医療保険の支払い限度日数とは?日数を決める重要ポイントを解説!

医療保険の支払限度日数をどうするかが、医療保険の契約時の大きなポイントになります。入院日数は短期化傾向ですが、90日以上の長期入院が必要な病気・怪我もあります。30日・90日などの入院支払限度日数と、通算限度日数を把握し医療保険に加入する事が大切になります。

医療保険の支払い限度日数について解説します

テレビをつけると、毎日のようにCMが流れているのが「医療保険」であり、それだけ需要が高い保険商品ということの裏付けでもあります。


そんな医療保険ですが、その補償内容もさることながら、入院における支払限度日数が気になってくる場合もあります。


実際に、「医療保険の支払い限度日数にはどんなルールがあるの?」「医療保険の支払い日数はどれくらいあれば安心?」といった疑問をお持ちになった方もいらっしゃるのではないでしょうか?


そこで、この記事では


  • 医療保険の支払い限度日数とはどんなもの?
  • 医療保険とがん保険の支払い限度日数の違いとは?
  • 自分自身にとって、良い医療保険を探すためのポイントは?

について解説していきます。

この記事を最後まで読んでいただくと、「医療保険を選ぶ際の支払い限度日数の基礎知識」や「自分に合った医療保険を選ぶ際のポイント」等がご理解いただけるはずです。

ぜひ、最後までお付き合いください。

医療保険の支払い限度日数とは?

わが国では、国民皆保険という公的医療保険制度が取られており、病気やけがを理由として入院治療を受けたとしても、一定割合での負担で済むようになっています。


しかし、入院が長引いたりすると、その費用が心配になるのも事実です。


そのために加入するのが、民間の医療保険ですが、この医療保険には支払いの限度日数が設けられているものがほとんどです。


入院給付については、1入院90日限度などの様に、保険金の支払いに日数制限がかかります


ちなみに、この1入院とは、病気やケガなどで、1回の入院に際し、入院から退院するまでの期間をさします。


入院に関しては、1入院当たりの制限のほかに、保険期間中に入院を繰り返した場合の入院日数の累計に対しての制限もあります。


また、通院に関しても同様に、入院前後、あるいは退院後の通院に対して60日限度や90日限度の限度制限をかけています。


医療保険を検討する際に、この限度日数は見落としがちな部分ですが、実際の保険給付に大きく関係してくる項目ですので、医療保険選びの大切な基準のひとつになります。

医療保険の日数制限と保険料の関係。

医療保険には1入院で30日・60日・90日など比較的短期間を保障するものが一般的ですが、120日・360日・730日などの長い期間まで保障できるタイプの医療保険もあります。


保険料は、日数制限の長さに比例しており、長期間保障できるタイプの方が保険料は高くなっています。


最近の医療事情は、短期入院が主流になっていますが、脳血管疾患などは90日前後になるなど長期間入院になるケースもありますので保険を選ぶ際には注意が必要です。

医療保険の日数制限と病気の種類について

入院の限度日数は30日・60日であっても、短期入院が主流になっている現在では、大抵の病気はカバーできると考えられます。


しかし、脳血管疾患や、心疾患がんなどは、手術やその後のリハビリテーション等が必要となる場合もあり、入院が長期化する可能性が高くなります。


医療保険の種類によっては、入院が長期化しやすい三大疾病七大疾病に関しては、90日などの日数制限もうけず、がん保険の様に支払い日数限度無制限に設定されている商品もあります。




【注意】1入院の数え方

1入院は、病気やけがなどで1回の入院に際し、入院してから退院するまでの期間を指します。


ただし、この1入院においては「180日ルール」というものがあります。


これは、ある病気で入院し、一度退院した後にまた同じ原因で180日以内に再入院するケースでは、最初の入院と2回目の入院を合算して1入院として計算するというものです。


例えば、はじめに50日の入院をして、180以内に同じ原因でまた50日入院した場合、入院日数限度90日の保険に加入していたとすると、最後の10日間に関しては保険金が受け取れません。


180日以上経過しての再入院であれば、同じ原因での入院であっても、1入院として再カウントされますので入院日数90日限度の保険であれば、90日の期間がまた有効になります。


また、180日以内の入院であっても、最初は病気で入院、退院後に直ぐに事故にあい、骨折で入院した場合などは、入院の原因が違うため、それぞれが1入院扱いになり、それぞれ90日の日数制限が適用されます。

医療保険とがん保険の違い。

この1入院支払限度日数は、長期入院や入退院を繰り返す可能性がある病気の場合には大きな足かせになります。


特に、この1入院支払限度日数が問題になる疾患は、「がん」です。


がんの場合、その治療の内容から、長期間の入院となったり、入退院を繰り返す事も多くなります。


その為、がんに関しては全ての医療保険商品が、入院に関して日数制限をもうけず、無制限にしています。


医療保険は通算支払限度日数(保険期間を通してのトータルの支払限度日数のこと)が1000日などの規定がありますが、がん保険は通算支払限度も無制限です。

医療保険にがん特約を付帯する場合の注意点

日本は国民皆保険ということで、患者側はかかった医療費の一定割合のみを負担すればよいことになっており、それほど高い医療費負担にはなりません。


それでもなお、自己負担が気になるという場合に備えて加入するのが、民間の医療保険ということになります。


医療保険の場合、基本的には公的医療保険の範囲内であれば、その入院や手術に対して給付金が支払われ、これによって、かかった治療費の自己負担分を解消することになります。


