住宅ローンを組むデメリットを解説！対処法とローンの選び方も

住宅購入には欠かすことの出来ない住宅ローンですが、借入を申請する前にデメリットを確認する必要があります。

デメリットは主に以下の5つ存在し、そのデメリットを許容した上で住宅ローンの契約をするようにしましょう。

1. 銀行の事前審査に通らないといけない
   
2. 金利がかかる
   
3. 住宅ローン以外の諸費用がかかる
   
4. 計画を立てなければ生活が厳しくなることもある
   
5. 最大で35年間返済を続ける必要がある
   

住宅ローンを借りる際のデメリットの1つ目として、「銀行の事前審査に通らないといけない」という点が挙げられます。

住宅購入のステップとしては、住みたい物件や土地を見つけて住宅ローンの審査という流れになりますが、たとえ自身にとって良い物件や土地が見つかったとしても、銀行の事前審査に通らないと次の契約というステップに進むことは出来ません。

住宅ローンの借り入れできる上限金額の目安として、年収の5～8倍と言われており、その金額を超えてしまったり、他の借り入れがあったりすると審査に通過できない可能性があります。

特に、クレジットカードの滞納歴があるなど金融機関のブラックリストに載っている状態ですと、更に通過が困難になると考えられます。

住宅ローンを借りる際のデメリットの2つ目として、「金利がかかる」という点が挙げられます。

これは住宅ローンに限らず借り入れをする際にはかかる費用となっており、特に住宅ローンの場合、借入金額が大きくなると予想されるため、その分金利手数料の影響はとても大きくなります。

住宅ローンをどの金融機関で契約するかを決定する際には、第一に金利手数料を重要視して選定する必要があります。

住宅ローンを借りる際のデメリットの3つ目として、「住宅ローン以外の諸費用がかかる」という点が挙げられます。

住宅ローンを申請して融資を受けるには以下のような諸費用を負担する必要があります。

上記の諸費用を合計すると、決して安くはありませんのでデメリットの一つと言えるでしょう。

住宅ローンを借りる際のデメリットの4つ目として、「計画を立てなければ生活が厳しくなることもある」という点が挙げられます。

よくある事例として、住宅ローン契約時はある程度余裕のある返済額で設定したはずが、後々転職や結婚、出産など生活環境の変化によって家計が厳しくなり、結果的に返済が難しくなるという事があります。

住宅ローン契約時には、上記のような未来を考えた上で、自分に余裕のある返済額にて設定することを強くオススメします。

また、この返済額の設定をする際に見るべき指標として返済比率という数値があります。

この返済比率は以下のように計算できます。

返済比率＝年間返済額÷額面年収×100

返済額を設定される際には確実に計算しておきましょう。

住宅ローンを借りる際のデメリットの5つ目として、「最大で35年間返済を続ける必要がある」という点が挙げられます。

これは国民全員に言える事なのですが、35年後の自分を明確に想像できている方というのは果たしてどのくらいいらっしゃるのでしょうか？

現在の日本は少子高齢化が進み、さらに人口減少も進んでいる状況で、未来の状況としては芳しくないと言えます。

そんな中で35年間、定額返済を続ける契約を結ぶというのは非常にリスクのある選択となり、一大決心が必要となります。

住宅購入を検討する前に、上記のようなリスクをがあることを考えた上で検討することをオススメします。

ここまでは住宅ローンのデメリットを中心に解説してきましたが、もちろんメリットも存在します。

住宅ローンを組んだ際のメリットとして、主に以下の3つのメリットが挙げられますので、順番に見ていきましょう。

1. 少ない元手で大きな資産を手にできる
   
2. 手元に資金を残しておける
   
3. 節税効果がある
   

住宅ローンを組んだ際のメリットの1つ目として「少ない元手で大きな資産を手にできる」という点が挙げられます。

住宅購入となると、現在保有している財産で購入できるという方は非常に少なく、通常購入できる方は限られます。

しかしながら、住宅ローンの場合、現在保有している財産では購入不可能な大きな資産を少ない元手で手に入れることが可能です。

住宅ローンについては、金融機関にとっても美味しい商品となっており、中小企業などへお金を貸した時の貸し倒れリスクよりも住宅ローンの貸し倒れリスクのほうが遥かに少ないというデータが出ているため、貸す側にとっても借りる側にとっても好都合な商品となっております。

