど返戻金はありません。 

それでは損なのではと思う方もいるでしょうが、その分毎月の保険料が割安になっているので、すべてが悪いわけではありません。 

そして、定期というのは、保険期間が定められているということ。保険期間満了後は、更新も可能です。 

ただ、更新のたびに保険料が高くなっていきます。 

 貯蓄(終身)とは？ 

貯蓄（終身）タイプの医療保険は、保険機能と貯蓄機能の両方を兼ねたタイプ。 

 そして、終身ということですから、保証期間は死ぬまでになります。 

 貯蓄（終身）タイプの医療保険では保険料は割高になりますが、掛け捨てタイプと違って、一定期間過ぎると、お金が戻ってきます。 

 種類としては、次のようなものがあります。 

• お祝い金タイプ 
• リターンタイプ
• 解約返戻金タイプ 

お祝い金タイプは、一定の年数ごとにお祝い金をもらえる商品。 

 リターンタイプでは、一定の年齢で保険料がすべて返金されます。 

 解約返戻金タイプは文字通り、解約時に解約返戻金が受け取れる商品です。

 健康増進タイプとは？ 

健康増進型医療保険とは、健康状態の増進具合で保険料が安くなる、還付金が受けられるなどのメリットがある商品です。 

 ただし、このような商品が医療保険の種類としてあるわけではなく、特約としてつけることになります。

医療保険を選ぶ場合に確認しておきたいのが、給付金の在り方です。 

給付金日額、一時金の上限、支払い限度日数、給付方式などがどうなっているかチェックしておくことで、いざ入院したときに準備の仕方も変わってくるでしょう。 

給付金日額について 

民間の医療保険では、契約時に入院した時の1日当たりに受け取れる金額を決めます。 

これを給付金日額といいます。 

 すでに取り上げた厚生労働省の主な選定療養に係る報告状況によると、1人室の1日当たりの平均差額ベッド代が8,018円（税込み）ですから、このくらいを目安に給付金日額
を設定しておくのもおすすめです。 

 一時金の上限について 

民間の医療保険では、給付金日額という形ではなく、入院一時金という形式で給付金を支給するところがあります。 

 また、医療保険の中のがん保険の場合、診断給付金という一時金が支給されますが、1回だけでなく、複数回受け取れるタイプも。 

 これなら、後々まで安心です。 

なお上限については、50万円、100万円、200万円などと設定可能です。 

支払い限度日数について 

給付金日額として支給される金額は無期限ではありません。 

 支払い限度日数があります。 

 支払い限度日数は商品ごとに違いますが、60日、120日、180日、360日、中には1,000日というものまで。

 給付方式について

 手術を受けた場合は、医療保険の手術給付金を受け取れますが、これには「倍率変動タイプ」と「倍率一律タイプ」があります。 

 前者は、手術の種類や入院の有無で、受け取れる金額の倍率が変動します。後者は変動なし。 

 どちらを選ぶべきか迷うところですが、どちらでも一定額を受け取れますから、ご自由にお決めください。

民間の医療保険に加入している人が手術を受けた場合に支給されるのが手術給付金です。

これは基本保証なので、すべての医療保険に付帯しています。 

ただし、すべての手術が対象になるわけではありません。 

詳細は医療保険の約款に記載されていますが、全体に共通する基準のようなものがあるので、ご紹介しましょう。 

 公的医療保険対象の手術 

まず、最近多いのが公的医療保険対象の手術を手術給付金の支給要件にするもの。

正確には、公的医療保険制度の「医科診療報酬点数表」に「手術料」として組み込まれているもののことです。 

 その数はおよそ1000種類となっています。 

 保険会社が指定した手術 

保険会社が指定した手術を手術給付金の対象にしている商品もあります。種類は88～89。 

 種類については、ずいぶん少ないようにも思えるでしょうが、これは分類の仕方によるもの。 

 数字が示すほど、公的医療保険対象の手術と大差があるわけではありません。 

 上皮内がんが対象か？ 

上皮内がんは、がん細胞が奥まで達せず、上皮にとどまっているものをいいます。子宮頸部によく発生するタイプです。 

 上皮内がんは医学的にはがんには含めないようですが、手術で給付金を支給する医療保険も増えています。 

 そのような保険なら、安心して治療に専念できるでしょう。

医療保険の保険料を支払い続ける期間を払込期間といいます。 

払込期間には2種類あります。 

• 短期払込 
• 終身払込 

短期払込とは？ 

短期払込とは、ある時期まで保険料の支払い義務が続くタイプのことです。 

 種類としては、〇年間、あるいは〇歳までなどのように期間か年齢で選ぶようになっています。 

 期間の場合は、10年や20年、年齢の場合は、60歳、65歳という商品が多いです。 

 終身払込とは? 

