団信住宅ローンを種類別比較！銀行選びや借り換えのポイントも紹介

団信とは「団体信用生命保険」の略称で、住宅ローンの借り手が特定の状態になった場合、保険会社の保険金で住宅ローンがゼロになるという保険です。

特定の状態とは、一般的に「死亡・高度障害」の場合を指しますが、最近では「がん保障」「3大疾病保障」「7大疾病保障」「全疾病保障」などの特約付きの保険も増えています。

また、団信は保険料がかからないので、ノーリスクで加入することができます。

団信は住宅ローン借入時または借り換え時にのみ加入可能な保険です。そのため、一度選ぶと途中で乗り換えができないので、保険会社選びは慎重に行いましょう。

一般団信とは、保障範囲が「死亡・高度障害」のみで、「がん保障」や「全疾病保障」などの特約を付けられない保険です。

先ほど団信には保険料がかからないという説明をしましたが、実は住宅ローンの金利に保険料が含まれています。

保険料の追加支払いがないので、一見すると保険料は無料のように見えますが、実は住宅ローンの金利に保険料がかかっているのです。

改めて保険料を支払う必要がなくても、保険料はかかっていることを抑えておきましょう。

特約付き団信とは、一般団信の保障範囲に加え、「がん保障」「3大疾病保障」「全疾病保障」などの特約を付けた保険です。

特約付き団信の保険料も一般団信と同じように、住宅ローンの金利にかかっています。

特約部分の保険料は金利部分に上乗せされているので、一般団信に比べて住宅ローンが高めに設定されています。

自分にとって必要な特約かそうでないかを比較できれば、住宅ローンの金利を抑えられるでしょう。

なお、団信付き住宅ローンについては、後ほどご紹介します。

一般的に銀行で住宅ローンを組む場合、団信への加入が義務となっています。

仮に持病などの健康状態に不安がある場合、団信に加入できず、ローンを組めない可能性があります。

ただし、金融機関と住宅金融支援機構が協力して提供する「フラット35」の団信加入は任意となります。そのため、フラット35を利用する場合には、団信に加入できない状態であっても問題ありません。

金利の高さに気を付けつつ、自分の条件に合う団信を比較して選んでいきましょう。

一般団信は、死亡時または高度障害時に住宅ローンが免除されるというものです。

正確には、団信加入者が死亡・高度障害になった保険金によって残りの住宅ローンが返済されており、配偶者や子などの後世には住宅ローンが無くなった住宅のみが残されます。

加入時に気をつけておかなければならないことは、一般団信の保障範囲です。

一般団信はあくまでも、「死亡・高度障害」のどちらかで住宅ローン免除が適用されるので、病気やケガで長期療養が必要になった場合には住宅ローンがかかってきます。

仮に、一家の大黒柱がローンを返済できない状況になれば、家計に深刻なダメージを与える結果となってしまいます。

一般団信に加入する際は、保障範囲に十分注意しておきましょう。

健康状態に不安があり一般団信に加入できなかった方は、ワイド団信に加入するのも一つの方法です。

ワイド団信とは、健康状態の条件を緩めた団信で、一般団信より保険料が割高に設定されています。

保障範囲は一般団信と同じで、「死亡・高度障害」のどちらかの状態になると、住宅ローンが免除されます。

ワイド団信は、一般団信に加入できなかった方に最もおすすめの保険です。

7大疾病保障団信とは、「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」の3大疾病に加え、「高血圧性疾患・糖尿病・慢性腎不全・肝硬変」の4つの生活習慣病をカバーする7つの特約がついた団信です。

三菱UFJ銀行の7大疾病保障団信では、高血圧性疾患、糖尿病、慢性腎不全、肝硬変の4つの生活習慣病は、働けない状態が30日間続けば1年間住宅ローンが免除されます。

さらに、1年間働けない状態が続くと住宅ローンが全額免除されます。

また、7大疾病保障団信に「慢性膵炎」を加えた、8大疾病保障団信もあるので、膵臓に何かしらの不安がある方は8大疾病保障団信をおすすめします。

全疾病保障団信とは、精神障害を除く「全ての病気・ケガ」を保障する団信です。

11大疾病保障団信には含まれなかった骨折などのケガも含まれるので、ケガのリスクが高いお仕事をされている方はおすすめです。

なお、楽天銀行の全疾病特約付団信は保険料がかからないので、お金に余裕はないもののきっちり保険に入っておきたい方は、楽天銀行の全疾病特約付団信がおすすめです。

団体信用介護保障団信とは、一般団信の保障内容に加え、不慮の事故や病気などの予測不可能な事態によって要介護状態になった場合、残りの住宅ローンが免除されます。

具体的には、保険会社が決めた要介護状態が180日以上継続した場合、または公的医療保険制度の「要介護3以上」に認定された場合です。

なお、要介護3とは、日常生活レベルで介護が必要な状態を指し、食事や排せつ、着替え、入浴などに介護が必要な状態です。部分的に認知所の症状も見られ、ひとりで生活するのが厳しい状態のことを指します。

