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70歳以上の高齢者向けの医療保険に加入する必要性の是否を徹底解説!

70歳以上の方に医療保険は本当に必要なのかどうかを、公的な医療制度の利用の点、保険料、そして70歳以上の高齢者だからこその問題点などから、「不要」「必要」の両面で考えていきたいと思います。ますます高齢者が増えていく現代の医療保険を考えます。

70歳以上の方に医療保険の必要性はあるのかを解説します

70歳にもなると、ちょっとした病気やケガでも入院の不安があると思います。


70歳以上から改めて医療保険に入るのは保険料が高いと知っていても、先進医療費などの保険適用外の診療・治療にかかる費用が気になるものです。

特に、70歳満期の医療保険に入っていた方は、いままで無事だったけど、急に保障がなくなるととても不安なのではないでしょうか?


高齢者は公的医療制度があるから医療保険は不要だと言われている中で、高齢者でも入れる保険は増えており、ここ数年でテレビCMなどでもよく目にするようになりました。


また、ご友人の方で医療保険に加入していると聞くと、自分が医療保険に入っていないことに不安を感じているのではないでしょうか?


70歳以上でも医療保険に入る必要性はあるのかないのか、そういった悩みに対して

  1. 70歳以上の方には医療保険は不要だと言われている3つの理由とは?
  2. 近年、高齢者向けの医療保険が増えている理由とは?
  3. 70歳以上の方でも医療保険の必要性が高い保障とは?
  4. どうしても必要と考える70歳以上の方におすすめな医療保険の商品について

この4点を解説していきます。


不要論だけでなく、保険会社の動向と必要だと考える主張も解説していますので、ぜひ最後まで読んでみてください。

70歳以上の方に医療保険は不要だと言われている3つの理由

高齢の方が入ることができる保険が増えてきているにもかかわらず、70歳以上の方に医療保険は不要だという考えが多いのは何故でしょう。

主に次の3つの理由があげられます。

  1. 高齢加入だと、医療保険の保険料が高い
  2. 公的医療保険の高齢者医療制度が充実している(自己負担割合2割)
  3. 医療保険に加入しても保障されないケースある

理由1:高齢加入だと、医療保険の保険料が高い

まず、高齢になって加入すると医療保険の保険料が高いことは、皆さんご存知の通りです。

医療保険に関しては、若ければ若いだけ保険料は安く設定され、年齢が高くなるにつれて保険料も上がっていきます。


終身医療保険を考えると、50歳で加入するときの2倍近い保険料します。

先進医療特約が付き・入院日額5,000円でも、月5,000円から月6,000円もかかってしまいます。


若い頃から月1,000円もしない定期医療保険や医療共済に加入されている方にとっては、かなり高い保険料だと感じてしまうかもしれません。

理由2:公的医療保険の高齢者医療制度が充実している

2つ目の理由として、日本の公的医療保険の高齢者医療制度が充実していることがあげられます。

後期高齢者医療制度の主なポイントとしては

  1. 医療費の自己負担割合
  2. 高額療養費制度【2018年8月に改定あり】

の2点があります。


日本では高齢者への公的な医療制度が充実しているので、70歳から医療保険に加入する必要性は薄いと考えられています。


医療費の自己負担割合

ご存知の通り、高齢者の医療費の自己負担割合は現役世代より安く設定されています。 

病院の窓口などで、保険診療の治療や手術などで用いることができます。


平成26年4月以降に70歳になる方に対する医療費の負担額の見直しが行われ、70歳から74歳では、医療費の自己負担額が2割、75歳以上では、1割となりました。 


※ただし、現役世代並の所得がある方は3割となっています。

所得一般・低所得者現役並み所得者
後期高齢者
(75歳以上)
1割3割
中期高齢者
(70歳~74歳)
2割3割
前期高齢者
(65歳〜69歳)
3割3割

高額療養費制度

高額療養費制度では、個人ごと・世帯ごとにつき、ひと月の自己負担となる医療費の上限額を定め、それ以上は負担しなくてもよくなっています。

超えた分の医療費に関しては、償還払い(払い戻しされる払い方)という、3ヶ月遅れで払い戻しされる仕組みになっています。


現行の制度では、一般の方(年金生活をされている方)で、1ヶ月あたり14,000円(2018年5月現在)が医療費負担の上限となっています。

また、「多数回該当」という、直近12ヶ月に4回目以上高額療養費の支給の対象となった世帯(30年8月以降の個人+世帯)は、4回目以降の医療費負担上限がさらに安くなります。


70歳以上の方は、この制度でも優遇されています。

(下表-70歳以上の方の高額療養費制度)

区分現役並み
年収約370万
~770万円
一般住民税非課税
※2017年8月
~2018年7月
57,600円
(80,100円+1%)
14,000円
(57,600円)
8,000円
(15,000円)

