がん保険は必要ない？不要な人、入るべき人を解説

近年よく耳にするがん保険は、本当に必要なのでしょうか。  

ここでは、がんの実態について統計データを見ながらがん保険の必要性について迫ります。

以下の3つの統計データを基に、がん保険が現代社会において必要か不要かについて検証していきましょう。

• がんの罹患率
• がん罹患者の生存率
• 日本人の死亡原因

年齢と性別にから見たがんの罹患率

参考：厚生労働省：がん対策推進基本計画

がん保険の必要性を知るために、厚生労働省が発表したデータを見てみましょう。

上の図は人口10万人に対してどのくらいの数の人ががんに罹患しているかということを男女別に示しています。

この図を見ると、女性は30代から罹患率が上昇しはじめ、緩やかに上昇していくのがわかります。一方、男性は40代までは低いですが、50代から急激に罹患率が上昇しはじめ、60代、70代では女性の罹患率より大幅に高いことがわかります。

また以下は、現在20歳の男女が数十年後にどのくらいの確率でがんにかかるかを示したものです。

がん罹患率を知ったところで、次はがんにかかった方の生存率を国立がん研究センターがん情報サービスの「最新がん統計」を参考に見ていきます。

【部位・男女別がんの生存率】

上の統計データを見ると、がん患者の5年、10年後の生存率は比較的高いことがわかります。

このデータからわかるように、今までの常識と違い、がんは治療を受けられず進行して悪化すれば死に至る病ですが、早期発見や最善の治療を受けることができれば完治する可能性のある病となりつつあるのです。

がん保険に加入しておくと、以下のような保障を受けることが可能になります。

• がん診断時にまとまった保障金を受け取ることができる
• 入院・手術・放射線治療時にお金を受け取れる
• 特約を付ければ先進医療や女性特有のがんの治療時にも保証金がもらえる

がんに対する心構えをもち、最善の治療を行えるようがん保険に加入しておけば費用を気にすることなく治療に専念できます。 

 自身の5年・10年後の生存率を高めるため、早期に適切な治療を受けるためにも、がん保険の必要性は高いといえるのです。

またここで覚えておかなければならないのは、がんは一度治療したら完治してすべてが終わるわけではなく、再発や転移、新たながんの発生とも戦わなくてはならない病気だということです。

もしがんが再発してしまった場合にはさらに多額の治療費が必要になります。がん保険に加入しておけば、そういった場合にも入院や通院、手術などの治療費をしっかりと給付してくれます。

長期的な治療に備え、がん保険に加入することは必要だといえるのです。  

2016年度日本人の死亡原因とその割合

厚生労働省調べ

日本人の死亡原因に注目してみましょう。

上記の図を見ると日本人の約30%の人が悪性新生物（がん）で亡くなっており、がんが死亡原因として1番多いということがわかります。

またがんの場合、がんで死亡するだけでなく、がんが原因となって他の病気を発症し、それが原因で亡くなるということも考えられます。こういったものはがんによる死亡として数えられないため、実際はより多くの人ががんが関連して亡くなっていると考えられます。

がんは医学の進歩により治る病気へと変化しつつありますが、まだまだ死亡の原因として大部分を占めているのです。

このように恐ろしい病気であるからこそきちんとした備えが必要になってきます。

もしがん保険に入っていなかった場合、経済的な面から適切な治療を受けられないという状況になりかねない人もいるのではないでしょうか。死亡原因から見てもがん保険の必要性は高いことがうかがえます。

前章では統計データからがん保険の必要性について考察してきました。

この章では、がん治療にかかる費用をもとにがん保険の必要性を検証していきます。

1. 入院と外来の治療を受けたときにかかる費用
2. 自由診療や先進医療を受ける場合の治療費
   
3. 治療以外にかかる費用
   
4. がんの治療に関わる費用は総額どのくらいか

という観点で考察しました。

がんにかかった場合どれくらいの費用が掛かるかという過去のデータからも解説しているので、費用の面からもがん保険が必要かどうかを見ていきましょう。

まずがんにかかった場合、治療費がどのくらいになるのか見てみましょう。

代表的ながんの治療にかかる費用は以下の表の通りとなります。

参考：平成30年度 医療給付実態調査｜厚生労働省

上の表のように、入院した場合には20万円程度、外来の場合にも1.5万円程度の医療費が必要になります。

あまり高くないなと思った方もいるかもしれませんが、日本では国民皆保険制度が採用されているため、医療費の自己負担額が少額で済んでいるためです。また、公的医療保険が適用される治療の場合、高額療養費制度を利用すればさらに負担を小さくすることもできます。