終身払込とは、読んで字のごとく終身、死ぬまで保険料の支払い義務から解放されないタイプです。 

というと、かなり苦労しそうな気もしますが、保険料自体は割安なので、負担は軽減されています。 

老後の資金確保のめどが立っている人は、こちらのタイプを選んでも問題は生じないでしょう。 

 短期払込と終身払込のどちらがいい？ 

いろいろなおすすめ医療保険があり、どれを選択すべきか迷うこともあるでしょう。

そんな時に役立つのが保険代理店です。 その保険代理店には、一社専属と乗り合い代理店の2種類あります。

一社専属は特定の保険会社の保険を案内する代理店で、乗り合い代理店は複数社の保険商品を取り扱っています。

医療保険の選択に迷ったときは、この乗り合い代理店を利用するのがおすすめです。いくつかの保険を比較・検討しながら選べます。

そんな中に合って、顧客満足度93%のマネーキャリアというライフプラン相談サービスがあり、医療保険についての専門家が相談者の事情に応じた対応をしてくれます。

相談は何度しても無料なので、納得がいくまで徹底的に話ができますので安心です。

医療保険の選択に迷ったら、ぜひマネーキャリアをご検討ください。

医療保険を加入するなかで、年代や環境、ライフステージによって医療保険だけではもしもの保障としての備えは不十分といえます。

ここでは、プロがおすすめする保険の組み合わせについて年代や環境を含めた状態をランキング形式で発表していきます。

ぜひ、保険選びや組合せの参考にしてみて下さい。

年齢を重ねるにつれ、がんの罹患率は高くなり重症化する可能性も高くなります。全部位でみたがん罹患率は以下の通りです。

出典：厚生労働省　平成29年がん登録 罹患数・率 報告

がんの罹患率が上がるのが40代前後から上昇していますが、年齢を重ねるほど女性よりも男性の方ががん罹患率を上回り、60代になると急激に高くなります。

また、がんで入院した場合でも平均で1ヶ月未満で退院、その後は症状によっては通院しながら3ヶ月から半年以上の期間化学療法を行うことになります。

入院や退院後の通院保障がついた医療保険に加えて、さらにがん治療を手厚くサポートできるようがん保険への加入がベストです。

病気になるなどの不安を感じにくい年代かもしれませんが、結婚・出産・育児などのライフステージの変化や仕事と家事の両立など、ストレスを抱えやすく体に影響を及ぼす年代ともいえます。

影響が出やすい病気として、月経関連の不調で隠れている子宮筋腫や子宮内膜症、甲状腺ホルモンの過剰分泌が原因のバセドウ病などのほかに、乳がんや子宮がんなどの罹患率が高くなります。

(出典：国立がん研究センター　全国がん罹患数・率)

医療保険の日額は3,000円で、女性特約を付けることで特定の病気になった時に手厚い保障を受けれるように備えるのがよいでしょう。

この年代は、20代は働き始めて収入に余裕がなく、30代では貯金がそれほどたまっていない状態ではないでしょうか？

年齢的にも病気リスクは低く、保険への加入は後回しにしがちです。しかし、いつ病気やケガで入院するかは分かりません。短期入院が主流とはいえ、一時的な支出はこの年代ではダメージが大きいのではないでしょうか。

総務省統計局公表の家計調査2021年度(表番号1)によると、一人暮らしの1ヶ月の平均生活費は156,339円と、独身ということで、生活費への負担はそれほど大きくないのではないでしょうか。

