年収350万円は意外と低くない？実際の生活や手取り月収から検証しよう

年収350万円を稼いでいる方も多いと思います。他の方の給料があまりよくわからないため、自身の給料が高いのか低いのか判断できませんよね？

なかには年収350万円は低いと考える方もいらっしゃると思います。

しかし、年収350万円は低いわけではありません。

国税庁の調査によると、令和元年度の給与で一番多い割合は年収300～400万円で全体の17％を占めているのです。（国税庁・民間給与実態統計調査）

年収350万円前後のかたはかなり多いと言えるのです。

年収350万円が多いのはどのような状況なのでしょうか？

• 年収350万円が多い年代
• 女性でも稼げるのか

について以下で解説していきます。

年収350万円は20代後半の平均年収と同じくらいと言えます。

詳しくデータを見てみましょう。

年収350万円の価値は、性別にも左右されると言えます。性別ごとに分けたデータを見てみると、女性の方が低いことが分かります。

では、女性ではどれくらいの方が年収350万円を達成できるのでしょうか？

年収350万円でも、手元に350万円がくるわけではありません。年収と手取りは違っているのです。

税金などは支給される前に給料から引かれます。どのような種類があり、所得に対してどれくらいの割合が引かれるのか気になりますよね？

また、ボーナスの有無で月ごとの給料に差が出ることになりますが、どれくらい違うものなのでしょうか？

以下では、

• 所得税
• 住民税
• ボーナスあり
• ボーナスなし

について解説します。

年収350万円の所得税は約7万円ほどです。

どの様に計算するのでしょうか？

所得税の税率は年収によって変わってきます。区分ごとの税率をいくつかご紹介すると以下のようになります。

年収350万円の住民税は約15万円です。

こちらは税率は10％程度ですが、年収によって違いはありません。しかし、自治体ごとに多少の違いがあります。

住民税を計算する前に、住民税控除の合計額を出さなくてはいけません。だいたいの目安として、

給与所得控除113万円+社会保険料控除49.8万円+基礎控除43万円＝約206万円

これを年収から引くことで課税対象となる金額が分かります。

350万円-206万円＝144万円

となり、144万円が住民税の課税対象となるのです。

計算方法としては、

課税対象額×10％+5,000円（均等割）-2,500円（調整控除）

となるため、

144万円×10％+5,000円-2,500円＝14.7万円

となるのです。

所得税と住民税それぞれがわかりました。これに社会保険料を足した金額が引かれる金額となります。

• 所得税：7万円
• 住民税：15万円
• 社会保険料：50万円

がだいたいの金額となるため、年収350万円の方の手取り年収は約278万円ということになります。

これでボーナスが2ヶ月あった場合、月収は

278÷14＝19.9万円

ということになります。

そのため、

• 月収：19.9万円
• ボーナス：38.8万円

となるのです。

ボーナスがある場合にはその金額に応じて月収も変わってきます。ボーナスが多いとその分月収は減り、ボーナスが少ないと月収は増えることになるのです。

ボーナスが無い場合でも手取り年収は278万円で手取り年収がかわることはありません。

先ほどと同様に計算してみましょう。

278万円÷12＝23.2万円

となります。

• 月収：23万円
• ボーナス：なし

となるのです。

ボーナスが無い場合、月収のみで家計の計算を行うことになります。ボーナスなどを貯蓄に回すことはできませんが、1ヶ月の生活費として考えることができる金額は多くなることになります。

まとまった金額が入ってこない分、月々の収支をしっかりと把握し、余裕があるならばボーナスを貯金できない代わりにコツコツと貯蓄に回しておきたいところです。

手取り月収が分かったところで、年収350万円の生活レベルをみていきましょう。

年収350万円は低いと感じている方も多いかもしれませんが、どのような生活ができるのかを知ることで、低いのかそうでないのかが分かると言えます。

同じ年収でも家族構成などによって生活レベルも変わってきます。ここでは、

• 独身・一人暮らし
• 共働き・夫婦二人暮らし
• 子供あり・3人暮らし

をそれぞれご紹介していきます。

まずは独身で独り暮らしの場合の生活レベルを見ていきましょう。

夫婦共働きで両方の年収がそれぞれ350万円だった場合、ボーナスありの世帯月収は38.8万円です。夫婦二人暮らしの場合の生活レベルがどれくらいになるのか、見ていきたいと思います。