 このくらいの金額なら貯金でまかなえるため、がん保険は必要ないと考える人もいるのではないでしょうか。

ここで注意しておきたいのは、この金額が1回の治療にかかる費用だということです。

先にも述べた通り、がんは一度治療したら完治してすべてが終わる病気ではありません。再発や転移した場合は、さらに同様の治療費がまた必要となります。

再発や転移を繰り返した場合、この治療費が家計に与えるダメージは小さくないではしょう。

また、がんにかかった場合の入院日数にも注目してみましょう。

自由診療や先進医療を受ける場合には、公的医療保険が適用されないため、全額が自己負担となります。

がん治療における代表的な先進医療とその治療費は以下の通りです。

参考：「先進医療会議」令和元年度実績報告｜厚生労働省

このように先進医療の場合、1回受けるたびにおよそ300万円もの高額な医療費が必要になってきます。先進医療を受けたいと思った場合、300万円もの高額な医療費を払って家計への影響が小さい人は少ないのではないでしょうか。

続いて、自由診療についても確認してみましょう。

自由診療とは、国の承認を受けるための全段階を満たしていないため、保険診療として扱われていないものを指します。  

がん治療に使われる自由診療には、以下のような種類があります。

• 免疫チェックポイント阻害薬
• エフェクターT細胞療法
• 網羅的がん遺伝子検査
• 遺伝子療法
• 高精度放射線治療SBRT（体幹部定位放射線治療）による巨大肺腫瘍の治療
• 自家がんワクチン療法
  

自由診療も治療によっては数百万円～数千万円かかることもあります。

このように、先進医療や自由診療を受ける場合には、高額な医療費が必要になってきます。

先進医療や自由診療を受ける可能性はごくわずかかもしれませんが、可能性がないわけではありません。

もしがん保険に入っていなければ、受けたいと思っても経済的な面からあきらめざるを得ない場合も出てきてしまいます。

がん保険に加入しておけば、治療にかかる費用を気にすることなく自分の満足のいく治療を受けられるでしょう。

治療の選択の幅を広げるためにも自由診療や先進医療への保障のついたがん保険に加入してみてはいかがでしょうか。

なお、先進医療への保障は特約によってつけるものがほとんどです。特約の付与にかかるお金は月々100円程度なので、ぜひ保険に加入する際は先進医療特約に加入してみてはいかがでしょうか。

がんに罹患すると、治療費以外にも以下のような様々な費用がかかってきます。

• 通院するための交通費やガソリン代
• 入院時の寝衣や日用品
• 入院時の食費
• 差額ベッド代
• 診断書や保険会社への証明書作成費
• ウィッグやかつらなどの外見ケア用品
• 介護のための器具やリフォームの費用

治療費に加え様々な負担がのしかかってくるのが、がんという病気にかかった時の経済面での辛さでもあります。

また、がんは完治すれば、全てが終わる…という病気ではないということは覚えておきましょう。

治療が終わったあとにも、生活を立て直すために以下のような様々な費用が掛かってきます。

• 仕事に復帰するまでの生活費
• 痛みや咳がある場合それを止める薬代
• 定期的な再発・転移検診のための費用
• 女性の場合、乳房などの再建手術費用やケア専用の下着など

