がん団信特約が有利な理由とは？住宅ローンと保険の違いについて解説

住宅ローンを組むときに加入できるがん団信とは、死亡や高度障害になったときだけでなく、がんに罹ったときにも保障される保険のことです。

マイホームを購入する際、住宅ローンを組むのが一般的ですが、ローンは長期に渡るため、その間、借り入れした人に万一のことがあった場合、ローン返済が滞ることが想定されます。

そのため、団信に加入して、住宅ローンの残額を一括返済する方法がとられています。

しかし、該当になるのは死亡または高度障害のときだけです。支払いが困難になるのは、亡くなった場合だけでなく、重い病気に罹って働けなくなったときも十分に考えられます。

そのような背景の中で、がんと確定診断されたときに住宅ローン残高をゼロにできる「がん団信」が2001年に発売されました。

日本人の死因の第一位であるがんに対しての保障がついた商品は人気商品となっています。

そこで、がん団信の特徴

• 住宅ローンの延滞リスクを回避できる保険
• 団体信用生命保険以上の保険ががん団信
• 女性特有のガンについても適応

以上３つについて詳しく解説します。

特徴の１つ目は、住宅ローンの支払い遅延を避けられる保険であることです。

住宅ローンの支払いが延滞する理由は、「収入が途絶えたとき」「収入が減ったとき」など、家計が何らかの理由で、ローンを組んだときと状況が変わったときにおきます。

一番の理由は、住宅ローンの名義人が、病気やケガで死亡したり働けなくなったときではないでしょうか？

厚生労働省の調査によると、男性55,7%、女性41,3%と生涯、2人に1人ががんになるという統計がでています。がんは身近な病気になっているのです。

がんに罹ると、治療期間が長期になったり働けなく可能性も多いです。

そうなると収入が途絶えて住宅ローンの支払いが困難になるケースもでてきます。

そこで、がんと確定診断されたときに住宅ローン残高をゼロにする保険が必要になってきます。

念願のマイホームを手放さなずに住み続けることができるのは、大変ありがたい保険と言えます。

特徴の2つ目は、がん団信は団信よりも保障範囲が広いことです。

団信は、住宅ローンの名義人に万が一のことがあった場合、住宅ローンの残高を一括返済できるので、経済的に助けられる保険として加入します。

一方、がん団信は、死因の一位にもなっているがんに罹った場合まで、保障の範囲を広げています。

ただし、金利面で違いがあります。団信は金利の上乗せがありませんが、がん団信の場合は保障が広がった分、金利の上乗せがあります。

金利は金融機関によって違いがありますが、0.1～0.2％上乗せになっています。

上乗せ分で残高を一括返済できるという大きな保障が得られ、家族を守ることにつながります。

特徴の3つ目は女性特有のがんについても適応されることです。

現代は、男女共稼ぎが一般的ですので、住宅ローンを組むのは夫だけではありません。

妻が名義人となってローンを組むケースもありますので、女性の保障についても大切です。

女性が罹るがんの種類上位5つは次のとおりです。

参考：がん研究振興財団 | がんの統計2021 部位別がん罹患数(2017年）

女性特有のがんである乳がんと子宮がんがトップ5に入っています。

特に第1位である乳がんに関しては、がんの種類全体の約22%と、がんに罹る女性の5人に1人は乳がんという結果がでています。

この、女性特有のがんに関しても適応されているがん団信は有効であると言えます。

住宅ローンのがん団信より、保障が手厚いのが11疾病特約付きの団信です。

これは、死亡、高度障害のほか、がん以外の10の生活習慣病に罹り、180日以上入院した場合などに、住宅ローン残高がゼロになる特約です。（各金融機関で内容は多少異なります。）