では、子供がいる家庭で夫の年収が350万円という場合にはどのような生活ができるのでしょうか？

年収350万円の方にもさまざまなライフプランがありますよね？結婚や子供のことなど、これから起こるであろうライフプランを年収350万円で乗り切っていけるのか気になる方は多いと思います。

また、都市部での年収350万円と地方での年収350万円は価値がかなり変わることになります。

ここでは主なライフプランとして、

• 車の購入
• 結婚
• 子供の教育資金
• 地方在住

についてそれぞれどうなるのかを解説していきたいと思います。

車が好きな方や通勤などで車が必要な方は、車の購入を検討すると思います。だいたいの方はローンを組むことになると思いますが、年収350万円の方は105万円程度の自動車ローンを組める計算になります。

なかにはもっと高い車の購入を検討しているという方もいらっしゃると思いますが、なぜ105万円程度なのでしょうか？

実は銀行などで自動車ローンを組める限度額は、年収の30～40％が限度と言われているのです。それ以上の割合のローンを組もうとすると、審査が厳しくなりローンを組めないことも多くなってしまうのです。

年収350万円の30％は105万円です。そのため105万円までの自動車ローンならば問題なく組めると言えるのです。

年収350万円でも結婚することはできます。

しかし、結婚する場合には共働きとなることを覚悟しておいた方が良いと言えます。

確かに節約を上手にしていけば、年収350万円で片方が専業主婦（夫）、ということも可能と言えます。しかし、先ほどもご紹介したように子供が生まれると生活費はかなり増えると言えるのです。

そこで共働きです。共働きをすれば世帯年収は1.5～2倍にすることも可能です。共働きをすれば収入に余裕も生まれ、結婚しても問題なく生活できると言えるのです。

年収350万円では結婚は無理だ、と諦めず、しっかりとパートナーと話し合うようにしましょう。

年収350万円で子供を大学進学させたいと考えているならば、計画的に貯蓄をして行かなくてはいけません。

大学にかかる費用は国立か私立かによって大きく違うと言えますが、大学の教育資金相場として250万円から500万円は必要になると言えます。

年収500万円の世帯の平均貯蓄額は190万円程度と言われているため、この金額では足りない計算となってしまいます。

そのため、子供の大学進学を考えている場合には子供が小さいうちからコツコツと準備をしておかなくてはいけません。

学資保険やジュニアNISAを上手に活用し、子供の教育資金を計画的に準備しておくことがおすすめです。

年収350万円でも地方暮らしならば生活に余裕が出ると言えます。

都内と地方で比較すると、家賃が大きく違うと言えます。

都内では1Kでも8～9万円が相場となっており、2LDKを借りたい場合には15～25万円が相場と言えます。

一方地方では2LDKが5～6万円で借りれることも多くあります。単純に家賃が減るだけでも生活にかなりの余裕が生まれますよね。

先ほどご紹介した子供がいる家庭の生活レベルで家賃が5万円となった場合には合計金額が22万円となり、夫の年収350万円だけでも暮らしていけることになるのです。

さらに独身の場合には家賃も安くなり余裕が増えることになり、かなり豊かな生活を送れることが予想されます。

新しく家を購入する際には住宅ローンを組む必要があります。ローンを組む際には収入に見合った金額でないといけません。さらに頭金なしでも大丈夫なのかなど、不安な点は多いと思います。

また、賃貸の場合には毎月家賃を支払うことになりますが、どれくらいの金額が適正と言えるのでしょうか？

以下では住宅ローンと家賃の適正金額についてご紹介していきます。

住宅ローンは年間の返済額が年収の30％を上限としている金融機関が多くなります。返済期間を35年とすると、住宅ローンの上限金額は2,800万円程度と計算できるのです。