多少長期入院になったとしても傷病手当金を利用すれば、働けなくなることで収入が減る心配は少ないはずです。

少額の保険金である程度の保障を備える事ができる、定期医療保険への加入で入院した時の一時金を多めにしておき、入院日額は最低限のものを選ばれると良いでしょう。

既婚者である場合、特に稼ぎ頭の方は生活のためや家族のために守るべき立場にあります。

病気やケガで入院した場合、収入が少なくなるうえに治療費や治療に関わる差額ベット代などの費用、家族のための生活費や住宅費、教育費などの出費が重くのしかかってきます。

また、もしも最悪のケースになってしまった場合、残された家族が当分の生活保障ができるよう考えておくことも必要になってきます。

公的保障など傷病手当金など給付金など受け取れる金額と生活費などの支出の金額を把握し必要な入院日額へ契約、他に残された家族のために生命保険をプラスして加入することでがおすすめです。

年代別や環境別からランキング形式でお伝えしてきましたが、一般的なものでありそれぞれの状況は細かく違い当てはまらない場合もあります。

医療保険への加入は備えとして大切なものなので、選び方については下記記事を参考にしてみて下さい。

医療保険の加入を検討する場合、最近のトレンドを知っておいた方がいいでしょう。 

医療技術は日夜進歩しています。少し前にはできなかったことが可能になった例も多いです。 

 また、医療技術の進歩に伴い、医療制度の変化も進んでいます。 

 保険会社もそのような進歩や変化に対応すべく、新商品の開発に努めていて、これまでとは違った保障プランを用意するようになっているケースもあります。

 たとえば、以前は保険対象から外れていた手術が、現在では保証に含まれるといったケースも。 

 また、持病や既往症のある人向けの医療保険も増えています。



医療の進歩により、このような人も比較的安定した状態で生活ができるようになったためでしょう。 

 手術については、日帰りで受けられる病気も多くなっています。対応して病院も増えつつあります。 

 保険会社でも、その状況を鑑み、入院なしの手術も保証という商品も販売し、顧客獲得を狙っているようです。 

 このように時代の流れは大きくく変わりつつあり、医療保険もそれに応じるように変化しつつあります。 

 医療保険に加入している側がすぐに保証内容の見直しを考える必要はないかもしれませんが、最新のトレンドについても把握しておいた方が、今後の契約の在り方を決めやすくなるでしょう。