「要介護3とは具体的にどういう状態か」という部分まで押さえておけば、保険適用のタイミングが具体的になるのであらかじめ知っておきましょう。

特定状態保障団信とは、一般団信・3大疾病保障団信の保障に加え、病気やケガによる16の状態、要介護状態まで保障範囲を広げたオールインワンタイプの団信です。

こちらは保障範囲が広く、住宅ローンを借りる際に「ローンを残してしまわないか不安」という方にピッタリでしょう。

ただし保障範囲が広い分、保険料も高めに設定されているので、保険料の払い過ぎには注意しておきましょう。

保障される病気の内容から確認するのも、団信付き住宅ローンを選ぶ一つの方法です。

先ほどもご紹介したように、死亡時または高度障害時に保障される一般団信、がんと診断されたときに保障されるがん保障団信、生活習慣病をカバーする3大、7大、11大疾病保障団信など、保障される範囲は保険の種類によって異なります。

これだけ保険の種類があれば人によって、「この保障内容は必要ない」と感じることや、「もう少し充実していればいいのに」と感じることもあるでしょう。

仮にこのように感じれば、保障される病気の内容を確認し、それぞれの保険会社ごとに比較してから選びましょう。

保険金の支払い条件を各保険会社ごとに比較し、選ぶのも一つです。

同じ内容の保険であっても、保険会社によって保障されるタイミングが変わってくる可能性があります。

例えば「60日以上働けない状態が続けば30日間保障」という保険会社や、「1年以上続けて働けない状態が続けば全額保障」など、保険会社によって事細かく保障されるタイミングが決まっているのです。

中には「このタイミングや条件で保障されてもあまり嬉しくないな」と感じる保険もあることでしょう。

どのように保険会社を選べばいいか分からない場合、保険金の支払い条件によって保険会社を比較し、選びましょう。

生命保険に加入している方であれば、新たに団信付き住宅ローンを選ぶと、既に加入している生命保険の保障内容と被ってしまうこともあるでしょう。

仮に保障内容が被ると、二重で保険をかけていることになるので、不要な支出がかさんでしまいます。

中には、「二重で保険をかけると保険金が多く貰える」と考える方もいますが、そもそも保険とはもしもの時のための備えなのです。

そのため、二重で保険をかけるよりも、団信特約とすでに加入している生命保険との内容をずらし、幅広い範囲の保障をかけるほうがベターです。

二重で保険がかかってしまう場合、生命保険を減額するのも一つの方法ですね。

近頃は地方銀行だけでなくネット銀行にも、数多く団信付き住宅ローン商品が登場しています。

ネット銀行の商品は窓口相談などの、サポート側の手間がかからないので、金利が低めに設定されています。

一方で審査が厳しく、窓口で直接説明を受けられないので全て自分でこなさなければならないというデメリットもあります。

できるだけ保険料を抑えたいという方にはネット銀行がおすすめですが、住宅ローン商品について右も左も分からない場合には直接相談できる銀行を選びましょう。

先ほどは銀行で新たな団信付き住宅ローンを探すポイントをご紹介しましたが、ここでは団信付き住宅ローンの借り換えを行う際のポイントをご紹介します。

団信付き住宅ローンで借り換えを行う3つのポイント

• 借り換え後の団信の種類を考える
  
• 借り換え時の健康状態を確認する
  
• 特約＋金利差の総合検討を行う
  

一般的には、特約付き団信であれば上乗せ金利が発生します。

しかし、超低金利時代の現代では、その名の通りあらゆる金利が低金利になっています。

それは住宅ローンも例外ではありません。

そのため、特約付きでも従来より割安になっている可能性が高く、特約と金利の上乗せ部分を比較し、総合して考えなおしてみる必要があるでしょう。

団信の種類や比較・検討のポイント、借り換えのポイントなどをご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか？

団信の保険料は住宅ローンの金利に含まれており、超低金利時代の現代においてそれほど大きな負担はありません。

また、一般団信や特約付き団信、特約付き団信の中にもがん保障団信や3大疾病保障団信など、保障範囲はさまざまです。

そのため、自分の要求に合ったものを比較・検討していく必要があるでしょう。

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