しかし、この金額は上限です。無理のない住宅ローンとしては、「年収の5倍」が目安と言われているのです。

年収350万円の場合には1,750万円ですね。この金額までならば余裕のある返済が可能と言われています。

頭金となる貯蓄がない、という方もいらっしゃると思います。ローンを組むときは頭金が必要、と考える方は多いと思います。

利用することで様々なメリットが受けられることは事実です。しかし、必ず必要なものではないのです。

月々の支払金額に無理が無ければ住宅ローン頭金なしでも十分と言えます。無理して貯めようとすると買い時を逃してしまうことや、いざというときの資金が無くなってしまう事も考えられるため、貯蓄が少ない方は頭金なしの選択もあるということを覚えておきましょう。

住宅ローンはわかりましたが、家賃はどうでしょうか？

適正金額としては、「手取り収入の1/3以下」とされています。

年収350万円の場合、ボーナスなしの手取り月収は23万円でしたね。1/3の金額というと7.7万円です。7万円程度の物件を借りておけば、問題なく家賃の支払いが行えると言えるのです。

目安となる金額を知っておけば、引っ越しや一人暮らしを始める際にどの程度の物件が選べるのか良く分かるようになります。

見栄を張って高い物件を借りてしまうとその後の生活に影響が出てしまう事も分かるようになるため、賃貸を借りる前には家賃の目安を自分の収入から計算しておくことがおすすめです。

年収350万円に満足していない方もいらっしゃるかもしれません。年収350万円は低くはありませんが、結婚や子供のことを考えるとできるだけ上げておきたいと考える方も多いと思います。

では、年収を上げるにはどうすればよいのでしょうか？

ここでは高収入を目指す方法として、

• 昇進・昇格を目指す
• 歩合給を増やす
• 転職する
• 副業をする
• 資産運用を行う

をご紹介していきます。

自分に合った方法を見つけ、収入アップを目指しましょう。

現在の会社のまま年収アップをねらうなら、昇進や昇格を目指しましょう。

昇格は同じ肩書でも等級や職級が上がることを指しています。同じ部長だったとしても、職級や等級が高い方が給料が上がるのです。

昇進は肩書が上がることを指しています。主任・課長・部長のように役職が上がることで給料も大きく上がっていきます。

昇進などを目指すには、業務成績を上げることが一番重要と言えます。

また、会社に必要な資格を取るなどでも昇進などが早く行われることもあります。

昇進などを目指して仕事で成果を残し、さらに資格取得などでスキルアップを行うことがおすすめです。

現在の職業が営業職である場合には、歩合給を増やすことで収入アップにつながります。

歩合給は営業成績によって増えることも減ることもあります。頑張って営業成績を上げればその分収入が増えるのです。自分の能力次第で収入アップがねらえるのです。

営業成績を上げることは先ほど紹介した昇進や昇格などへも繋がっていきます。自分の能力を活かし、収入アップを目指しましょう。

ただし、歩合制の場合勤務時間が長くなってしまう傾向があります。収入を上げようと無理をし過ぎると体を壊してしまう可能性もあるため、しっかりと休みは取るなど健康面も意識するようにしましょう。

現在の会社で年収アップが難しいと感じた場合には、思い切って転職することも一つの手段です。

このときに気をつけたいのが、今の会社よりも高収入を目指せるか、ということです。

給料は会社の規模や職業によって大きく違っています。

今務めている会社と同じような職業が良いと考えている場合には、今よりも大きな企業に転職することで高収入が目指せます。

また、高収入を得られる職業としては、

• パイロット
• 医師
• 大学教授
• 税理士
• 弁護士

などが挙げられます。

どれも特殊な資格が必要な職業となっていますが、その分収入はかなり高いと言えます。

難しい資格が必要なく、高収入がねらえる職業としては、

• 不動産営業
• 長距離トラックドライバー
• ごみ収集業スタッフ

などが挙げられます。

自分に合った高収入が期待できる職業へ転職しましょう。

今の会社で収入アップが厳しい状態でも、副業を始めることで会社を変えることなく収入をアップすることができます。

自宅で行える副業としては、

• 内職
• クラウドソーシング
• ハンドメイド販売
• アフィリエイト

などが挙げられます。

隙間時間でコツコツ作業することで、収入アップへと繋がっていきます。

ただし、勤めている会社が副業を禁止している場合もあります。事前に副業禁止かどうかを確認してから行うようにしてください。

また、副業での収入が20万円を超える場合には確定申告を行う必要が出てきます。もし申告を忘れてしまうとその後発覚した際には延滞税などの罰則を受けることになるため注意しましょう。