しかし、がんの場合は、入院が長期に及んでしまったり、入退院を繰り返すことが考えられます。


その場合、収入自体が減ってしまったり、高額な治療が必要となってしまったりと、公的医療保険制度に民間の医療保険を合わせても、個人負担や生活に対する費用を賄えなくなる可能性もないとは言い切れません。


そのために、医療保険にがん特約を付帯したいと思われる方も多くなってきています。


ただし、がん特約を新たに付加する場合には、理解しておかなくてはならない注意点があります。


そのもっとも大きな注意点が、「90日の免責期間」というものです。


ここからは、がん特約における90日免責期間について詳しくご紹介していきます。

がん保険の90日免責期間について。

「病院に通っていないけれど何となく体調が悪い」といった場合、「病院で診察を受ける前にがん保険に入っておこう」といった考えを持つ方がいてもおかしくはありません。 


 たしかに、何も診断を受けていなかったり、治療を受けていなければ、加入の際の告知も必要ありませんが、これでは保険の公平性が崩れてしまう可能性もあります。 


 そういった公平性を保つために、がん保険やがん特約の新たな付加においては90日の免責期間というものが設定されています


つまり、がん保険やがん特約を契約しても直ぐに保障は開始されず、契約日から(保険会社によっては告知日から)、90日間の待機期間を設けて、その90日間にがんと診断されなかった人について保障を開始する仕組みになっています。


逆に言えば、この90日の待期期間の間に、がんと診断された場合には、このがん保険(特約)は解除となります(保険料は返金されます)。


医療保険にがん特約を新たに付加する場合は、このがん保険特有の90日間ルールが適用されますので注意が必要です。

90日の免責期間を考慮したがん保障加入

今まで契約していたがん保険を解約して、医療保険にがん特約をつけて保障を一本化する。


逆に、医療保険を解約してしまって、がん保険にだけ加入する。 


その時に意外と忘れがちなのが、この90日免責期間です。


保険代理店の担当者がいれば、重要事項として丁寧な説明を受ける事が出来ますが、ネットなどを使い自身で契約申込する人の中には、90日も無保険期間が生じる事に気がつかないまま加入する人もいます。


がんの保障を考える際には、この90日免責期間に注意することが重要なポイントといえるでしょう。

自分自身にとって、よい医療保険を探す事が大切です。

どんな病気になるか、どんな怪我をするか、いつ入院をするのか、未来の事が明確にわかる人はいません。


医療保険もどんな商品がいいのか、実際に医療保険を使う段階になってみるまで誰にもわかりません。


そのような中、数多く発売されている医療保険の商品を選ぶことは非常に難しいということも言えます。


保険に万人共通の正解はないといえますが、少なくとも、現在の公的医療保険制度の基本的な内容を知っておき、自分が保障してほしい内容をきちんと考えたうえで、保険商品を選んでいくことは、よりよい保険選びにおいて重要となります。

保険料とのバランスも大切です。

入院給付は何日にすれば大丈夫なのか?支払限度日数は何日がいいのかも、万人共通の正解はありません。


30日限度でいいと思い契約したが、大怪我で6ヶ月入院なんて事もありえます。


支払い制限日数を長くし、入院日額も高く設定した場合など、安心感は確かに高くなったけれど、毎月の保険料負担で、保険を続けることが難しくなるケースも考えられます。


そういった意味からも、医療保険選びに際しては、保障内容と保険料のバランスも大切といえます。

医療保険の必要性は人によって異なります。

長期入院が生活に直結する可能性のある現役世代でも、貯蓄がある程度あり、勤務先の福利厚生が充実していて、そこからも助けがが受けられる人であれば、医療保険はお守り程度のレベルで充分かもしれません。


医療保険を解決策にしなくても、高額療養費制度などの公的医療保険制度を補助する制度もあります。


しかし、貯蓄がまだ僅かであったり、自営業であったり、小さなお子様がいる家庭は医療保険の必要性は高まります。支払日数なども充分に検討する必要が出てきます。


つまり、医療保険の必要性は、その人の置かれた状況によって違ってくるということになります。

医療保険の入院限度日数についてのまとめ

ここまで、「医療保険の入院限度日数」をテーマに解説してきましたが、いかがでしたか?


この記事のポイントは、


  • 医療保険の支払い限度日数については、1入院当たりの限度だけでなく、保険期間中における累計入院日数の制限や、通院給付についての日数制限もある。
  • 医療保険と違い、がん保険(特約)においては、日数制限を設けていない(無制限で支払われる)商品がほとんどである。
  • 自分に合った医療保険を探すためには、公的医療保険制度の概要を知っておくことや、保障してほしい内容を自分なりに明確にしておくことが重要となる。

でした。


医療保険の必要性は人により異なりますし、医療保険が必要になる人は、支払日数制限や通算支払日数制限など、保険の仕組みをよく理解する事が大切です。


保険料もふくめ、保険会社の各商品をよく比較検討し、自分の希望に合った医療保険に加入したいものですね。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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