生活習慣病で働けなくなった場合も、住宅ローンの支払いに苦慮するケースがでてきますのでこの特約が付いていると安心感が高くなります。

保障内容がかなり手厚くなるので、しっかりと備えたい人には向いている特約です。ただし、保障が大きくなる分、金利の上乗せ率は高くなります。

11疾病特約付団信は、下記の11の疾病に罹ったとき、所定の条件を満たすと住宅ローンの返済がゼロになる特約です。

指定の疾患は次のとおりです。

• がん
• 高血圧
• 糖尿病
• 腎疾患
• 肝疾患
• 慢性膵炎
• 脳血管疾患
• 心疾患
• 大動脈瘤解離
• 上皮新生物
• 皮膚がん

上記の病気に罹り、180日以上入院した場合、住宅ローンが完済されます。

180日以上と言うと、半年間の入院なので、かなり重い症状で、該当するケースは少ないかもしれませんが、万が一のことを考えておく場合には良いと思われます。

また、住宅ローン完済の条件には満たなくても、けがや病気で継続して31日以上入院したときには毎月の住宅ローン返済額が支払われたり、がんと診断されたら一時金が支払われたり、けが、病気入院で一時金がでるなど、多くの保障がついています。

民間のがん保険とがん団信とではそれぞれ特徴があります。

がん保険には次のようながん団信にはない、生命保険特有のメリットがあり、また同時にデメリットもあります。

• メリット①：年末調整で控除できる
• メリット②：途中解約可能
• デメリット①：保障が薄い可能性がある
• デメリット②：金銭面の負担がかかりすぎる

では、ひとつずつ解説します。

がん保険の保険料は年末調整時、生命保険料控除の対象になります。

一方、がん団信は控除対象外です。なぜでしょうか？

国税庁によると、生命保険料控除を受ける条件は、「保険金等の受取人のすべてをその保険料等の払込みをする方またはその配偶者その他の親族とするものをいいます。」とあります。

参考:国税庁 | 生命保険料控除の対象となる保険契約等

民間のがん保険とがん団信を比較してみましょう。

上記表を見ると、受取人が金融機関というのは控除を受ける条件にあてはまらないので、がん団信は控除を受けることができないことになります。

また、20～30代の若い人で非喫煙者など健康状態の良い人は、がん団信よりも民間のがん保険の方が保険料が安いものが多いです。

このように、住宅ローンの金額と保険で下りてくる金額を比較してみて、お得な方を選ぶのもよいでしょう。

毎年の生命保険料控除を受けたい場合は、考慮してください。

民間のがん保険でも、できる限り解約はしたくないですが、状況が変わって万一支払いができなくなったり、ほかの保険に変えたいなどというときでも途中解約ができるので、柔軟性がある保険と言えます。

一方、がん団信の場合、住宅ローンを組むときに審査を受けて加入するので、いくら状況が変わったからと言って、がん団信のみ解約することはできません。

いわゆるセット商品と考えるとよいでしょう。

また、がん団信の内容を変えたいという理由で途中解約することもできませんので、一度入ったら動かしがたい保険であることをしっかりと頭に入れておかなければなりません。

がん保険としての内容が不要になった場合でも、がん団信は解約できないです。

2つの保険を掛けていくとなると、家計からの支出も増えてしまうので、この点はよく頭に入れておく必要があります。

がん保険は、加入後、早いうちにがんに罹患した場合、がん団信と比べて保障が薄くなる可能性があります。

がん団信の場合、がんに罹患したときの保障額は、「住宅ローンの残高総額」となっています。

ですから、加入して間もなくがんに罹患した場合の保障額は、がん保険と比べるととても大きくなる場合が多いからです。

例えば、30歳のときに30年の住宅ローン3,500万円を組んで、35歳でがんに罹患したとします。

この場合、わずか5年分の保険料を掛けただけで、

受取額=3,500万円-5年分の保険料

上記の通り、3,000万円以上の保険金を受け取るのと同じことになります。

一方、がん保険の場合は、がんに罹患した場合、

受取額=一時金＋入院＋手術＋通院給付金など

となり、せいぜい数百万円程度の保障となります。

このように比べてみると、圧倒的にがん団信の方が保障が厚いことがわかるでしょう。

すでに民間のがん保険に加入している場合、住宅ローンを組むときにがん団信も加入するとなると、ダブルで保険料を支払う形になり、保険だけで家計の負担がかかりすぎてしまう場合があります。