年収アップする方法として資産運用を行うことも一つの手段と言えます。

資産運用の方法としては多数あり、

• 株式投資
• 投資信託
• 個人向け国債
• 外貨建て金融商品
• 不動産投資
• ＦＸ

などが挙げられます。

資産運用の経験がなく、不安な方でも投資信託などを選ぶことで運用自体はプロに任せることができます。

ＦＸはハイリターンが期待できる資産運用方法ですが、その分リスクも高くなるためあまりおすすめはできません。

給与収入は定年になってしまったところで途絶えることになりますが、資産運用を行っておけば定年後も続けることで収入を継続できるというメリットもあるのです。

年齢に関係なく収入を得ることができるため、早い段階で始めておくこともおすすめと言えます。

現在の年収では生活が苦しい、という方もいらっしゃると思います。

このような場合には「節約」を行うことを考えますよね？中でも食費などを削ろうと考える方は多いと思います。しかし、まず節約を考えるべきなのは「固定費」です。

以下では節約のコツとして、

• 固定費の節約
• 食費や光熱費の節約

についてご紹介していきたいと思います。

収入アップもいいですが、すぐに成果が出るわけではないため、まずは節約から始めて見るのも良いかもしれません。

節約と聞くとどうしても食費などを優先して行いがちですが、重要なのは「固定費」の見直しです。

一度見直すことで継続的に節約を行うことができるため、最初に見直すことがおすすめと言えます。

固定費としては

• 家賃・住宅ローン
• 保険料
• 通信費

などが挙げられます。

家賃は引っ越しなどをしないと金額が変わることはなく、見直すことは難しいと言えます。

ここでは保険料と通信費を取り上げていきます。

通信費はスマホの料金やインターネット回線を見直すことで節約することができます。格安SIMの利用や基本料金の安いインターネット回線などを利用することで固定費を見直せます。

保険料は保険の見直しを行うことで節約可能です。現在の保障が必要以上になっていないのか、もっと安い保険はないのかを調べることで見直せるのです。しかし、個人で行うと多少難しく感じるかもしれません。

保険の見直しを行いたい場合、マネーキャリアのご利用がおすすめです。保険のプロが保険料を抑えつつ最適な商品を紹介してくれます。

固定費の見直しを行い、さらなる節約を行いたい場合に、食費や水道光熱費などの見直しを行いましょう。

電気代はこまめに電気を切るなどはもちろん、アンペア数を下げてしまう事でも安くすることができます。アンペア数を下げても大丈夫そうな場合には試してみてください。

水道代も流しっぱなしにすることをやめることや、シャワーヘッドを節水タイプに変更することで抑えることが可能です。

食費は献立を考えてから買い物に行くことや、い週間に1度などまとめ買いをすることで無駄なものを買わずに済むようになり、節約の効果が期待できます。

あまり無理をしてしまうとストレスが溜まってしまうため、できる範囲で節約を心がけるようにしましょう。

手取りを増やす方法として給料アップの方法をご紹介しましたが、現状のまま手取りを増やす方法もあります。「節税」です。

個人で節税なんてできるの？と思われるかもしれませんが、いくつか方法があります。

• iDeCoや積み立てNISAの利用
• ふるさと納税
• 資産運用

などです。

どの様に税金対策と繋がっているのか、以下でご紹介していきます。

税金対策のひとつとして、iDeCoや積み立てNISAを活用する方法が挙げられます。

どちらも運用益が非課税となるため、投資などで資産形成を考えている方にはおすすめの税金対策と言えます。

2つの方法でより税金対策として期待できるのがiDeCoです。

iDeCoでは運用益の非課税以外に、積立金額が全額非課税になると言うメリットがあるのです。

月に2万円を掛け金として居た場合、1年間で24万円が非課税部分となり課税対象額から引かれることになるのです。

ただし、iDeCoを利用してしまうと積み立てた資金は60歳まで引き出すことができません。しっかりと考えてから利用するようにしてください。

税金対策としてふるさと納税を利用することもおすすめです。

ふるさと納税は

ふるさと納税として支払った金額-2,000円

分が控除の対象となります。反映されるのは翌年になるため、次年度の税金が安くなることになります。

ここで気をつけたいのが「金額が安くなるわけではない」ということです。税金対策として紹介していますが、すでに支払った分が控除されているだけなので、安くはなっていません。