がん治療に関わる費用として以下のような費用がかかります。

• 診察費用や検査費用
• 手術費用
• 調剤薬局で支払
• 薬代や抗がん剤代
• 放射線治療費
• 入院費用

世の中には、がん保険が不要であると考える人も少なくありません。

ここではがん保険が不要と考える人がよく述べる3つの理由を取り上げ、それが本当に正しいのかを検証していきます。

• 高額療養費制度がある
• がんの罹患率はそんなに高くない
• がん保険で受け取れる金額が少ない
  

日本の医療制度は優秀であり、自己負担額を大きく減らせる「高度療養費制度」で自己負担の限度額以上の支払いは国から支給されることになっています。  

この高額療養費制度があるため、がん保険に加入する必要はないと考えている人もいるようです。

しかし、この高額療養費制度にも3つの大きな落とし穴があります。それをきちんと理解したうえでがん保険が不要か考えるようにしましょう。

• 一度は自費で支払う必要がある
  
• お金がすぐ返ってくるわけではない
• 先進医療や自由診療には適用されない

一度は自費で支払う必要がある

高額療養費制度は支払う額を直接減らせるものではないということはきちんと理解しておきましょう。

一度自費で支払った額のうち上限を超えた部分だけが後で返金されるのです。

一度自分で支払うことができるほどの貯蓄が必要となるため、貯蓄の少ない人は注意が必要です。

お金がすぐ返ってくるわけではない

もし医療費を支払って、支払った額が返ってくるまでに生活が苦しくなってしまう場合には、がん保険に入る必要性が高いといえるでしょう。

先進医療や自由診療には適用されない

がん治療には非常に長い時間がかかる上に、先進医療を利用するとなると自己負担が1回ごとに300万円程度必要になります。

毎月無収入の状態で、この額の負担が積み重なると家計の大きなダメージになることは間違いありません。

さらにがんは治療終えた後にも、生活を安定させるためにお金と時間が必要になることも少なくないのです。  

これらの点においても、がん治療の医療費をまかなえるがん保険は、必要性が高いといえるでしょう。

がん保険が不要といわれる理由として、がんにかかる確率がそこまで高くないからというものがあります。

2人に1人が生涯でがんにかかる時代といわれる現代、本当にがんになる確率が低いといえるのでしょうか。

がんになる確率を見るために、もう一度国立がんセンターの「最新がん統計」の統計結果を見てみましょう。

この表を見ると、確かに生涯では約半分の人ががんにかかっています。しかし、若い年代ではがんになる確率があまり高くないですよね。これが、がんの罹患率はそんなに高くないといわれるゆえんです。

では、がんの罹患率の低い若い年代ではがん保険の必要性が高くないといえるのでしょうか。

結論から言うと、若い年代でもがん保険の必要性は高いです。その理由は主に以下の2つになります。

• 加入年齢が上がると保険料が高くなる
• がんにかかった場合の経済的負担が大きい

若い年代でもがん保険の必要性が高い理由として、加入年齢が上がると保険料が高くなるというものがあります。

がん保険の保険料は高齢になるほど高くなっていきます。20代に比べて70代では保険料が5倍以上になっている商品もあるのです。

高齢になりがんの罹患率が高くなって、いざがん保険に入りたいと思ったときはもう遅いかもしれません。

終身タイプのがん保険に若いうちに加入しておけば、長い目で見ると月々の保険料を安く済ませることができるため、歳を取ってから「あの時おけばよかった」と後悔することはなくなるでしょう。

がんにかかった場合の経済的負担が大きい

若いうちはそれほど貯蓄や収入が安定している人は少ないのではないでしょうか。その場合、もしもがんにかかってしまうと経済的負担がかなり大きいです。

保険とは運悪くアクシデントが起こったとき不測の事態に備えるためのものです。確率が低いからと言って甘く考えていると、後悔してしまうかもしれません。

もう一度、本当に自分にがん保険が不要かどうかよく考えることをおすすめします。

がん保険で受け取れる金額が少ないというのもがん保険が不要といわれる理由の1つです。

がん保険で受け取れる金額について例を挙げて見てみましょう。

入院給付金や手術給付金はがん治療にかかった日数や受けた手術によっても違うため、大きな額を受け取れるかどうかはわかりません。

これを見ると、がん保険で受け取れる金額が生命保険などに比べてそこまで多くないと感じる人もいるのではないでしょうか。

しかし、きちんと意識しておいてほしいのは、保険は元を取るため、もしくは得するために加入するものではないということです。

保険にはもしもの場合の備えとして加入します。受け取れる額が大きいか小さいかではなく、がんに対する保障として十分かという観点から考えるようにしましょう。

また、がん保険によりどんな保証が受けられるかということは後の章で解説しています。ぜひ参考にしてください。

がんに関わる確率とがん治療にかかる費用、がん保険を不要と考える人の理由について解説しましたが、がん保険の必要性について理解できたでしょうか。

もしかすると自分に対して本当にがん保険が必要かどうか迷ってしまった人もいるのではないでしょうか。

がん保険が必要かどうか迷ってしまった方は、保険のプロに一度相談することをおすすめします。プロに相談すれば、あなたの収入や貯蓄状況、性格、家庭状況などをもとに本当にがん保険が必要か見定めてくれます。

そのうえで、プロに相談する場合はマネーキャリアをおすすめします。

マネーキャリアをおすすめする理由は以下の5点です。

• ファイナンシャル・プランナー国内最大級！
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• 相談満足度93%
• 何度でも相談無料
  