※高額療養費制度が見直しされているため期間を記載しています。今後の見直しについての詳細は後述いたします。


ですので、ここまでの理由2点をみても、月5000円ほどかかる医療保険に加入するくらいなら、貯蓄等で医療費の貯蓄を行なった方が賢いと思われます。

理由3:後から、加入前の病気が発覚して保障されないケースも多い

3つ目の理由は、やはり70歳以上の高齢の方にとって、よくある事例です。

医療保険に加入前の病気だと発覚した場合は、保障されません。

高齢者のがんの場合など、加入前から罹患しているにもかかわらず進行が遅いので、加入時の告知の時点では気がつかず、保険の保障を受けられないケースが多くあります。

また、気が付かないという点では、認知症を患っていて、告知が充分にできていない場合などもあてはまります。


一方で、限定告知型無告知型という持病ありの方向けの医療保険もありますが、これにも注意が必要です。


告知事項が少なく、高齢な方でも加入しやすいというのはメリットなのですが、持病の再発の医療費については、保障されません。


部位不担保といい、「病歴のあるものに関してはこの医療保険では保障しません」という契約になっているのです。

約款などでは、小さい文字で記載されていることもしばしあり、高齢者にとっては読みにくいようにも思われます。


古い資料ですが、「医療保険の保障内容に関するトラブル」の事例が国民生活センターに上がっていますので、確認してみましょう。


近年、高齢者向けの医療保険が増えている理由とは?

70歳からの医療保険の不要な理由を挙げてきましたが、それでも保険会社が高齢者向けの医療保険の販売を強化しているのはなぜ?と疑問が上がってくると思います。


それは、少子高齢社会に伴う構造的なゆがみが存在しているからです。


主に議論するポイントとしては

  • 高額療養費制度の見直し
  • 年金制度に対する不安
  • 保険外診療の混合診療の拡大

この3点について考えていきます。

理由1:高額療養費制度の見直し

高額療養費制度は2017年8月から2段階(2017年8月と2018年8月)に分けて、自己負担額の見直しが行われています。


年収約370万円以上の現役並み所得者と一般(年収156万円~370万円)の方との負担額を増加させていきます。


70歳以上の高齢者の方は医療費の自己負担上限において、優遇はされていますが、見直しが行われるたび、少しずつ負担が増えているようです。

区分
(世帯あたり)
~29年8月
29年8月
~30年7月
30年8月~
現役並み
年収約1160万円~
44,400円
(80,100円+1%)
57,600円
(80,100円+1%)
252,600円+1%
現役並み
年収約770万~1160万円
44,400円 
(80,100円+1%)
57,600円 
(80,100円+1%)
167,400円+1%
現役並み
年収約370万~770万円
44,400円 
(80,100円+1%)
57,600円 
(80,100円+1%)
80,100円+1%
一般12,000円
(44,400円)
14,000円
(57,600円)
18,000 
(57,600円)
住民税非課税8,000円
(24,600円)
8,000円
(24,600円)
8,000円
(24,600円)
住民税非課税
年金収入80万円以下等
8,000円
(15,000円)
8,000円
(15,000円)
8,000円
(15,000円)

2018年8月以降の変更は予定されておりませんが、高齢社会の中で、医療費が何かしらの形で負担額が上がるのではないかと言われています。

理由2:年金制度への不安

少子高齢化に伴い、保険料を支払う人が減る一方で、受給を受ける人が増えることが想定される現在、年金制度を維持できるのかについての不安は尽きません。


最も、老後の生活資金は公的年金がベースになることが多く、受給金額が今後減少するということになれば、老後の生活が経済的に苦しくなってしまいます。


また、平均寿命が伸びることで、今まで以上に生活費や老後の蓄えが必要になるという長生きリスクの存在もあるため、公的年金制度のような社会保障だけに依存した老後の生活設計は、今後一層リスクが高くなると言えます。


公的年金制度は現役人口の減少や平均寿命の伸びなどを考慮した財政バランスを見直していくことによって、定期的に改正されるため、受給金額の減額は想定しておく必要があります。

理由3:保険外診療の混合診療の拡大

保険診療と自由診療を併用する混合診療は、現在医療保険制度とは認められておらず、基本的には、全額自己負担となります。


一方で、先進医療のような今後保険適用を目指すものに関しては、例外として混合診療のような併用が認められており、患者申出診療と呼ばれる新制度も、先進医療と同じように例外に含まれます。


しかしながら、先駆けて併用が認められた先進医療であったとしても、現在のところ、保険適用となる件数は非常に少ないのが現実です。


そのため、混合診療の拡大に合わせて、患者申出診療が広がりを見せたとしても、今後保険適用されるかどうかは疑わしく、自己負担となる治療費は相変わらず高額になってしまう可能性があるのです。

70歳以上の方でも医療保険の必要性が高い保障とは?