住宅ローンを組んだ際のメリットの2つ目として「手元に資金を残しておける」という点が挙げられます。

通常住宅の購入には数千万円から数億円かかってしまいますが、住宅ローンを利用することで、初期費用はいくらかかかってしまうものの、自己資金を残した状態で住宅購入をすることが可能です。

自己資金を残すことで、引越し費用であったり家電の購入費用にも充てることが出来ますので、計画的な利用を検討しましょう。

住宅ローンを組んだ際のメリットの3つ目として「節税効果がある」という点が挙げられます。

住宅を購入した際に発生するようになる税金として固定資産税があるのですが、住宅ローンを契約した場合利用できる優遇税制として、住宅ローン控除があります。

住宅ローン控除を利用できる条件として、以下の項目を全て満たす必要があります。

• 年の合計所得が2,000万円以下
  
• 住宅ローンが返済期間10年以上
  
• 住宅の床面積が40㎡以上
  
• 床面積の2分の1以上が自身の居住用
  
• 自分が住むための住宅取得借り入れ
  

住宅ローンを契約する際には様々なデメリットがありますが、そんな住宅ローンのデメリットはどのように解決すれば良いのでしょうか？

主な具体的な対策として、以下の5つが挙げられますので解説していきます。

1. 信用力を高める
   
2. 金利が低い銀行を選ぶ
   
3. 住宅資金に余裕を持つ
   
4. ライフプランをきちんと立てる
   
5. 繰り上げ返済も検討する
   

住宅ローンのデメリットへの具体的な対策の1つ目として、「信用力を高める」という事が挙げられます。

住宅ローンを契約するためには銀行の事前審査に通らないといけません。

その事前審査を通過するためにも、信用力を高めるということが必須となります。

個人の信用力で見られる部分としては、現在の年収、勤続年数、信用情報などが挙げられますが、この中でも特に重要視される項目として信用情報があります。

信用情報とは金融機関やカード会社の間で共有されている情報で、ローン申請者が過去にカード支払いやローン支払いの滞納歴を情報共有しているのです。

仮にローン申請者が過去に滞納歴があった場合「ブラックリスト」として扱われてしまい、なかなかローン審査に通らなくなってしまいます。

そのためにも、日々の生活からクレジットカードやローンの利用は慎重に行い、信用力を高めるために滞納歴が付かないように心がけましょう。

住宅ローンのデメリットへの具体的な対策の2つ目として、「金利が低い銀行を選ぶ」という事が挙げられます。

住宅ローンを利用する際に必ずかかる手数料として、金利手数料が存在します。

この金利手数料は今回のような住宅ローンを契約するようなケースになると、借入金額も自ずと大きくなるので、金利手数料の支払いもとても大きな金額となります。

住宅ローンを契約するにあたって、この金利手数料をいかに安く抑えるかと言う部分がとても重要となります。

ですので、住宅ローンを契約する際は1つの金融機関のみで検討するのではなく、他社との比較もした上で金利手数料が出来るだけ低い金融機関を選ぶことが望ましいと考えられます。

住宅ローンのデメリットへの具体的な対策の3つ目として、「住宅資金に余裕を持つ」という事が挙げられます。

住宅資金として確保するべき項目としては、頭金、引越し費用、家具家電購入費用、住宅購入時の諸費用等が挙げられます。

いざ住宅購入を検討し始めるとついつい住宅購入価格のみに頭がいってしまいがちですが、こちらの住宅資金の確保するということを忘れないようにしましょう。

また、その中でも頭金の設定金額はどのくらいが良いのか迷われる方もいらっしゃいますが、頭金の目安としては住宅購入価格の10％～20％程度が一般的です。

住宅購入時にはその他付随費用も発生しますので、ある程度資金に余裕のある状態で住宅購入を考えるということが必須となるでしょう。

住宅ローンのデメリットへの具体的な対策の4つ目として、「ライフプランをきちんと立てる」という事が挙げられます。

住宅ローンを契約した場合、最大35年間返済が続く事を考えると、ライフプランをきちんと立てて未来を見据える必要があります。

よくある事例として、住宅ローン契約時はある程度余裕のある返済額で設定したはずが、後々転職や結婚、出産など生活環境の変化によって家計が厳しくなり、結果的に返済が難しくなるという事があります。

