がん保険に解約返戻金はいらない!保障をメインにすべき6つの理由

がん保険にも解約返戻金が設定されているものがあります。保険に貯蓄性を求めるのであれば、解約返戻金は重要ですが、がん保険は解約返戻金目当てに契約すべきものではありません。保険に貯蓄性を求めるのであれば、がん保険とは別の保険に加入することをおススメします。

解約返戻金の特徴

保険の中には「解約返戻金」が設定されているものがあります。今回は、がん保険における解約返戻金の特徴と選び方について見ていきたいと思います。



解約返戻金とは、解約時に戻ってくるお金のこと

そもそも「解約返戻金」とはどういったものでしょうか?

解約返戻金とは、保険を解約した時に契約者に戻ってくるお金のことです。保険の中には、解約返戻金が高いことをうたったものや、そもそも解約返戻金自体が設定されていないものもあります。

がん保険においても、解約返戻金が設定されているものと、設定されていないものがあります。

解約するタイミングで返戻率が変わる

そして、この解約返戻金は解約するタイミングによって解約返戻率が変わります。

一般的に、保険料払込期間が終身ではない短期払いの終身保険の場合、保険料払込期間中に解約したときの返戻率は低く、保険料払込期間を終えた後に解約した時の返戻率は高くなるように設定されています。

なので、払込期間中はしっかりと保険料を払い続け、払込期間を終えた後にタイミングを見計らって保険を解約することでお得な解約返戻金を得ることができます。



しかし、がん保険の解約返戻金は通常の保険に比べ低めと言われてます。では、がん保険の解約返戻金はどのくらいの利率なのか見ていきましょう。


解約返戻金でどのくらいお金が戻ってくるのか

通常のがん保険の返戻率の場合

まず、一般的ながん保険の返戻率を見ていきましょう。


例:A生命の終身がん保険(無配当)、35歳男性の場合

【保険料】

9,580円

【保障内容】

がん入院給付金日額:10,000円

がん診断給付金:100万円(1回のみ)

がん手術給付金:1回につき10・20・40万円のいずれか

退院後療養給付金:30万円

がん死亡給付金:100万円(または解約返戻金額のいずれか高いほう)

がん以外死亡給付金:10万円(または解約返戻金額のいずれか高いほう)

保険料払込期間:60歳まで

【解約返戻金】

保険料払込期間の経過後、死亡給付金と同額の解約返戻金が発生


この条件で例の解約返戻率を計算してみます。

<例の解約返戻率、60歳で解約した場合>

払込期間:25年間(300ヵ月)※35歳~60歳まで

月額保険料:9,580円

累計支払保険料:2,874,000円(=9,580円×300ヵ月)

解約返戻金:100万円(死亡給付金と同額)

→解約返戻率:約34.8%(=1,000,000円÷2,874,000円) 


低解約返戻金型のがん保険の返戻率の場合

では次に、低解約返戻金型のがん保険の返戻率を見てみます。


例:B生命の終身がん保険(低解約返戻金特則付無配当)、40歳男性の場合

【保険料】

2,030円

【保障内容】

がん入院給付金:入院5日目まで一律50,000円、6日目以降は日額10,000円

がん診断給付金:なし

がん手術給付金:1回につき20万円

退院後療養給付金:なし

がん死亡給付金:解約返戻金相当額

がん以外死亡給付金:なし

保険料払込期間:終身

【解約返戻金】

10年後:53,100円


20年後:99,900円

30年後:132,800円


この条件で例の解約返戻率を計算してみます。

<例の解約返戻率、加入10年後で解約した場合>

払込期間:10年間(120ヵ月)

月額保険料:2,030円

累計支払保険料:243,600円(=2,030円×120ヵ月)

解約返戻金:53,100円

→解約返戻率:約21.8%(=53,100円÷243,600円) 

<例の解約返戻率、加入20年後で解約した場合>

払込期間:20年間(240ヵ月)

月額保険料:2,030円

累計支払保険料:487,200円(=2,030円×240ヵ月)

解約返戻金:99,900円

→解約返戻率:約20.5%(=99,900円÷487,200円) 

<例の解約返戻率、加入30年後で解約した場合>

払込期間:30年間(360ヵ月)

月額保険料:2,030円

累計支払保険料:730,800円(=2,030円×360ヵ月)

解約返戻金:132,800円

→解約返戻率:約18.2%(=132,800円÷730,800円) 