どうしても70歳から医療保険に加入したい方に関して、

  • 加入時によく検討しておくべき保障の種類
  • 70歳からのおすすめの医療保険商品

の2点を解説していきます。


ポイントは、自己負担額が高くなる治療の保障と万が一の長期入院の場合に安心できる保障の2つになります。

先進医療の保障は必要性は高い

先進医療とは、大学病院などで研究された高度な医療で、まだ保険診療の対象になっていないものです。

ですから、治療を受けるとなれば、保険診療ではないので全て自己負担となり、治療費が高額になることが多いです。


例えば、高齢者に多い白内障の手術で「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」があります。

単焦点眼内レンズでは、焦点を遠方か近方かどちらかに合わせるしかなかったものを、多焦点眼内でレンズでは両方にあわせることができ、高齢者の老眼にも対応できるというものです。 

多焦点眼内レンズを用いた手術では、50万円以上の費用がかかります。

この手術は、現在では先進医療にあたるので、公的な保険は適用できず、高齢者にとっての負担は決して少ないとは言えません。


しかし、ここで特約を使うことができます。白内障は身近な例でしたが、そのほか、先進医療の費用は200万円、300万円とかかるものも少なくありません。


ひと月100円か200円のプラスの保険料で、思いがけない場面に対処できる安心を持てることが、保険に加入するなら先進医療特約をつけることをおすすめする理由です。


また、前述の通り、混合診療(保険診療と保険外診療を併用しておこなう診療)も増えています。

保険適用の診療も全額自己負担となりますので、自己負担額は多くなってしまうので注意です。


ただ、最近の医療の進歩により先進医療の対象が変わったり、治療できる病院が限定されていたりと、特約が使えない場合もあります。保険会社により対応の違いもありますので、よく納得した上で加入されることをおすすめします。


高額療養費に含まれない入院保障は必要性がある

入院の際の食費(食事療養標準負担額)や長期入院時のベット代や光熱費(生活療養標準負担額)などの費用は高額療養費の計算には含まれません。


入院しなくてもかかる費用ですし、1日の額としてはそんなに高くはないかもしれませんが、70歳以上の高齢者は長期入院になる可能性が高く、予想以上の高額になってしまうことがあります。


また、一人部屋など特別な部屋に入った場合の差額ベッド代は、自分で費用を負担することになります。


費用の心配を軽減し、精神的に安心して入院治療をすることを保険の加入目的とするなら、70歳以上の高齢者の場合は、長期入院になる可能性もあることを考え、保険の契約時に入院保障の日数など長めに設定することを考慮するのも重要かもしれません。


がん診断時に保障されるがん特約にも必要性がある

日本人の2人に1人ががんにかかるといわれていますが、実はがんに罹患する確率は、60代以降にぐんと増え始めます。 

がん特約の必要性がある理由は、70歳以上の方が、がんに罹患する確率が高くなることだけではありません。


最近のがんの治療は進んでいるので、入院せず通院だけ、あるいはごく短い入院で治療をする場合も多くあります。


また、医療保険での先進医療特約では、がんを治療する先進医療に対応していなかったりする場合もあります。


がん特約は、がんと診断された時点で給付金を受け取れるので、がん治療をするにあたりとても充実しているのです。


ただし、上記すべての保障をつけるとかなり保険料が高額になりますので、必ずしも必要というわけではありません。年金額や子供からのお小遣いなどと照らし合わせながら最小限にするのも一つの手です。

高齢者向けのシニア医療保険をご紹介


シニア向けの医療保険では、健康に不安があっても加入できる商品がいくつかありますが、その分保険料が割高になる傾向があります。


※下記は70歳以上男性におすすめのシニア医療保険です。

引受保険会社
アフラックメットライフ生命チューリッヒ
生命
三井住友
あいおい生命
オリックス生命
商品名         
ちゃんと応える医療
EVER

終身医療保険
フレキシィ
ゴールド
終身医療保険
プレミアムDX
新医療保険A
プレミア
新CURE
[キュア]
保険料6,689円8,141円6,752円7,298円6,842円

入院給付金

5,000円5,000円5,000円
5,000円
(入院5日目まで一律2.5万円)
5,000円

入院限度日数

60日60日30日60日
(約款所定の八大疾病を直接の原因とする場合無制限)
60日
(七大生活習慣病は120日※三大疾病は無制限)

通算支払限度日数

1,095日1,095日1,095日1,095日
1,000日
(※三大疾病による入院は無制限)

70歳からの医療保険を検討されている方へのまとめ

今回の記事では、70歳から医療保険に加入するのはあまり良いとは考えられません。


貯蓄するのが無難で、損をしない確実な方法です。しかし、友人が入っているから、入っていることによる安心感が大きいのであれば、医療保険の検討をしても良いと思っています。

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