終身医療保険は必要なの!?その特徴と注意点を詳細に説明します!

終身医療保険は、生涯にわたり、いつ入院しても給付金等を受けることができます。終身医療保険が必要かどうかは、将来設計や扶養家族の存在等を考慮して決定していくべきことです。まずは、終身医療保険のメリット・デメリットを確認し、加入の必要性を検討しましょう。

終身医療保険の必要性について考えましょう



医療保険はあなたが病気やケガで手術や入院をした時に、給付金や一時金が下りる保険商品です。

国民であれば加入する必要がある公的医療保険制度とは違い、民間の医療保険はあなたが必要と感じたときに入る保険です。

生命保険各社が扱う医療保険には様々な種類があって、一定期間のみを保障する保険や、一生涯保障される保険、解約すればお金が戻ってくる保険などがあります。

今回は「終身医療保険」の特徴と注意点をわかりやすく説明していきます。あなたにとって終身医療保険が必要な保険である否かを判断する参考にして頂けたらと思います。

保障が一生涯続き、保険料が安く、貯蓄性もある

終身医療保険は、生涯にわたり、いつ入院しても給付金や一時金を受け取れるのが特徴です。

終身医療保険は、一度契約をすると生涯支払う保険料は同じなので、若い時に加入しておけば、支払う保険料が低い状態で保障が継続することになります。

なお、支払う毎月の保険料は、あなたが亡くなるまで保険料を払い続ける「終身払い」と、一定の年齢や期間に達すると保険料の払いが終わり保障が一生涯続く「有期払い」、亡くなるまで保険料を払い続けるものの、ある一定の年齢になった時に保険料が半額になる「将来半額払い」の、いずれかを選ぶことになります。


また、終身医療保険には貯蓄型という、たとえ解約してもある程度のお金が戻ってくるタイプもあります。この戻ってくるお金のことを「解約返戻金」と言います。

毎月支払う保険料は、お金が戻ってこないタイプ(掛け捨て型)よりも高額になりますが、利用期間が長ければ長いほど解約返戻金の額も多くなります。利用期間にもよりますが、解約返戻金を取得して結果的にお得になる場合もあるので、どの時期に解約すると多額の解約返戻金を受け取れるか、加入時にもらった「契約のしおり」等に算定表として掲示されていますので、一度確認することをお勧めします。


保障が一生涯でも支払い限度日数があることに注意

保障が一生涯である終身医療保険、では病気やケガで手術をして入院することになった場合、入院日数に関係なく給付金(日額)等が受取れるのかと言えばそうではありません。

  • 一回の入院について

保険会社ごとに給付金(日額)が支払われる期間は異なりますが、30日や60日などと定められ、所定の期間を延ばすことを望む場合には特約を付加することで延長できることがあります。

このように、支払い限度日数がある医療保険ですが、保険商品の中には、ガン、糖尿病、心疾患、高血圧性疾患、脳血管疾患等の保険会社が指定する病気になった場合に、支払い日数が無制限で給付金を受け取れる内容の商品も登場しています。

あなたが万が一病気になった場合に備えて、加入した保険についてどんな病気の治療保障に限度日数があるのか、それとも無制限なのかを健康な内に確認しておきましょう。





  • 通算ではどうなるか?

では、生涯にわたって通算ではどのくらいの日数まで給付金が支払われるのか?


これにも当然支払い限度日数があります。保険各社により異なりますが、およそ700日前後~1000日が支払い限度日数と言われています。この限度日数を超えてしまったら、もはや給付金は受け取れません。

実際に保障される費用と支払う保険料を把握しましょう

終身医療保険では、病気やケガをした際に保障される給付金(日額)や支払う保険料ついて、保険各社ともそれぞれ異なっています。概ね、入院した場合は5,000円~10,000円程度の入院給付金(日額)を受け取ることができ、手術の場合は、5万円~30万円程度を手術給付金として受け取ることができます。

一方、毎月の支払う保険料は掛け捨てで終身払い保険であるなら1,000円前後から、貯蓄型で死亡保障があり解約返戻金ある保険は1.5万円のものまで、非常に差があります。