こういった住宅ローン相談にはマネーキャリアの無料FP相談サービスがオススメです。

何度でも納得できるまで相談しても相談料は無料であり、さらに相談の予約から相談までオンラインで完結する手軽さがあります。

ライフプランについてはぜひマネーキャリアにご相談ください。

住宅ローンのデメリットへの具体的な対策の5つ目として、「繰り上げ返済も検討する」という事が挙げられます。

先述でもお伝えしたとおり、住宅ローンにおいて最大の費用となるのが金利手数料です。

この金利手数料は借入元金にかかる手数料となっており、住宅ローンのような大きな金額を借り入れた場合、自ずと金利手数料の金額も大きくなってしまいます。

この金利手数料の支払金額をできるだけ安くする方法として繰り上げ返済が挙げられます。

繰り上げ返済とは毎月設定した返済金額以上に返済する行為を指し、この繰り上げ返済を行うことで計画よりも早く借入元金を減らすことが出来、結果的に金利手数料の支払金額を抑えることに繋がります。

ある程度貯蓄も多くなってきて、生活に余裕が出たタイミングで繰り上げ返済も検討することをオススメします。

ここでは住宅ローンで損をしないための選び方のポイントを4点解説していきます。

1. 金利タイプ
   
2. 返済方法
   
3. 団体信用生命保険
   
4. 金融機関の条件

金利タイプには主に以下のような種類が存在し、契約者のライフプランによって決定する必要があります。

返済方法には以下の2種類が存在しますので、それぞれ見ていきましょう。

• 元利均等返済
  
• 元金均等返済
  

団体信用生命保険とは、住宅ローンを借り入れる際には必ず加入する保険です。

将来契約者が怪我や病気などがあった場合返済が難しくなってしまいますが、団体信用生命保険に加入していれば、もしもの時にはローンが一部もしくは全額免除されることになります。

こちらの保証内容は各金融機関ごとに異なりますので、見比べて検討すると良いでしょう。

金利・優遇金利の条件・事務手数料・ 保証料や繰り上げ返済手数料の有無など、各金融機関によって条件は異なります。

こちらについては、出来るだけ安い金融機関を選択することで、トータルコストを削減することが出来ますので、是非金融機関ごとに比較検討することをオススメします。

住宅ローンの借り換えを検討する方も多くいらっしゃいますが、借り換えすることによってトータルコストが増えてしまうなど、失敗するケースもあります。

そんな失敗を防ぐためにも知っておくべきデメリットを4つご紹介します。

• 借り換えの諸費用がかかる
  
• 借り換えに手間がかかる
  
• 変動金利で将来の金利が上がることも
  
• 疾病特約がなくなることがある

住宅ローンの借り換えを行うということは、新規で住宅ローンを組み直すことになります。

よって、借入時には当然各諸費用が発生します。

借り換えはトータルコストを減らすことが最大の目的となりますので、この諸費用も加味してメリットがあるか検討しましょう。

住宅ローンを新規で組み直すということで、現在契約している住宅ローン契約時と同様に、書類の準備や記入など手間がかかります。

このデメリットを少しでも解消できる方法として、ネット銀行の利用が挙げられます。

ネット銀行の場合、WEB上での入力に対応している場合も多く、自宅で手続きを進めることが出来るでしょう。

現在固定金利で住宅ローンを組んでいる方が変動金利の住宅ローンへ借り換えて、現状の金利を下げる方法を取る方もいらっしゃいます。

しかしながら、変動金利は将来の金利がどうなるのか予想が出来ないため、場合によっては現在の固定金利よりも金利が高くなってしまい、結果的にトータルコストが増加してしまう場合があります。

変動金利は借入期間が長くなればなるほどリスクが上昇しますので、出来るだけ借入期間を短く設定することをオススメします。

住宅ローンの殆どが団体信用生命保険への加入が前提となっていますが、健康状態に問題がある方については借り換え時の審査で、団体信用生命保険に加入できない場合があります。