医療技術の進歩は、平均入院日数の短期化という面にも表れています。 

 厚生労働省の発表した病院報告（平成31年2月分概数）によると、平成31年2月の一般病床における平均在院日数は16.4日です。 

 念のため、別の月も含めて表にしてみます。

これらは長期入院者も含めての数字ですから、軽い手術程度なら入院日数もかなり短いはずです。 

 そのような状況で、医療保険が従来のように入院保障と手術保証だけに対応していたのでは、被保険者のニーズに応えられません。 

 そこで保険会社は通院保証を充実させたプランを用意するようになってきました。 

 入院日数よりも通院期間のほうが長くなるためです。 

 同じく厚生労働省の平成29年（2017）患者調査の概況によると、平成29年10月時点の入院患者は約131万人、外来患者は約719万人です。 

 圧倒的に外来通院している人の方が多くなっています。 

 これを見ればわかるように、通院保証がついている医療保険がとても重要になっています。 

 なお、通院保証で保証されるのは、入院給付金を受け取れるような入院をした場合だけであることは覚えておいてください。

医療保険の1入院に対する給付限度日数とは、入院給付金を受け取れる日にちの数です。

入院給付金を無期限で支給したのでは、保険会社にとっても負担が大きくなりすぎるので、このような制限があります。 

給付限度日数の種類については、60日から120日、180日、360日、730日などがあります。 

どれがいいかは一概に言えませんが、最近は患者の入院日数が短期化される方向に進んでいるので、60日型が主流になりつつあるようです。 

ただ、人によっては、60日では不安になる場合も。 

そのような場合は、給付限度日数の選択可能タイプや特定の病気を対象に給付限度日数が伸びたり、無期限になったりするタイプに申し込むのもおすすめです。 

給付限度日数には一つ注意点が。 

前回の退院の翌日から180日以内の入院は、まとめて同じ入院として扱うようになっています。 

このルールについては緩和する保険会社もあり、90日以内にしているところもあります。

三大疾病や七大生活習慣病の受療率・治療費などのデータを見てみましょう。 

ここでも、厚生労働省の平成29年（2017）患者調査の概況のデータを引用します。 

 表にしてみましょう。人口10万人当たりの数字です。

治療費については、公的医療保険では3割負担となっています。 

治療費が高額になった場合は、高額療養費制度で補填されます。 

高額療養費制度についてはいろいろなケースがあるので、一例を示しておきましょう。

月収30万円の人が、がん治療で月に100万円支払ったとします。



この場合の計算式は以下の通りです。

80,100円 + （ 1,000,000円 - 267,000円 ）× 1% = 87,340円

かなり治療費は抑えられますが、それでも月計算ですから、痛い出費です。 

そこで重要になってくるのが三大疾病や七大生活習慣病の手厚い保護をしてくれる医療保険です。 

 最近はそのような商品が増えました。

医療保険について、病気になったりけがをしたときに保証してくれる制度だくらいの知識はだれもが持っているでしょう。 

しかし、その程度の知識では、実際に医療保険に加入するときに、商品の比較や正しい選択ができません。 

もう少し基本的なことを勉強して、医療保険の何たるかを知らないといけません。 

 そこで、医療保険に関する知っておくべきことについて解説します。

▼医療保険の必要性を詳しく知りたい方はこちら！

医療保険の本当の必要性｜後悔しないために必要な医療保険の知識

日本には、「国民皆保険」という素晴らしい制度があります。 

 これは、一部の例外を除き、すべて人が公的な医療保険に加入するという制度です。 

 その公的医療保険には、国民健康保険や健康保険（社会保険）などがあります。

国民健康保険に加入することになっているのは以下のような人たちです。 

• 自営業者とその家族 
• 農業に携わっている人 
• 年金だけで生活している人 
• 無職の人 
• 長期在留する外国人 
• フリーター 

次に健康保険（社会保険）に加入すべき人は、会社員などです。 

 国民健康保険と健康保険（社会保険）には共通点があります。 

 医療費の自己負担額については、両方とも同じです。 

 厚生労働省のホームページに掲載されている「我が国の医療保険について」をもとに、年齢ごとの医療費自己負担額を以下にまとめてみます。

ただ、最近は、「子供の医療費助成制度」を導入する自治体も増えてきました。 

 そのため、中学3年生以下のお子さんの場合は、自治体側で医療費の自己負担分を全額、あるいは一部助成するようになってきています。 

高額療養費制度も国民健康保険と健康保険（社会保険）の両方に適用されます。 

 高額療養費制度は、1ヶ月分の医療費が上限額を超えた場合に、超えた分だけ支給がされる制度です。 

 上限額については、年齢と所得が基準になっています。

病気やけがで入院した場合、どのくらいの期間にわたるのか、気になるところでしょう。

そこで、厚生労働省が発表している「平成29年（2017）患者調査の概況」をもとに、

傷病別の平均在院日数を確認してみます。一部のみを載せます。

もう一つデータを載せてみます。 

 今度は傷病別ではなく、全体的な平均在院日数です。 

 同じ調査内容をもとにしています。

三大疾病や七大生活習慣病の手厚い保護をしてくれる医療保険が増えていますが、そもそも三大疾病や七大生活習慣病とはどんな疾病や病気なのかと疑問を持っている方もいらっしゃるでしょう。 

そこで簡単に説明すると、三大疾病とは、がん、心疾患、脳血管疾患のことです。 

これらの疾患は日本人の死因の上位を占めているので、対策が非常に重要になってきます。 

七大生活習慣病は、上記の疾患に加えて、高血圧性疾患、糖尿病、肝硬変、慢性腎不全を含み、これで七つです。 

最近は平均在院日数が短くなる傾向がありますが、三大疾病や七大生活習慣病での入院は長引きがちです。 

厚生省のデータであるでも「平成29年（2017）患者調査の概況」によっても、高血圧性疾患の平均在院日数が33.7日、糖尿病の場合は33.3日、脳血管疾患に限っては78.2日にもなります。 

それだけに、これらの疾患の手厚い保証をしてくれる医療保険や特約への期待が高まっています。