がんは今や2人に1人が罹る時代と言われているので、若いうちからがん保険にしっかり加入している人もいるでしょう。

がんになったときの一時金だけでなく、入院や手術、通院時の保障も必要なので加入していると思われます。

しかし、がん団信は、万一がんになったときには、住宅ローン残高がゼロになるという魅力的な商品なので、こちらも必要性を感じるでしょう。

そうなると、がんに関する保険を2つ重複して掛けていくことになり、余裕のある家計以外の人は負担が大きすぎてしまいます。

がん団信とがん保険を併用するか否か、よく考えてみる必要があるでしょう。

次に、住宅ローンにおけるがん団信特有のメリットとデメリットがあるので、見ていきましょう。

次の5つになります。

• メリット①：余計な心配をせずに治療に集中できる
• メリット②：適用される基準がわかりやすい
• デメリット①：月々の支払額が高額になる
• デメリット②：途中解約はできない
• デメリット③：がんによっては適用されない場合もある

では、ひとつずつ解説します。

メリットとして、住宅ローンの支払いの心配をすることなく、がんの治療に集中できることです。

がんに罹ったときは、病気のことで頭がいっぱいになるほど心配になります。

しかも、長期で仕事を休まなければならないケースもでてきて、住宅ローンを支払えなくなる不安がでてきます。

支払えなければ、せっかく購入したマイホームを手放さなければならなくなります。家族の今後のことを考えると、大変不安になるでしょう。

しかし、がん団信に加入していれば、がんと確定診断がされると以降のローンの支払いが免除されます。

そうすると、ローン返済分を治療費に充てることもできるので、家計が助かるでしょう。

元気になって日常生活に復帰した後もローンの支払いは不要なので、心配なく治療に専念でき安心です。

がん団信は適用基準がわかりやすいのが特徴です。

「がんと確定診断されたら」という基準だけで住宅ローン残高がゼロになるので、実に明確です。

一方、11疾病保障特約付団信の場合は、基準が複雑です。

例えば、3大疾病のうち、がんを除く急性心筋梗塞や脳卒中の場合は病気の確定診断だけの要因ではなく、60日以上症状が継続して固定していなければなりません。

また、ほかのの8つのの生活習慣病に罹った場合は、条件が厳しく、一般的には、180日以上入院しなければ該当になりません。

このように、がん団信は、11疾病保障特約付きとくらべるとシンプルで分かりやすいです。

がん団信は契約途中で解約はできません。

普通のがん保険の場合は、事情ができて継続できないときは自由に解約できます。

しかし、がん団信は住宅ローンを組むときの条件として承認を得ているため、途中での解約はできないのです。

また、がん団信は、住宅ローンを組むときにのみ同時に加入でき、契約途中であとから加入したいと思ってもできません。

支払いが厳しいなどの理由で、どうしてもがん団信のみを解約したいときには、住宅ローンを組み変えるしかありません。

このように、自由が利かない点がデメリットと言えます。

住宅ローンを組む際には慎重にがん団信にするかどうか考えることが大切です。

がん団信はがんの種類によっては適用されない場合もあります。

適用されないがんの種類としては、上皮内がんがあげられます。このがんは、ほとんどの金融機関では対象外と考えてよいでしょう。

なぜなら、上皮内がんは、腫瘍が上皮にとどまった状態で組織に湿潤していないため、治療すれば転移や再発の可能性がほぼなく、「直るがん」と言えるからです。