この場合、疾病特約等ご自身の体に何か起こった時の保証が無くなってしまいますので、借り換え時の健康状態については注意が必要となります。

ペアローンとは夫婦で2つのローンを契約することにより、借入金額上限を増やすことが出来る商品を指します。

このペアローンについてはデメリットの側面もあり、主に以下の4つのデメリットが存在します。

• 一方が死亡しても債務が残る
  
• 諸費用が2倍かかる
  
• 返済総額が増える
  
• 共有名義で所有しないとならない

ペアローンの基本的な構造としては住宅ローンを2つ契約する事と同じとなります。

つまり、契約時にかかる諸費用が単純計算2倍かかってしまいます。

解決策としては、その他金融機関にて最大借入金額を比較検討し、購入物件の費用を個人ローンで対応できる金融機関を探すことで、諸費用の削減が出来るでしょう。

ペアローンの最大のメリットとして、借入金額の増加となりますが、その裏返しとして返済総額が増えてしまうことがデメリットと言えるでしょう。

また借入金額が増加することによって、支払う金利手数料の総額も増えてしまいますので、注意が必要です。

ペアローンを契約するためには、購入住宅を共有名義で所有することとなります。

仮に夫婦間の関係が悪化した後離婚することとなってしまった場合、購入住宅の所有権について非常にトラブルになりやすい部分と言えます。

そもそも収入合算とは何でしょうか？と言う質問を多く受けることがあります。

収入合算とは夫妻で収入を合算して住宅ローンの借入を行うことにより、個人収入では組むことの出来ない金額の住宅ローンを組むことが出来る商品です。

この収入合算には連帯保証型と連帯債務型の2種類が存在します。

それぞれの違いについて、以下の表にまとめました。

上記の表のように連帯保証型と連帯債務型には違った特徴があり、税制優遇メリットとしては連帯債務のほうが大きいといえます。

収入合算を利用することでメリットも多くあるのですが、その反面デメリットもございますので、後述にて解説していきます。

収入合算にて連帯保証を選択した場合、連帯保証人側は団信を受けることが出来ません。

また連帯債務を選択した場合も一部金融機関によっては団信を受けられません。

仮に団信を受けていない方が死亡や高度障害状態になったとき、残された側はこれまで通り住宅ローンの返済義務が発生します。

連帯債務で住宅ローンを契約する場合、夫婦共に住宅に対する所有権を持つことが出来ます。

ここで問題になるのが所有権の割合と住宅ローンの負担割合の乖離です。

住宅ローンの負担割合よりも所有権の割合の方が大きい場合、パートナーより贈与を受けていると判断され、贈与税が発生します。

こちらの対策としては住宅ローン割合と所有権の割合を同じにすることで、贈与税の発生を防ぐことが出来るでしょう。

連帯債務で住宅ローンを契約した場合、夫婦共に住宅ローン控除を受けることが出来るのですが、連帯保証で住宅ローンを契約した場合、住宅ローン控除を受けることが出来るのは主債務者のみとなります。

近年では夫婦共働き世帯の数が大幅に増えており、夫婦ともに収入がある家庭が多いです。

上記に当てはまる場合、税制メリットを考えると連帯債務で住宅ローン契約を結ぶほうがメリットがあると言えます。

住宅ローンを組みたいけど、どこで組めば良いのかわからない方も多くいらっしゃいます。

そこで、低金利で住宅ローンを借りられる銀行10選ということで、以下の金融機関をご紹介致します。

1. 三菱UFJ銀行
   
2. ARUHI
   
3. 三井住友銀行
   
4. りそな銀行
   
5. auじぶん銀行
   
6. SBIマネープラザ
   
7. 住信SBIネット銀行
   
8. 新生銀行
   
9. ソニー銀行
   
10. イオン銀行

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の1つ目として「三菱UFJ銀行」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の2つ目として「ARUHI」をオススメします。 

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の3つ目として「三井住友銀行」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の4つ目として「りそな銀行」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の5つ目として「auじぶん銀行」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の6つ目として「SBIマネープラザ」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の7つ目として「住信SBIネット銀行」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の8つ目として「新生銀行」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の9つ目として「ソニー銀行」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

低金利で住宅ローンを借りられる銀行の10つ目として「イオン銀行」をオススメします。

住宅ローンの詳細としては以下の内容となります。

「住宅ローンを組むデメリットを解説！対処法とローンの選び方も」というテーマでお話してきましたが、いかがでしたでしょうか？

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