更新日:2023/01/24
個人型確定拠出年金iDeCoは複数の口座を持てる?複数商品で運用可能?
個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)は複数の金融商品の中から、自分の好きなものを選択することが可能です。iDeCo(イデコ)は複数の金融機関は選べませんが、運用商品は1つでも複数でも選択することができ、運用商品を途中で変更することができます。
目次を使って気になるところから読みましょう!
- iDeCo(個人型確定拠出年金)では複数商品で運用可能?
- 複数の運用商品を選択することができます
- 注意!iDeCoでは複数の口座を作れない
- iDeCo(個人型確定拠出年金)の金融商品を複数選ぶには
- 複数の金融機関から資料をもらいましょう
- 金融商品は複数選んだり一つに選択できます
- iDeCoを複数の商品で運用するならいくつ選ぶべき?【年代別に解説】
- 20代におすすめな運用の仕方
- 30代におすすめな運用の仕方
- 40代におすすめな運用の仕方
- iDeCoのおすすめ金融機関ランキング
- iDeCo(個人型確定拠出年金)は途中で変更可能
- 複数の金融商品で運用できます
- iDeCo(イデコ)の引落し
- まとめ:iDeCo(イデコ)の複数の商品の利用について
目次
iDeCo(個人型確定拠出年金)では複数商品で運用可能?
個人型確定拠出年金(iDeCo)は会社員や自営業者などの属性に従って、年間利用上限額が決まっています。
毎月5,000円から拠出することができ、金額は年1回変更することが可能です。休止することもできたり、一つの金融商品から複数の金融商品に変更することもできます。
このように柔軟な運用ができるiDeCo(イデコ)に加入するにあたって、投資先の金融商品の強みや弱みを熟知しておく必要があります。
複数の運用商品を選択することができます
iDeCo(イデコ)で利用できる商品には、元本確保タイプの商品、いわゆる定期預金や保険商品などと、投資信託タイプがあります。個別株やETFなどはiDeCo(イデコ)では運用対象外です。
運用商品は一つでも、複数でも行うことができ、途中で運用商品を変更することができます。
注意!iDeCoでは複数の口座を作れない
iDeCo(イデコ)に加入しようと思ったら、金融機関、つまり運営管理機関を決めなければいけません。申し込みを行うことができるのは、銀行や証券会社・保険会社などになります。
但し、運用中に付き合う機関は一つになるので、よく比較して慎重に選ぶ必要があります。
iDeCo(個人型確定拠出年金)の金融商品を複数選ぶには
個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)の受け取りは60歳以降か可能です。基本的に、加入期間10年以上が対象になり、開始時期は70歳までの間で選ぶことができます。
60歳以降は新規に掛け金は入れることができませんが、運用自体は続けることができ、複数の金融商品を選択することが可能です。
複数の金融機関から資料をもらいましょう
iDeCo(イデコ)を選ぶ際、良さそうな複数の金融機関を選び、それぞれから資料を取り寄せます。金融商品やサービスなどを確認したり、分からない点があればコールセンターや窓口に質問すると良いでしょう。複数の金融商品を選べるので、自分のライフスタイルに合ったアイテムがおすすめです。
金融商品は複数選んだり一つに選択できます
iDeCo(イデコ)は基本的に60歳までお金をおろすことができません。初めは無理のない金額からスタートすると良いでしょう。
年1回変更することができたり、金融商品を複数選んだり、一つにすることもできるので、運用しながら自分に最適なプランを選択するとお得です。
iDeCoを複数の商品で運用するならいくつ選ぶべき?【年代別に解説】
老後に備えてiDeCoに加入しようと思いながらも、1つの金融機関でIDeCoの商品が平均10
〜20もあるため「どのような内容のものを複数選んだらいいのか」、また「いくつ選べば自分に最適なプランになるのか」分かりづらいものです。
iDeCoに加入する年代によっても重視すべき運用パターンが異なりますし、おひとりおひとりの現在の預貯金額及びシニアライフについての考え方が違います。
そこで、20代から40代に最適なiDeCoの運用の仕方をご紹介します。
年代によってiDeCoの運用方法がイメージしやすくなりますので、ぜひ参考になさってください。
20代におすすめな運用の仕方
20代の方の強みは、iDeCo加入年齢上限の60歳まで十分な時間がありますし、収入が少なくとも月々5千円からiDeCoデビューができる点です。
ご家庭をお持ちでない方も多い20代だからこそ、高リスクな資産運用に手を出しやすく、国内外の株式投資をメインにした運用がおすすめです。
預金金利が低い時代とあって、20代から長期間に渡り銀行にお金を預けておいても利子率はほぼゼロに近く、思ったように資産を運用できません。