がん保険の保障は商品によってもかなり異なります。がん保険に加入した場合にもらえるお金にどういうものがあるのかきちんと理解しておきましょう。

がんにかかった際の保障として十分かどうかという観点で見ることが大切です。

がん保険でもらえる保障として

• メインの保障
• 特約

がん保険では、がんを治療するための様々な治療にかかるお金を保障してくれます。

がん保険の主な保証は、主に以下の6つです。

がん保険では入院費や手術などの治療費はもちろんのこと、通院時や手術時にもお金がもらえます。

がんと診断されたときにもらえる診断給付金は、がん治療に入る前にまとまったお金がもらえるため経済的な安心材料にもなります。

このようにがん保険に加入しておけば、多くの給付金が受け取れます。

がんにかかった時にはありとあらゆる保障を受けられるため、働かずともお金の心配をすることなく治療に専念できるのです。

がん保険には主な保証のほかに、つけておくとさらに保障内容を手厚くできる特約が存在します。

主な特約とその特徴は、以下の表の通りです。

特約には先進医療を受ける際にお金を支給する物や自身が亡くなったときに遺族にお金を遺せるもの、女性特有のがんに備えられるものなど様々な種類があります。

がん保険に加入する際には、自分に合った特約をしっかりセットしておくことをおすすめします。  

ここまで、がん保険の必要性について見てきました。

では、がん保険が特に必要になるのは具体的にどんな人なのでしょうか。

ここでは、がん保険の必要性が特に高い人の特徴を4つ紹介しています。

• がんになったときにその後の生活も経済的に苦しくなる人
• 自営業者やフリーランスの人
• がんにかかったらできるだけ最善の治療をしたい人
• がんの遺伝リスクが高いと考える人
  

以下のような、がんになったあとその後の生活が苦しくなることが予想される方はがん保険に加入するのがおすすめだといえるでしょう。

• 現在の給料が少なく生活が苦しい方
• 貯蓄があまりなく働けなくなると生活が厳しくなる方
• 毎月の収入額に大きな差がある方
• 住宅ローンやカーローンを組んでおり定期的な支払いが必要な方
  