解約返戻金の「ない」がん保険をおすすめする理由

一部の定期保険や終身保険などの生命保険の場合、解約返戻金が100%を超えるような保険もある中、がん保険の解約返戻金は一般的に低いものが多いです。中には、100%まではいかないまでも、80%ぐらいの返戻率を誇るがん保険もありますが、月々の保険料が高額です。

そして、以下の理由から、がん保険については解約返戻金が「ない」タイプのものをおススメします。

理由1.保険料が割安

同じ保障内容の場合、言うまでもなく解約返戻金がないタイプのほうが保険料が割安です。解約返戻金があることは、それ自体はとてもいい点ではありますが、保険料が割高になってしまうと将来払い続けられるかどうかリスクが高くなります。

そうなると、何かのアクシデントで保険料が払い続けられなくなり、せっかくいい保障内容で契約できていたにもかかわらず、解約せざるを得ないという状況になりやすいです。

解約してしまっては、保険の保障は終わってしまうので、解約後にもしものことがあっても保険が適用されず、保険をかけていたことが全くの無駄となってしまいます。

理由2.見直しが比較的しやすい

解約返戻金があると、その解約返戻率を気にするあまり、新たにより良い保険が販売されたときに乗り換えるといった決断がしにくくなります。将来の経済環境次第では、もっとお得な保険が出てきてもおかしくはありません。そうなったときに、保険の乗り換え・見直しがしやすいのは解約返戻金を気にする必要がない場合なのです。

理由3.解約返戻率は少額になるカラクリがある

一般的な保険の場合、解約返戻金の対象は主契約のみで、特約は対象となりません。つまり、主契約の保険料が少なく、特約の保険料が高い場合、たとえ解約返戻率が高くても、結果的に解約返戻金が少額となってしまう時があります。

保険によっては、主契約の保障は薄く、特約を重視して設定しているような保険もあるので特に注意が必要です。

理由4.解約返戻金は課税対象である

解約返戻金は所得税法上の一時所得の対象となります。つまり、所得税がかかるのです。

解約返戻金を受け取った場合、所定の計算をしたうえで給与所得などの所得に合算され所得税が計算されます。

つまり、解約返戻金を受け取る際は全額が手元に残るわけではないということに気をつけなければなりません。

理由5.高齢になればなるほど解約しにくい

今やがんは「2人に1人がかかる病気」という話がありますが、これは「一生涯のうちに」という観点で言われていることです。

例えば、20代のがん罹患率と60代のがん罹患率を比べると、圧倒的に60代のがん罹患率のほうが高いです。

つまり、高齢者ほどがんにかかる可能性が高く、高齢になるほど保険を解約してはいけないということになります。

確かに、保険によってはある程度長期間加入した後に解約すると、返戻率が高かったりしますが、返戻率が高かったとしても、一番必要な時期に保険を解約してしまっては本末転倒です。

理由6.解約返戻金のないがん保険の方が商品が充実

そして、そもそもがん保険の多くは解約返戻金が設定されておりません。なぜなら、がん保険については解約を前提としていないからです。

先ほども申し上げた通り、高齢者ほどがんの罹患率は上がります。

このことから考えても、がん保険は解約返戻金を重視すべき保険ではないのです。

また、解約返戻金のがん保険のほうが主流のため、種類が多く様々な保険会社を検討することができます。また、加入者が多いと、それだけ保険料を低くする事につながるので、お金の面でも有利です。


ここまでで、「がん保険が必要かもしれない」と思われた方は、まずは保険のプロに相談するのがおすすめです。


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貯蓄性を考えるなら、三大疾病保険を併用したほうが良い

もし、がん保険に解約返戻金のような貯蓄性を求めるのであれば、三大疾病保険を併用しましょう。

三大疾病保険とは、一般的に「がん」・「急性心筋梗塞」・「脳卒中」の3つの病気にかかった場合の保障をしてくれる保険です。

三大疾病保険であれば、がんに対する保障もあり、さらに解約返戻率が高めのものが多く、最終的には100%近い返戻率を誇るものもあります。

ただし、三大疾病保険の場合、一時金が1回だけ下りるのがメインで、入院や通院給付金がないタイプのものが多いので、がんの治療面の保障はがん保険で賄うのがベストです。



まとめ

がん保険にも解約返戻金が設定されているものがありますが、そもそもがん保険は解約を前提に契約すべきものではありません。高齢者ほどがんになりやすく、一番必要な時期に解約返戻金目当てに解約しては本末転倒だからです。もし、保険に貯蓄性を求めるのであれば、がん保険とは別の保険に加入することをおススメします。

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