要チェック!医療保険に解約返戻金をつけながらうまく利用する方法

医療保険は病気やケガを患った時のための保障内容以外に解約返戻金や生存還付金などの貯蓄機能を加えることもできます。ただし、単に貯蓄機能を加えるだけではうまく運用ができません。そこで医療保険に解約返戻金をつけながらうまく利用するコツをご紹介します。

解約返戻金がある終身医療保険とは

医療保険は病気や事故に遭った時に入院をすることで治療に専念させることを目的にしています。これは経済的負担から治療に専念できない場合が想定され、それでは医療の目的を十分に達成できないことが懸念されます。ゆえに医療保険は入院時の経済的援助を大きな柱としています。

ただし、医療保険には解約返戻金や満期金が無いのかと言われると間違いになってしまいます。医療保険にも定期(掛け捨て)と終身の2つのタイプがあり、終身医療保険の解約返戻金も十分に貯蓄性があります。

解約返戻金や生存還付金がある終身医療保険は貯蓄性のある保険

終身医療保険に加入すると定期保険よりは保険料が高くなるものの貯蓄機能を備えることが可能です。保険は貯蓄あるいは保障部分の2つで構築されており、ひとつの保険に1つの要素でしか構築できないという決まりはありません。

医療保険には入院と手術に対する保障だけでなく終身保険にすることで解約返戻金や生存還付金を特約として加えることができます。解約返戻金は解約時に積み上げられている保険料の何パーセントかを契約者に変換するもので、生存還付金というのは死亡率を考慮して定期的に返戻する制度です。


この二つの特約に関してはいずれも貯蓄機能を持たせたがゆえに発生する仕組みですので終身医療保険には貯蓄機能が備わっていると言えます。

掛け捨てタイプの医療保険との違い

掛け捨てタイプの医療保険では解約返戻金や生存還付金は発生しません。なぜなら掛け捨てタイプの医療保険には貯蓄機能が備わっておらず、返戻できるだけの資金を作り出せないからです

掛け捨ての医療保険では病気やケガを患った時の保障だけとなっています。もし、保障だけの状態で貯蓄機能をそのまま持たせようとするとどちらの機能も役に立たなくなります。


掛け捨ての医療保険にする場合は最低限の保障だけがあるということを前提に考えておきましょう。

解約返戻金について知っておきたいこと

終身医療保険には解約返戻金や生存還付金と言った貯蓄機能を持たせることができるということをお伝えしましたが、実際に解約返戻金というのはどのようなものであるかを確かめておく必要があります。

解約返戻金というものは支払った保険料に見合ったお祝い金のようなもだと誤解していると貰う段になってがっかりすることも少なくありません。ゆえに解約返戻金というものの仕組みを知っておき保険を効果的に利用する術を知っておくことが重要です。

解約返戻金はどのタイミングでもらえるのか

解約返戻金の申請というのは基本的にいつでも行うことができます。保険会社や保険代理店に申請し、受領された日を解約日として認識します。それまでに支払われた保険料と支払期間を考慮した返戻率が設けられています。理想となるのは返戻率が高いときに解約返戻金を申請することです。

基本的に払込期間の内に解約しても返戻率は微々たるものですので元は取れません。どのタイミングで支払総額と解約返戻金額が釣り合うのかを調べておきましょう。

保険料の全てが解約返戻金として返ってくるわけではない

解約返戻金として返還される資金は貯蓄機能として蓄えられた保険料から支払われます。保険には保障機能と貯蓄機能がありますので、保障機能(病気やケガをしたときのための資金)に多く支払っていると貯蓄機能への払込額は低くなります。

貯蓄機能がもともと低く設定されている場合は解約返戻金にも影響が与えられますので加入している保険がどのような構成になっているのか一度確かめてみるとよいでしょう。

医療保険を解約できるのは契約者のみ

保険契約において解約請求ができるのは契約者の方のみとなっています。契約者の方は実質的な保険料負担者である必要はないため、必ずしも保険料を支払っている方が保険契約を解除できるとは限りません。