自営業者やフリーランスの方は、特にがん保険に加入しておく必要性が高いといえます。

その理由は、働けなくなった時に傷病手当金を受け取ることができないからです。

会社員・公務員であればがんの治療などで働けなくなった時に、公的健康保険から給料の3分の2を傷病手当金として最長1年6ヶ月間受け取ることができます。

しかし、健康保険ではなく国民健康保険に加入している自営業者やフリーランスの方は、傷病手当金を受け取ることができません。

入院・在宅でのがん治療には、毎月たくさんのお金がかかります。

よって、自営業者やフリーランスの方はがんで働けなくなった時の備えとして、がん保険に加入するのがおすすめなのです。

がんにかかった際に最新の医療を受け、最善の治療をしたい方はがん保険に加入することをおすすめします。

がんの治療費は、健康保険が適用される場合基本的に3割負担です。

しかし、最新の治療のなかには健康保険が適用されず、治療費が全額負担となるものもあります。それが、先進医療です。

がんに対する先進医療の治療費は非常に高く、平均して300万円のお金が必要になります。

がん保険の中には、この先進医療の費用を支払ってくれる「先進医療特約」が付与できるものが数多くあります。

多くの先進医療特約は通算2,000万円まで治療費を負担してくれるので、安心して最新の治療を受けることができるようになるのです。

先進医療特約は月に100円程度でがん保険に付与できることがほとんどです。

最新のがん治療を受けたい方はぜひ保険に加入し、先進医療特約を付与しておきましょう。  

ほとんどのがんは遺伝しませんが、中には遺伝子が原因で発症するがんもあることが近年の研究で明らかになってきています。

遺伝子が原因で発症するがんの種類と遺伝要因の強さは、以下の通りです。

参考：独立行政法人 国立病院機構 四国がんセンター｜遺伝性がん・家族性腫瘍とは

家系図をたどった際にこれらのがんにかかった方がいる場合、その方が将来がんにかかる可能性は極めて高くなりがちです。

特に「遺伝性乳がん卵巣がん症候群」は乳がん発症要因の10%を占めているといわれています。

自分の家系図をたどり、がんにかかるリスクが高いと感じた方はがん保険への加入を強くおすすめします。

がん保険の必要性が高い人について紹介しましたが、がん保険の必要性が低い人についても紹介しておきます。

がん保険の必要性が低い人の特徴は以下の2つです。

• 貯蓄が十分にある人
• がんに対して医療保険や就業不能保険で充分に備えている人

がんにかかって多額のお金が必要になったとしても貯蓄によりカバーできる人はがん保険が不要である可能性があります。

がん保険はがんにかかった際の経済的負担を軽減するものであり、貯蓄が十分にある場合には軽減の必要性が薄いからです。

ただし、がんにかかった際の費用はまかなえるけれど、その出費により経済的ダメージが大きい人にはがん保険の加入をおすすめしておきます。

その理由は、がんにかかって必要になる費用は治療にかかる費用だけではないからです。

前の章でも説明したように、がんにかかると収入の減少や治療以外にかかる費用による影響も考える必要があります。もしかすると先進医療や自由診療を受ける可能性もあるでしょう。

そうなった場合、1000万円以上の費用が必要になることもあります。

このような大金を支払ったとしても家計が苦しくならない人はがん保険への加入を見送ってもかまわないでしょう。

一度自分の貯蓄状況を見直し、がんになった際、費用をまかないきれるのかどうかきちんとシュミレーションしてみることをおすすめします。

もうすでになんらかの医療保険や就業不能保険でがんに対して充分に備えている場合、がん保険が不要であることもあります。

医療保険とは、がんだけでなく、脳疾患や糖尿病、腎不全など、多くの病気やケガに対して保障してくれる保険です。

がん保険と医療保険の違いを表にまとめると、以下の通りとなります。

また、就業不能保険はそういった病気やケガにより働けなくなってしまった際の収入や生活費を保障してくれる保険です。

これらの保険ですでにがんに対して手厚く保険をかけている人にとってはがん保険は不要かもしれません。

ただし、医療保険の場合、入院限度日数が設定されていたり、給付金の額が単純に少なかったりすることもあります。がんに対して保障はつけているから大丈夫だと甘く見ていてはいけません。

もし自分ががんにかかったときその保障だけで大丈夫かということはきちんと考えておくようにしましょう。

がん治療には多額のお金がかかるということは、お分かりいただけたでしょうか。

ここからは、がん治療の際の出費を抑えられる公的な医療制度について解説していきます。

がん治療に利用できる公的な医療制度は、主に以下の3つです。

• 高額療養費制度
• 傷病手当金
• 医療費控除
  

高額療養費制度とは、収入に応じた自己負担限度額以上の医療費の支払いを免除してくれる公的な制度のことです。

70歳未満の高額療養費の月額自己負担額は、収入に応じて以下のように決まります。

引用：全国健康保険協会｜高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）

がんにかかった際にも、この高度療養費制度は利用することができます。

毎月の医療費を抑えるためにも、がんと診断されたらすぐにこの制度を利用する申請を出ししておくことをおすすめします。

公的な健康保険に加入している方は、傷病手当金を利用することができます。

フリーランスや自営業者など、国民健康保険に加入している方は、傷病手当金を利用す露ことはできません。

この公的制度を利用すれば怪我や病気で働けない状態になったときに、最長1年6か月間の間給与の3分の2を受け取ることが可能です。

傷病手当金は、以下の4つの条件を全て満たしたときに支給されます。

• 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
• 仕事に就くことができないこと
• 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
• 休業した期間中に一切給与の支払いがないこと
  

国税庁の「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」によると、医療費控除の概要は以下の通りです。  

「その年の1月1日から12月31日までの間に自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合において、その支払った医療費が一定額を超えるときは、その医療費の額を基に計算される金額（下記3参照）の所得控除を受けることができます。
これを医療費控除といいます。」

医療費控除の対象となる金額は

実際に支払った医療費の合計額-(保険金などで補填される金額)-(最高200万円)の金額

で計算できます。

医療費控除を受ける際には医療費控除に関する書類を記入し、所轄税務署長に確定申告書、または電子申告にて提出をするとよいでしょう。

ここではがん保険の必要性についてご紹介しました。

がん保険は自分のために加入すると言うイメージが強いかもしれません。このような考えをしていると貯蓄で何とかすればよいと考えてしまう方もいらっしゃると思います。

しかし、自分に万一の事があった時、不安になるのは自分だけではなく家族も同じです。



金銭的な不安だけでも最小限にできるよう、事前にがん保険へ加入して準備しておくことがおすすめです。

本当に必要なのか、必要性についてもっと知りたい方は保険のプロに聞いてみると良いと思います。

マネーキャリアなら無料で相談できるため、この機会に保険のプロの意見を取り入れてがん保険の必要性をもう一度検討してみてください！