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車両保険の保険料はどのように計算されてる?数ある基準項目を紹介!

ドライバーの皆さんが毎月支払われている車両保険の保険料。その金額がどのように計算されているのかご存知ですか?どういった要素が考慮されて支払い金額が設定されるかを知ることで、補償内容もしっかり把握することができます。基準項目をひとつずつ紹介してますので、是非ご覧ください。

車両保険の保険料はどのように計算されているの?

車を運転する方であれば、誰でも一度は加入を検討する車両保険。

運転者の年齢等で保険料の値段が変わることはご存知の方も多いと思いますが、実際に保険料がどのように計算されているのかを知っている方は少ないのではないでしょうか?


実は、車両保険の保険料計算における参照項目は意外と多く、契約者が全て把握していない場合も少なくありません。

しかし、車両保険による保険料の負担は家計にとっても決して小さいものではありませんので、どのように計算されているのか気になりますよね。

そこで、今回は車両保険における保険料計算について
  • 車両保険の保険料計算における基準項目
  • 各種基準項目の解説
  • 車の時価によって決まる保険金額

以上を中心に解説していきます。

この記事を読んでいただければ、ご自分が支払われている車両保険の保険料がどのように計算されているのかを理解することに役立つと思います。

ぜひ最後までご覧ください。


車両保険の保険料計算における基準項目

車両保険の保険料を計算する際に、保険会社は以下の項目を基準に算定することがほとんどです。

  • 車両・用途
  • 形式別料率クラス
  • 等級
  • 運転者限定
  • 年齢条件
  • 保険金額および免責金額

このように車の状態や品質、運転者の範囲や年齢が加味されて車両保険の保険料は計算されるのです。

それでは各項目についてさらに詳しく紹介していきます。

車種・用途・型式別料率クラスの確認をする

まずは車両保険に加入予定の車の車種・用途・形式別料率クラスの確認をします。


車種のほかに車の年式や形式も確認される場合がほとんどです。

用途とは、その名の通り車の使用目的についてですが、「家庭用」「業務用」といった区分があり、会社で社用車として使用する場合は「業務用」を選択することになります。

最後に形式別料率クラスについて説明します。
これは簡単に言うと「事故を起こしやすい車種かどうかを判別すること」を目的とした基準です。

過去の統計をもとにして、自動車の形式ごとにそれぞれの料率クラス(1~9)を適用します。
事故率の高い車種・形式ほど、料率クラスが高くなり保険料も高くなるという仕組みです。

ご自分の車がどの料率クラスに当てはまるかは、保険会社に問い合わせしてみましょう。

等級を確認する

事故歴に応じて保険料を割引・割増する「ノンフリート等級制度」が適用されます。

等級は1~20までの20等級に分かれ、初めて契約する場合は6級からスタートします。

1年間保険を使った事故がなければ次年度に等級が1級上がるという仕組みで、20級が最も保険料の割引率が高い等級となります。

反対に事故を起こして等級が1~3級まで下がると、割増で保険料を払わなければなりません。

保険会社によって多少異なりますが、等級別の割引率は以下となります。
  • 1等級→-64% 
  • 2等級→-28%
  • 3等級→-12%
  • 4等級→2% 
  • 5等級→13% 
  • 6等級→19% 
  • 7等級→30% 
  • 8等級→40% 
  • 9等級→43% 
  • 10等級→45% 
  • 11等級→47% 
  • 12等級→47% 
  • 13等級→48% 
  • 14等級→49% 
  • 15等級→50% 
  • 16等級→51% 
  • 17等級→52% 
  • 18等級→53% 
  • 19等級→54% 
  • 20等級→64%

保険会社によって割引率は異なりますので、必ず契約する保険会社にお問い合わせください。

車両保険の保険料をなるべく抑えたければ、事故を起こさないことも重要になってくることを覚えておきましょう。

運転者限定であること

車両保険の補償内容の中に「運転者限定特約」という特約があります。

これは、誰が運転するのかをもとに車両保険の保険料が計算される制度です。


「本人型」「夫婦型」「家族型」という形で、契約する車の運転者をどの範囲まで保険適用するのかを制限します。
  • 契約者本人のみに保険の適用をするのか
  • 契約者の妻(夫)まで適用するのか
  • 契約者の家族(同居、別居、未婚等によっても異なる)まで適用するのか
によって保険料の値段が変わってきます。