だからこそ、リスクは高めでも運用利率が高い、外国株式投資や外国株式債権をメインにiDeCoに加入しておくと、少ない金額で思いがけずに大きな資産を運用できる可能性があります。
30代におすすめな運用の仕方
30代は収入が増える一方で、お子さんの教育資金や住宅ローンなどお金の支出が大きい時ですね。
先々のシニアライフに向けて預貯金を増やしたいけれども、月々一定した額を預金に回せないという方も多いでしょう。
そのような責任世代の30代にこそ、家計への負担を抑えて資産運用を効率よくスタートできるiDeCoがおすすめです。
60代までまだまだ時間的には余裕がありますから、元本確定型商品と投資の2本立てをメインにした商品が適しています。
価格変動の異なる株式に分散して投資をすることで、損失のリスクにしっかり備えられますし、利回りよく資産を築けます。
40代におすすめな運用の仕方
40代は、これから先収入が大きく増える可能性がありませんし、当然資産も現場をキープした状態となってしまいます。
一方でお子さんの教育を終え、住宅ローンも繰り上げ返済によって残す所あとわずかと言う方も多いでしょう。
40代は経済的にゆとりがある世代とあって、60代まで一定額を毎月振り込みやすく、リスクの少ない元本保障タイプのiDeCoがおすすめです。
併せて、シニアライフに向けてしっかり運用することも必要ですが、リスクが高い外国株式や外国債権への投資は控えましょう。
万が一のリスクに備え、元本確保型のiDeCoの割合を大きくしつつ、低リスクの国内株式・債権を行うのが二重丸です。
iDeCoのおすすめ金融機関ランキング
「iDeCoをこれからはじめよう!」と思った時に、どの金融機関を選べいいのか迷いますね。
たくさんの金融機関がiDeCo商品を販売しているため、全てのプランを1つ1つチェックするのは不可能です。
そこで、サービス内容などから口コミ評価がいい「iDeCoのおすすめ金融機関」を3つピックアップしてご紹介します。
- SBI証券
- 楽天証券
- マネックス証券
第1位の SBI証券の最大ウリは、iDeCoの商品プランが豊富なこと!
特に株式や債権で大きく資産を運用したい方にぴったりな商品を多数扱っていて、中長期的な投資におすすめです。
「セレクトプラン」と「オリジナル」の2コースがありますが、おすすめは「セレクトプラン」!
特に、購入・換金手数料¥0の「ニッセイ外国株式インデックスファンド」は純利益高50億円以上達成と今狙い目の商品です。
また、口座管理・運営手数料が一切かからずに0円という点もiDeCoをお得にはじめられることも人気の理由です。
2位の楽天証券の最大の魅力は、楽天でしか購入できない純利益が高い「楽天・全米株式インデックス・ファンド」と「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」の2つの商品があること!
米国や世界の大中小の株式をオールカバーできて、リターン率の高さから大変人気です。
ただし、楽天証券の商品は「楽天スーパーポイント」の還元対象外なのが残念と言えるでしょう。
第3位のマネックス証券は、はじめて投資をスタートする方に特におすすめです。
世代・投資経験・リスク周知度など全5つの質問に答えると、ロボットのアドバイザーがあなたに最適な商品の配分方法を教えてくれます。
マネックス証券のiDeCo商品は、eMAXIS SIimをメインに発売していて、信託報酬が安い点が魅力です。
詳しい内容についてはプロに相談してみましょう!
iDeCo(個人型確定拠出年金)は途中で変更可能
iDeCo(イデコ)の金融商品は、途中で複数にしたり一つに商品を選択することができます。
ただし、iDeCo(イデコ)の金融商品を選択する際、きちんと理解できる商品を慎重に選びましょう。
長期にわたる運用になり、残高がかなり大きくなっていくので、投資信託のコストである信託報酬をきちんと確認することが重要になります。
複数の金融商品で運用できます
iDeCo(イデコ)を運用する場合、所得税を払っている人だと住民税と合わせた税の負担軽減が年間口座料である6,000円程度を一般的に上回ることができたり、老後の備えとして「自分用の年金」として安全・安心して複数の金融商品などを運用することができます。
iDeCo(イデコ)の引落し
iDeCo(イデコ)は自営業や無職の方は本人口座からの引落しになり、会社員は給与天引きや本人口座からの引落しになります。
口座振替なので便利で、気軽に運用することが可能です。複数の金融商品も選ぶことができるので、自分の好みや将来性のあるものを選ぶと良いでしょう。
まとめ:iDeCo(イデコ)の複数の商品の利用について
個人型確定拠出年金(iDeCo)は老後の資金として運用することができます。一つの金融商品や複数の金融商品を選択することができ、毎月5,000円から拠出することができるので便利です。60歳から受け取ることができ、税制上のさまざまな控除を利用することができます。会社員や自営業の人、主婦や契約社員の人も利用することができ、幅広い世代の人が利用している制度です。