高額療養費制度により自己負担額には上限がある

診察、投薬に係る保険診療には、加入している健康保険や国民健康保険が適用されますが、それでも実際の治療の場合には自己負担額を超えることがあります。

実はその負担額は民間の医療保険に加入していなくとも、その金銭面での負担を公的医療保険制度で補うことは可能です。

それが「高度療養費制度」です。この制度では公的保険に加入している被保険者を所得によって区分し、その区分ごとに自己負担限度額を定めています。

そして、その被保険者に該当する所得区分で定められた額を超えていれば、後日、一定の金額が払い戻されることになります。お金の払い戻しを希望する場合には、申請書の提出が必要です。

自己負担限度額を超えていた場合は、限度額を超えた分のお金を払い戻すための申請書がご自宅へ郵送されてきます。 申請書が届いたことを確認したら速やかに記入して、健康保険の被保険者は事業所が加入している健康保険組合、国民健康保険の被保険者は市町村へ提出しましょう。


ただし、公的医療保険制度では、入院の際の食事代、差額ベッド代、先進医療の費用は保障外です。これらの出費を抑えたい場合には、やはり民間の医療保険への加入が有効と言えます。

定期医療保険と比較してメリット・デメリットを検証しましょう

定期医療保険とは、保障が例えば5年または10年というように、一定の期間内で継続する保険のことです。保険の見直しがしやすいということも特徴の一つです。

 支払う毎月の保険料が安い商品が多く、中には1,000円未満と言う商品もあります。ただし、契約を更新する際には支払う保険料が値上がります。

一方、終身医療保険は契約をすると生涯支払う保険料は変わることはありません。そのため、支払う保険料が安い20代、30代の内に加入しておけば、ずっと支払う保険料を安く抑えることができます。

しかし、保険料に加えて保障される内容も固定化されたまま継続します。そのことから、加入した後に登場した保険商品の方が、あなたに合った保険商品だったという場合もあります。 

 

終身医療保険が必要かどうかは人それぞれ

そもそも医療保険が不要な人の特徴

あなたが会社員の場合、医療保険に加入する必要性を判断するのは、勤務されている会社の福利厚生の内容次第です。

会社等では、従業員が病気やケガをして休職するような万が一の場合に備え、労災保険、医療保険をかけていることがほとんどです。

手厚い保障を準備してくれているなら、わざわざ個人で医療保険に入る必要性は薄いと言えます。

会社員をはじめ事業所に勤務している方は、保険に加入する前に、まず、あなたが勤務している事業所の福利厚生の内容を確認した上で加入を検討しましょう。 

ただし、今後の見通しが立たず将来的には会社を辞めているかもしれない、長年勤めても本当にまとまった額の退職金がもらえるか心配だ、という場合には、老後の医療費の負担を抑えるために、早い内から老後の備えとして保険に加入することも考えておく必要があるでしょう。


定期医療保険よりも終身医療保険のほうが必要な人の特徴

定期医療保険の場合は、保険の保障期間が過ぎても、保険を解約してもお金が戻りません。

ただし、割安な支払い保険料のため、「自分の面倒は自分でみる」という意味で、自分の医療費の負担や生活費を補いということだけを考えるならば、定期医療保険で十分と言えます。

しかし、あなたが結婚して配偶者がいる、子供ができたと言う場合には、そのご家族の扶養も考えなければいけません。

そのため、大黒柱であるあなたが入院しても、保障が一生涯続く終身医療保険の方が、配偶者や子供の生活費を補う備えともなります。

また、終身医療保険には死亡保障が付いている場合もあり、被保険者が亡くなっても、まとまった死亡保障金がご遺族へ支給されることになります。

あなた以外の大切な存在がいる場合には、保障が一生涯続く終身医療保険の必要性が高いと言えます。


医療保険の終身払いについてはこちらで詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてください。

まとめ

終身医療保険への加入が必要かどうかは、あなたの将来設計や扶養家族の存在等、いろいろな事情を考慮して決定していくべきでしょう。

あなたお一人でなかなか判断ができない場合には、ご家族と話し合うことや、保険の担当者へ相談してみるのも、その保険が必要か否かを判断する良い材料となることでしょう。

医療保険の選び方が知りたい方はこちらの記事もご覧ください
この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、保険相談や選び方のポイントを伝える「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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