当然、保険を適用する範囲が広くなるほど保険料も高くなっていく仕組みになります。

もし車に契約者本人のみしか乗ることがないと事前に判明している場合は、「本人型」の運転者限定特約に加入したほうが保険料を節約できるので、運転者が明らかな場合は最も保険料を抑えることのできるタイプを選びましょう。

年齢条件がある

運転者限定特約と併せて、「運転者年齢限定条件特約」という制度も存在します。

これは運転者の年齢に応じて保険料の値段が変化する仕組みになっており、年齢が若いほど保険料が高くなります。

基本的には

  • 年齢制限なし
  • 21歳以上補償
  • 26歳以上補償

のように、一定の年齢を超えると保険料が割引されるようになっています。

「年齢制限なし」は自動車免許を取得できる18歳以上の方は誰でも保険が適用されますが、その分保険料が高くなります。

これは、免許を取得したばかりの若い世代の事故率の高さなどが加味されて保険料の金額が計算されるためです。

運転者の中に若い年齢の人がいない場合は年齢条件を付け、なるべく保険料を抑えられるように工夫しましょう。

保険金額および免責金額の設定で決まる

契約時に設定する保険金額および免責金額によっても車両保険の保険料は変わってきます。


保険金額とは事故を起こした際に車両保険で支払われる保険金の支払限度額のことで、その金額は新車の場合、契約時の時価相当額で設定されます。

契約する車の車種や年式、型式などから時価の幅が決められ、例えば300万円~350万円の幅から5万円刻みもしくは10万円刻み等によって補償金額を選ぶことができます。

(例)
車両保険金額保険料
300万
18,420円
310万18,470円
320万18,530円
330万18,590円
340万18,640円
350万18,700円

表のように補償金額が上がるほど、支払う保険料も高くなる仕組みです。

また、免責金額とは事故発生時に保険会社が保険金を支払う場合に、契約者側が自己負担する金額のことです。

例えば事故によって30万円の修理費用が必要な場合、免責金額を10万円に設定していれば10万円を自己負担し、残りの20万円が保険会社から補償されるという仕組みです。

免責金額を設定すると保険会社の負担が減りますので、免責金額を高く設定するほど保険料が安くなる仕組みになっています。

事故を起こしてもある程度は自己負担する余裕があるという方は、免責金額を高めに設定しておき少しでも保険料を抑えることをおすすめします。

以上のような要素を基に車両保険の保険料が計算されているのです。

車両保険の保険金額は車の時価額で決まる!?

上記したように、車両保険で補償される保険金額は契約時の車種や形式、年式を考慮した時価で決められます。

車の使用年数が増えるにつれて時価は当然下がっていきますので、設定できる保険金の額も低くなっていきます


保険料の計算方法を学び支払いをいかに安くするか考えることも大切ですが、事故が起きた際に補償してもらえる金額にも注意して車両保険の契約を行うようにしましょう。

まとめ

車両保険における保険料の計算方法について解説しましたがいかがだったでしょうか。


今回の記事のポイントは
  • 保険料計算に置ける基準項目の確認
  • 車種・用途・形式別料率クラスによる計算
  • 等級・運転者限定・年齢条件による計算
  • 保険金額及び免責金額の設定
  • 車の時価額による保険金の設定
以上の点でした。

家計にとって大きな負担となる保険料がどのように計算されているかを知っておくことで、自身が何に対してお金を払っているのか、どういう対価を受けられるかを再確認することが可能です。

ただ、ご覧の通り車両保険は様々な条件をもとに計算されていますので、ご自分で全て計算されるよりも保険会社へ問い合わせをしたり、インターネットを利用した無料一括見積もりを利用したりする方がスムーズに保険料を知ることができます。

そちらもぜひご活用ください。

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