医療保険にがん特約は必要なの!?ずばりその必要性を解説します!

医療保険は病気やケガをした時に保障を受けることができる保険です。この医療保険に特約を付加することにより保障をさらに手厚くすることができ、がん特約もその保障を厚くするオプションの一つです。ただし、がん特約はオーソドックスな保障内容に限定されます。

医療保険にがん特約は必要か不要か解説します!

公的医療保険制度があるけれど、それだけでまさかの病気やケガに対応できるのだろうか?そんな心配がある方に頼りになる保険が民間の医療保険です。

病気またはケガで手術や入院を行い休職ともなれば、収入の減少は避けられません。その際に、金銭的なサポートになるのが民間の医療保険です。


まさかの事態に生命保険会社から支払われる給付金は、入院費・手術費をはじめとした医療費はもちろんのこと、収入が減少した時にご家庭の生活費を補うお金にもなります。 


この医療保険は特約を付加することにより保障をさらに手厚くすることができ、がん特約もその保障を厚くするオプションの一つです。


今回は、この医療保険にがん特約は必要か不要かについて説明します。この記事を読んだ後は、がん特約の基本的な保障内容を理解することができ、ご自分が医療保険に加入する際にがん特約を付加するかどうかを判断する有効な参考資料となることでしょう。




医療保険のがん特約の保障内容とは?

日本人にとって深刻な病気である「がん」、がんに関し通常の医療保険に特約を付加することで、一時金の支給等が受けられます。 


ただし、特約の場合には、がん保険のように放射線治療をすれば放射線治療給付金、抗がん剤治療をすれば抗がん剤治療給付金、通院すれば通院給付金が受け取れるというわけでなく、広範囲な保障をサポートするオプションの一つという形になります。

がんと診断されただけで一時金が給付される

生命保険会社の医療保険の中には、がんになると「がん診断一時金」が受け取れるがん特約があります。この一時金は、概ねがんであると医師から診断確定されたときに数十万円~百数十万円が受け取れます。

受け取る金額や条件は生命保険会社ごとに異なりますので、加入の際には契約のしおりや約款等で内容を確認しておきましょう。

入院日数無制限や手術回数無制限の保障がつく

医療保険の中には、がん治療を行うと入院給付金や手術給付金が受け取れるがん特約もあります。

がんの重大性から入院日数無制限で入院給付金(日額)を受け取れたり、手術回数無制限で手術を行う度に手術給付金が受け取れたりする保険商品があります。

医療保険のがん特約よりも、がん保険単体のほうがおすすめな理由

がん特約よりも、がん保険単体に加入した方が良いという指摘があります。確かに、がん保険は各社の保険商品や加入年齢等にもよりますが、毎月600円程度の支払保険料で加入を継続できる商品があり、保障内容も充実していることから、がん保険単体をえらぶことは有効な備えと言えます。

ただし、がん保険単体に加入した方が良い理由はそれだけではありません。こちらでは、がん保険単体のほうがおすすめな理由を取り上げます。

医療保険の内容を更新するときに、がん特約が消えてしまう可能性がある

そもそもがん特約は医療保険という主契約に付加されたオプションの一つですので、主契約である医療保険の内容を変更した場合、がん特約の保障が消えてしまうことがあります。

また、主契約を解約した場合には、オプションであったがん特約が気に入っていても主契約と共に解約する必要があります。つまり、特約だけを継続させることはできません。

高齢になると、医療保険の必要性は下がるが、がん保障の必要性は上がるから

原則として75歳以上の方は後期高齢者医療制度の対象になります。医療給付については他の公的医療保険と変わりはないですが、自己負担額は原則1割となります。

民間の医療保険が無くとも公的医療保険の範囲内の医療サービスに関しては、負担が軽減されることになります。


ただし、70代になるとがんによる死亡率が急激に上昇し、高齢になればなるほどがん保障の必要性は高まります。


その場合には、がん特約よりも手厚い保障が期待できるがん保険へ加入した方が、充実した備えになります。


医療保険にがん特約をつける前に、その他の保障についても知っておこう

医療保険にがん特約を付加することで、医療保険の保障を厚くし、面倒な保険の手続きをスムーズに終わらせたいという方もいらっしゃると思います。

ただし、その前に以下の保障を確認した上で、がん特約への加入を検討するべきでしょう。

公的保障の高額療養費制度により、1ヶ月の自己負担限度額が決まっている

公的医療保険には「高額療養費制度」という仕組みがあります。高額療養費制度とは、被保険者の1ヶ月にかかった医療費(保険診療分)の自己負担限度額を超えて支払った場合、その差額分が戻ってくる公的な制度です。


つまり、この制度の申請を事前または事後に行えば、1ヶ月分の自己負担限度額に抑えられるか、自己負担限度額を超えて支払った分がいずれ戻ります。

高額療養費制度の対象は、公的医療保険が適用される医療費となります。例をあげれば、年収360万円の被保険者であるなら1ヶ月57,600円が自己負担限度額となります。 


つまり、公的医療保険の対象となる1ヶ月の医療費が、どんなに高額になろうと、前述した例でいうなら自己負担限度額の57,600円を超えたならば、その分のお金が被保険者に戻されることになります。公的医療保険に加入している方なら誰でも利用できます。


こちらでは、70未満の被保険者および70歳以上75歳未満の被保険者の自己負担限度額をあげておきます。参考にしてください(厚生労働省ホームページ「高額療養費制度を利用される皆さまへ」を参考に作成)。


〇平成29年8月~平成30年7月診療分までの自己負担限度額


①70未満の被保険者の自己負担限度額


適用区分1ヶ月の自己負担上限額(世帯ごと)
[区分ア]
年収約1,160万円~
252,600円+(医療費ー842,000)×1%
[区分イ] 
年収約770~1,160万円
167,400円+(医療費ー558,000)×1%
[区分ウ]
年収約370~770万円
80,100円+(医療費ー267,000)×1%
[区分エ] 
~年収約370万円
57,600円
[区分オ]
住民非課税者
35,400円

②70歳以上75歳未満の被保険者の自己負担限度額


適用区分外来(個人ごと)1ヶ月の自己負担上限額(世帯ごと)
[現役並み]
年収約370万円~
57,600円80,100円+(医療費ー267,000)×1%
[一般]
年収156~370万円
14,000円 
(年間上限14万4,000円)
57,600円
[Ⅱ住民税非課税世帯]8,000円24,600円
[Ⅰ住民税非課税世帯]
年金収入80万円以下等
8,000円15,000円

がん特約よりも先進医療特約のほうが必要性が高い

先進医療とは、厚生労働大臣の定める施設基準に適合した医療機関が、同大臣の承認した最先端の技術を使用する医療行為を指します。主にがん治療や白内障手術に関する医療行為が有名です。

先進医療費は、公的医療保険が適用されず全額自己負担となります。費用は数百万円に上る医療行為があり相当高額になる場合があります。


そこで、民間の医療保険では先進医療特約を設け、自己負担分をサポートするサービスを行っています。


先進医療特約は毎月100円前後の支払額で加入できるので、万が一、先進医療による治療を希望する場合には非常に役に立つ特約と言えます。

まとめ

医療保険に加入する場合に、がん特約を付加することは間違っていません。しかし、がん保険単体で契約した方が、がんを実際に発症した場合により厚い保障が受けられます。

がんを効果的に治療したい場合には、医療保険とは別に生命保険会社とがん保険契約を結んでおくことをお勧めします。

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