一般のがん保険でも、上皮内がんは対象外となっている保険会社もあります。

この場合、一時金の額が半額になったり、普通のがんよりは保障が低くなっても、何らかの形で保障されるケースもあるので確認が必要です。

住宅ローンのがん団信・11疾病特約は、次の3つのメリットがあります。

• メリット①：がん保険よりも高額の保障を得られる
• メリット②：付帯サービスが充実
• メリット③：生活習慣病のリスクにも備えられる

11疾病特約を付加することで、保険としての役割が増えます。

ですから、現在加入している生命保険、がん保険と比較して保障の見直しもできます。

ここでは、メリットをひとつずつ解説しますので参考にしてください。

まず、通常のがん保険と比べると、保障が大きいことがあげられます。

がん保険の場合、がんに罹ったときに一時金として100万円～300万円程度受け取れます。

そして、入院、手術、通院をしたときに1日〇〇円×日数や、入院日数の何十倍の金額が受け取れる、など、主に治療に掛かるであろう金額が保障されます。

高度先進医療を利用した場合は別として、せいぜい、数百万円単位での受け取りになります。

一方、がん団信の場合は、がんと確定診断されると、住宅ローンの残高が全額返済となります。

住宅ローンは数千万円という非常に高額な金額で組んでいます。

ですから、保障は1千万円単位という大きな保障を得られることになります。

そのように考えると、現在加入しているがん保険や生命保険やを見直すことができます。

なお、見直すときには、ほけんROOMを利用して相談するのもおすすめです。

がん団信は、がんと確定診断されたときに住宅ローン残高がゼロになるというように、がんの保障に関してのみ充実しています.

一方、11疾病特約は、がん以外の生活習慣病や一般的なけがや病気に関してさまざまな保障がついています。

一例として、次のようなケースがあります。

• 急性心筋梗塞、脳卒中になったときに60日以上継続していて症状が固定した場合、ローン残高がゼロになる
• けがや病気で継続して31日以上入院した場合、毎月の住宅ローン返済額が支払われる
• けがや病気で180日以上継続入院した場合、住宅ローン残高がゼロになる

さらに、医療面でのサポートも、セカンドオピニオンサービスや、電話で24時間医療相談サービスをしているところもあり、保険契約以外の付帯サービスも充実しています。

11疾病特約が付いていると、がん以外の生活習慣病のリスクに備えることができます。

次の表は、令和3年の死因別割合トップ5です。

参考：厚生労働省 | 令和３年(2021)人口動態統計月報年計(概数）の概況

がんは死因の1位で、割合は26,5%と全体の4分の1を占めています。

それに次いで、生活習慣病の中で3大疾病と言われる心疾患は2位、脳血管障害は4位で、がんと合わせると、3大疾病で全体の4割以上を占めています。

それだけ生活習慣病のリスクが大きいことがわかります。

実際にそれらの病気に罹ると、長期入院や就労不能になるケースも出てきて、収入が途絶えるなど、家庭生活に支障をきたす場合もあります。

11疾病特約に加入することで、住宅ローンの支払いなどを心配することなく、治療に専念できて安心です。

住宅ローンのがん団信・11疾病特約の保障の充実具合など、メリットは理解できたと思いますが注意点もあります。

• 注意点①：保障の免責期間がある
• 注意点②：プランを変えるためには再度告知する必要がある
• 注意点③：保障額がだんだん減ってくる
• 注意点④：50歳以上では加入できない場合も