しかし、寄付を行った自治体からは返戻品が受け取れるため、実質2,000円で返戻品がもらえることを考えると、少し節約に繋がるとも考えられます。

ただし、税金の控除や還付を受けるためには手続きを行う必要があります。ワンストップ特例制度などを利用してしっかりと申請を行うようにしてください。

資産運用で節税を行う方法としてiDeCoや積み立てNISAはご紹介しました。その他に不動産投資も税金対策として効果が期待できるのです。

不動産投資を行うことで家賃収入などがえられます。しかし、管理費や賃貸管理料、火災保険、ローン金利などの様々な経費が発生するのです。

これらの金額を家賃収入から引いた場合に赤字が出てしまう場合があります。

この赤字分の金額を確定申告時に申請することで、もともともらっている給料から控除されることになり、所得税や住民税が還付されることになるのです。

資産運用で出た損失は、損益通算によって控除の対象となるのです。

さらに、定年退職後も不動産投資などの資産運用を続けることで収入が途絶えることはなく、老後の備えとしてもおすすめと言えます。

年収350万円.30代後半の男性との結婚を考えているけど、年収のことを考えると結婚に踏み切れない、という方もいらっしゃるようです。

確かに、結婚後すぐに子供ができた場合、一定期間働くことができなくなる可能性があります。この間年収350万円でやっていけるのか、そもそも年収350万円の男性とは結婚できないのか、不安を感じてしまう気持ちも分かります。

このような状況によせられた意見としては、

• この年代の平均年収は400万円程度のため若干少ない
• 年収350万円でも人によっては普通に生活できている
• この年収では貯蓄までは回らない

などの意見が多く見られました。

40歳前後のサラリーマンの平均年収は400万円程度となるため、30代後半で年収350万円は若干低いと言えます。地方の場合では十分生活できるという意見もありました。

年収350万円で生活できるかは人それぞれと言え、もし足りない場合には共働きを選択する必要もあります。

また、貯蓄まで回らないという意見もあり、大多数の方が出産後は共働きを選択するべきという意見でした。

年収350万円の男性と結婚できないわけではありません。共働きでも問題ないという場合には、結婚しても無理なく生活ができると言えます。

年収350万円でも十分生活できると言えます。

結婚して子供がいる家庭でも、パートなどで少し稼げば問題なく生活できるレベルと言えるのです。

しかし、安定した生活を望むならば、将来のために資産形成を行うことが不可欠と言えます。

子供がいる場合には多額の教育資金が必要になります。いない場合でも老後資金などは貯めておかなくてはいけません。

資産形成と言っても、素人からするとかなり難しい問題になってしまいますよね？知識が無いため何から手を付けたらよいのかも分からない方が多いと思います。

このような場合にはマネーキャリアで相談がおすすめです。お金のプロであるファイナンシャルプランナーに資産形成について一から相談にのってもらえ、的確なアドバイスがもらえます。

無料で何度でも相談ができるので、資産形成を検討している方は一度マネーキャリアを利用してみてください。

いかがでしたか？ここでは年収350万円の手取り月収や生活レベルについてご紹介しました。

年収350万円が低い方というイメージがあるかもしれませんが、決して低いわけではありません。20代で年収350万円以上となる方は少なく、特に女性の場合にはかなり多い方とも言えるのです。

独身で年収350万円の場合には、余裕を持った生活ができると言えます。しかし、結婚して子供がいる場合になると生活が少し厳しくなると言えます。パートなどで少し収入が得られれば生活するのに困らないレベルと言えるため、年収350万円の男性とは結婚できない、などと考えることは避けるようにしましょう。

年収350万円でも生活できますが、将来のための資産形成は不可欠と言えます。資産運用を行いたい場合には、一度お金のプロに相談できるマネーキャリアを活用することをおすすめします。

ほけんROOMでは他にもお金や保険に関する記事を多数掲載しています。興味のある方はぜひ参考にしてください。