医療保険に関してもその原則は揺るがず、解約返戻金を得るために解約しようとしても契約者の了解が無ければ申請すらできません。

できるだけ多くの解約返戻金を受け取るには

貰えるものはできるだけ多くしておきたいというのが人間の心情でしょう。解約返戻金に関しても元本割れをさせずに支払った保険料よりも多くのお金が欲しいというのは至極当たり前の話です。

では解約返戻金を多くするためにはどのようなコツがあるのか確認しておきましょう。解約返戻金の多さというよりも元本(総支払保険料)に比べてどのくらい多いのかを確認するためには返戻率を見るとよいでしょう。

解約時期をのばせばのばすほど返戻率は高くなる

解約返戻金の資金は貯蓄機能の部分で積み立てられており、その積立は一般に使われている複利計算を用いています。複利計算の特徴としては運用時間が長くなるほど単調ではなく加速度的に増加していきます。

返戻率は複利計算によって1年ごとに増えるのではなく、ある時を境に一気に大きくなります。また、時間経過を大きくとることで返戻率はいずれ元本を超すように設定されています。

ただし、どのくらいの期間を経て元本よりも高くなるのかというのは保険契約によって異なります。

保険料を外貨建てにする

また、解約返戻金を高くするために外貨建ての保険に加入することも一つの手です。外貨によって保険を運用するということは為替が関わってきます。

外貨建ての保険では為替と複利の二つの劇的に利益を増やせる普段を使うため返戻率が高く設定されている保険が多くあります。

ただし、中には最低保証額が決められていない保険もありますのでご注意ください。

解約返戻金も課税対象が、ほとんどの場合、税金がかからない

解約返戻金でもう一つ気をつけなければならないこととして税金の問題があります。どれだけ多く貰ったところで税金として持って行かれれば何の価値もありません。

しかし、医療保険の解約返戻金に関しては税金の心配をすることはほとんどありません。解約返戻金として受け取る場合は

  • (解約返戻金ー払込保険料ー50万円)÷2

という計算式で課税額を計算します。この計算式からわかることの一つとして50万円までなら多く貰っても問題ないということです。医療保険の返戻金はそこまで多くありませんので解約返戻金で税金が取られるというのはよほど高利回りの保険である場合だけです。



終身医療保険を解約せずに済む方法も知っておこう

終身医療保険は掛け捨て保険よりも高く保険料がつくというのはお話しましたが、経済的な負担の重さに耐えきれず医療保険を解約しなければならないケースというのは案外多いです。


折角積み立ててきた保険料を無駄にすることと保障がなくなってしまうことを考えると終身医療保険の解約には大きな決断が必要と言えます。そこで解約しなくても良い方法というものに価値が生まれます。

解約返戻金を担保に契約者貸付制度を利用する

終身保険や貯蓄機能がある保険に加入されている方には契約者貸付制度というものが自動的に付与されています。保険会社にもよりますが貯蓄機能として貯めている保険料の内70%から90%程度までの金額を借りられる制度です。

貯蓄機能として貯めている資金は解約返戻金の資金でもあるため解約返戻金を前借しているような状況を作り出すことができます。

解約返戻金を担保に自動振替貸付制度を利用する

また解約返戻金が作られている保険には自動振替貸付制度というものが自動的についてきます。この制度では保険料の滞納があった際に保険会社がその保険料を立て替えるというものです。

この制度では立て替え金額とその利息の合計金額が解約返戻金より大きくならない限り延々と続くシステムとなっています。

払い済み保険にする

また、保険料が払えないことでお悩みの場合は終身医療保険そのものを払い済み保険にすることも一つの手です。

保障内容はそれまでに支払ってきた保険料に見合う内容にしておきながら以降の保険料支払が免除される方法です。


払い済み保険にするということはそれ以上解約返戻金が増えることはありませんし、場合によっては保障内容が大きく小さくなることも考えられます。


また他には、特約を解除して、保険料を下げるといった方法もあります。

まとめ

医療保険は掛け捨てだけではなく、終身医療保険にすることで解約返戻金を付与することもできます。

ただし、医療保険の本来の目的は貯蓄機能にあるわけではありません。ゆえに、医療保険としての本来の目的を損なわない程度の良い積み立てを心がけるべきでしょう。

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