注意点をひとつずつ解説するので、加入の参考にしてください。

健康告知をした後、プランの内容を変えようとした場合は、再度告知をする必要があります。

その結果、申し込みができないケースもでてきます。

ただし、住宅ローンの申し込みをして審査の承認をもらったあとは、団信プランの変更はできないケースが多いです。

また、住宅ローンを組んだ後は、途中でプラン変更をしたり解約をすることはできないので、よく内容を吟味してから加入することが大切です。

がん団信は、住宅ローンを組んでから年数が経過するにつれて保障額は減っていきます。

がん団信の保障額は住宅ローン残高になります。

ですから、住宅ローンを組んでから年月の経過と共にローン残高は減っていくので、その分保障が減っていくことになります。

通常のがん保険の場合は、契約したときの保障額は確定しており、途中でもらえる金額が減っていくことはないので、どちらが良いのかニーズに合わせて選ぶ必要があります。

がん団信は加入年齢制限が厳しく、50歳以上で加入できない場合があります。

例えば、新生銀行では借入時期の年齢が50歳未満の人しか借入できません。50歳という年齢がひとつの基準になっているようです。

団信の場合は、住宅ローンの借り入れ加入年齢と同じか、それよりも低く設定されています。

住宅ローンを組む際の条件に団信の加入が必須となっている金融機関がほとんどだからと言えます。

11疾病特約特約付きの場合は、団信よりもさらに年齢制限が厳しくなります。これは、保障範囲ががん以外の病気やけがなど広範囲に渡っているからです。

年齢別の「受療率一覧表」です。（人口対10万）

参考：厚生労働省 | 平成２９年（２０１７）患者調査の概況

上記表を見ると、50歳から急激に罹患する確率が高くなっているのがわかります。

リスクが高い人が多すぎた場合、運営上の問題がおきることがあり、50歳以上の人は加入を認めていない金融機関が多いということが表を見て理解できるでしょう。

通常の保険よりも年齢制限が厳しいのは、保障額が住宅ローン残高全額という大きな保障をしなければならないからです。

それでは住宅ローンのがん団信を取り扱っている人気の銀行を5つ紹介します。

1. auじぶん銀行
2. 大垣共立銀行
3. イオン銀行
4. 楽天銀行
5. 住信SBIネット銀行
   

それぞれ特徴がありますので、ひとつひとつ確認をして、あなたにぴったりの商品を見つける参考にしてくださいね！

auじぶん銀行では、「がん50%保証団信」「がん100%保証団信」「11疾病保障団信」の3つを取り扱っています。審査から申し込みまでネットで出来ます。

3つの保険での共通の特徴は、以下の3点です。

• 加入年齢制限が満50歳まで
• すべてのけが・病気で入院が継続して31日以上のときに毎月の住宅ローン返済額が支払われる
• すべてのけが・病気で180日以上継続して入院した場合、住宅ローン残高がゼロ 

au金利優遇割の適用をすると、がん100%保証団信が実質無料になりますので参考にしてください。

参考:auじぶん銀行 | au金利優遇割

大垣共立銀行では、「がん保障特約付住宅ローン」「3大疾病＋5つの重度慢性疾患保障付住宅ローン」「3大疾病＋5つの重度慢性疾患保障プレミアム付住宅ローン」の3つを取り扱っています。

加入年齢は、1と2は満51歳未満、3は満41歳未満と、かなり年齢制限が厳しくなっています。

保障内容は、3大疾病＋5つの重度慢性疾患保障については、60日の行動制限があったときや、後遺障害が継続したとき、2か月を超えて就業不能になったときなど、かなり細かくなっていますので、詳しくはこちらをご覧ください。

→保障内容

イオン銀行では「ガン保障特約付団信」と「8疾病保証付団信」を取り扱っています。

詳しい保障内容はこちらをご覧ください。→保障内容

楽天銀行では、

「がん保障特約・全疾病特約付団信（がん保障50%)]と「がん保障特約・全疾病特約付団信（がん保障100%)」の2つを取り扱っています。

2つの保険での共通の特徴は、以下の3点です。

• 加入年齢は満50歳以下
• 全疾病で就業不能状態が15日以上継続していたとき、毎月のローン返済額を保障（通算36か月まで）
• 不就業状態が1年以上続いたとき住宅ローン残高がゼロ

詳しい保障内容はこちらをご覧ください。→保障内容

住信SBIネット銀行では、「3大疾病50%」と「 3大疾病100%」の2つを取り扱っています。

ここまで、住宅ローンに付帯するがん団信特約とがん保険の違い、がん団信の有利な点や注意する点などをお伝えしてきました。

住宅ローンの支払いは長期間に及ぶので、その間、がんやほかの病気やけがで働けなくなり、ローンの支払いが困難になることもありえます。

ですから、万一の保障としてがん団信や11疾病特約付きの団信に加入していると安心ですよね。

ただし、保険料は金利に上乗せされるので、長期間で見ると支払い金額が大きくなります。

併用して加入するのがよいのか、どちらか片方にすればよいのかは、あなたのニーズやライフプランに合わせて選ばなければなりません。

迷ったときには、保険の専門家であるFPがいるマネーキャリアへ相談してください。

マネーキャリアなら、ネットで気軽に相談でき、あなたに必要な保険を提案します。

あなたが快適に安心して生活できることを願っております。