iDeCoは10年未満の運用でも意味はある？10年後の運用結果をシミュレーション！

iDeCo(イデコ)は老後生活のための資産形成に便利な税金優遇制度です。 

60歳未満の方までがiDeCoに加入することができ、60歳まで掛金拠出ができます。

 しかし加入できる年齢であっても、加入期間が10年未満ではiDeCoのメリットは小さくなってしまいます。

 (※2022年5月以降は、65歳未満の方までiDecoに加入出来るようになり、それに伴い65歳まで掛金拠出ができるようになります。)

 はじめに、運用期間中にあるiDeCoのメリットを確認します。

•  掛金が全額所得控除になる
•  運用益が非課税になる 

まずは所得控除。これは単純に毎年受けられる税制メリットです。期間が短いほど控除を受けられる年数が減り、メリットは小さくなります。

次に運用益。資産運用の利益には通常約20％の課税があります。これが非課税になるわけですが、運用期間が短ければ利益が大きくなりにくいため、約20％分の非課税のメリットが小さくなります。 

長期間のiDeCoの活用に比べてメリットは少なくなりますが、メリットが全くないわけではありません。
10年未満の運用でもiDeCoの制度を使うべきなのか、実際に10年未満ではどれくらいお得になるのかをシミュレーションしていきましょう。 

掛金による違いを見るために月々5,000円、10,000円、15,000円で違いをみていきましょう。

また、10年未満でiDeCo(イデコ)を利用することになる51歳～59歳の内、51歳(運用期間9年間)・55歳(運用期間5年間)・59歳(運用期間1年間)でシミュレーションを行っています。

その他の設定は以下の通りです。

• 会社員（企業型DC加入中）
• 年収400万
• 年利3％
• 信託手数料などは計算しないものとする

年収は50代の中央値に近い400万円としています。

(参考：厚生労働省　令和元年賃金構造基本統計調査)

年利は金融庁のタイプ別資産運用スタイルから参照し、3%としています。

(参考：金融庁　タイプ別資産運用スタイル「リスクを抑えながら老後に備えたい」)

まずは積立額がいくらになるのかみていきましょう。

金融庁　資産運用シミュレーションを使用しています。

①51歳(運用期間9年間)の場合

②55歳(運用期間5年間)の場合

③59歳(運用期間1年間)の場合

iDeCo(イデコ)のメリットである運用益は非課税なことから、この金額が受取額と考えて大丈夫です。

シミュレーションの結果を確認すると、運用期間が短ければ短いほど、また掛金が小さければ小さいほど、元本＋運用益の金額は小さくなっていることが分かります。

これはiDecoにも言える投資の大原則の1つ、「長期」ができず複利による効果が十分に働かないためです。

ではそれぞれどれくらい節税効果があるのかみていきましょう。

iDeco公式サイト　かんたん税制優遇シミュレーションを使用しています。

①51歳(運用期間9年間)の場合

②55歳(運用期間5年間)の場合

③59歳(運用期間1年間)の場合

10年という期間で資産残高が1000万円を超える方もいる投資の世界。

さきほど使った設定を踏まえたものを使って、運用期間10年のシミュレーションをまずは見てみましょう。

金融庁　資産運用シミュレーションを使用しています。  

• 会社員（企業型DC加入中） 
• 年収400万 
• 年利3％ 
• 信託手数料などは計算しないものとする
• 月々の掛金は企業型DC加入中の会社員の最大額である2.3万円
  

この記事では、10年未満の運用でもメリットがあるのか、実際のシミュレーションを見ながらお伝えさせていただきました。

• iDeCoのメリットは10年未満でも受けられる
• 50歳からでも、掛金の全額所得控除が1年でも受けられる
• 資産運用の期間が長期間とれないが、運用益が非課税になる
• いくら掛金を出すべきかは目標額次第になる

実際に自分にあった金額設定やiDeCoの運用方法を考えることは大変です。そのためにあるのがマネーキャリアの無料相談です。専門家たちが無料であなたのライフプラン・資産形成を助けてくれます。

思い立ったが吉日、今が一番iDeCoを長くお得に使うことができるときです。

一歩踏み出して行動をしてみませんか？