30代おすすめの医療保険･生命保険の選び方とは？平均月額･ランキング

さて、では30代で医療保険に加入するときのおすすめの選び方をご紹介していきます。

ここでは

• 公的医療保険と貯蓄のバランスを考える
  
• 医療保険の種類
  
• 将来のライフスタイル
  
• 保障範囲・特約
  
• 保険金
  

日本は国民皆保険の国。公的医療保険の利用により、医療費の自己負担額は3割となっています。

さらに先ほども軽く触れましたが、高額療養費制度なども利用可能です。制度については後ほど解説しますが、これにより自己負担する医療費には上限があるということになります。

ですので、その最大の自己負担額とあなた自身の貯蓄のバランスを考えて医療保険を選ぶことがおすすめです。例えば、最初は入院日額5,000円を目安として加入するのも良いのではないでしょうか。

医療保険への加入を通して、さまざまな傷病を原因とする入院や手術に備えていけると良いですね。

それにプラスして「貯蓄に余裕がある」「必要だと思う保障がある」といった方は、入院日額を増額したり特約をつけるなど、保障を厚くすることをおすすめします。

いずれにしても、自分に合った保障内容の保険に加入できるのがいちばんです。

医療保険には

• 終身医療保険
• 定期医療保険

当然ながら思い描くライフプランは、人それぞれ違うもの。

例えば

• 未婚・既婚
• 子どもの有無 など

前述の内容と重複しますが、人により必要な保障は異なります。罹患しやすい病気も性別によって変わりますし、あなたにとって必要な保障を得られるかを基準に保険を選ぶのもおすすめです。

そもそもほとんどの医療保険に共通する基本保障は、「入院給付金」となっています。入院すればその日数に応じて保険金が下りるというものです。

しかしその一方で手術に対して保険金が支払われる「手術給付金」に関しては、商品によって付加されていかどうかがわかれます。

このような保障範囲について、保険料などその他の要素と照らし合わせた上でしっかり考えなければなりません。

また例えば「女性特有の病気に備えたい」と考えていたとします。その場合は、女性疾病に対する特約がある商品を選びましょう。

もしくは女性のために用意された医療保険に加入するのも良いですね。

このように自分の求める保障が得られる特約が用意されているかどうかも、保険選びにおいては重要なポイントとなります。

保障内容などと並列して考慮すべきは

• 入院一時金
• 通院給付金

入院が決まった際にその日数に関わらず、一定額給付される保険金です。

入院日数が少なくても確実に一定の金額が受け取れるほか、傷病で入院が決まると早い段階で給付を受けることができます。

医療費として利用するだけでなく、入院中の

• 差額ベッド代
• 食事代
• 衣類代
• 家族の交通費
• 生活費 など

にも活用することが可能です。用途が限定されないのは嬉しいポイントなのではないでしょうか。

通院給付金

通院に際して、その都度給付される保険金のことです。

30代であれば、通院しながらも働いているという方も多くおられることでしょう。

会社員であれば年次有給休暇などもあるので、収入減などの影響はすぐには出ないかもしれません。しかしそれにも限りがありますし、やはり通院保障があればより安心です。

どうしてこれらが必要なの？

基本保障となる入院給付金は、入院日数に応じて金額が変動します。そのため、入院日数が確定しないとその総額は確定しません。

一方で昨今では医療技術の進歩に伴って、入院の短期化と通院治療になる傾向があります。つまり、入院給付金を受け取れる可能性が少なくなってきているのです。

それらを補うために入院一時金や通院給付金を備えられる医療保険を検討しましょう。

では、ここからは30代の医療保険の選び方や加入パターンについて紹介します。

1. 独身：日額3000円の定期医療保険
   
2. 子持ち：日額1万円の定期医療保険
   
3. 生活習慣に不安：がん保険や介護保険の併用

この3つのパターンについて、くわしく解説していきます。

30代の独身の方であれば、定期医療保険のなかでも、日額3,000円程度の軽めの保証があれば十分でしょう。

独身の方であれば生活費もそれほどかかりませんし、収入も徐々に安定してくる年代であるはずなので、そこまで手厚い保障は必要ありません。

定期医療保険で日額3,000円程度の保障であれば、前述のような長期入院のリスクにもしっかりと対応できます。

具体的な例で計算してみましょう。

30代の平均的な月収を参考に、月収40万円の人の場合を例にします。独身ですので、生活費は給料の50％程度と仮定します。この場合の傷病手当金の金額は、

月収40万円　×　3分の2　≒　約27万円

となります。

生活費は40万円の50％で20万円ですので、差し引きすると、

約27万円　ー　20万円　＝　約7万円

となり、傷病手当金で生活費をまかなってその残りが約7万円であると計算できました。

先ほどの長期入院の際にかかる自己負担額の計算から、約25万円は自己負担となると述べました。

したがって、

約25万円　ー　約7万円　＝　約18万円

日額3,000円の入院給付金があれば、

日額3,000円　×　30日　＝　15万円

となり、残りの自己負担金の約18万円をほぼ補うことができる計算になります。

入院一時金や手術一時金については、収入や貯金に不安がある場合にのみ備えておきましょう。

具体的には、それぞれ10万円程度あれば十分です。

手術費は高額になる場合もあり、短期の治療で20万円程度かかる可能性もあります。

もちろん高額療養費制度が使えますが、申請した後で支給されるため、まず貯金から医療費を支払わなければなりません。

その場合の貯金に不安があるようであれば、一時金で備えておくことをおすすめします。

30代で子どもがいる方の場合、子どもに関する出費は何かとかかる一方です。

例えば、

• 子どもの教育費
• 子ども部屋が必要になることによる住宅費
• 育ち盛りの子どもの食費

これらの生活費は独身の方に比べて多くなるので、給料に対しての生活費の割合は70〜80％となることも考えられます。

仮にこれが75％であると仮定して、長期入院となった場合の費用を計算してみましょう。

先ほどと同様、30代の平均的な月収を参考に、月収40万円の人の場合を例にします。

傷病手当金の金額は先ほどと同じ計算で、

月収40万円　×　3分の2　≒　約27万円

生活費は40万円の75％で30万円ですので、差し引きすると、

約27万円　ー　30万円　＝　約ー3万円

さらに先ほどと同様の長期入院の自己負担額約25万円と合わせると、

約25万円　＋　約3万円　＝　約28万円

日額1万円の入院給付金があれば、

日額1万円　×　30日　＝　30万円

扶養している妻（夫）や子どもに対して、長期入院の際の医療費や逸失収入の負担で苦労をかけたくない場合には、日額1万円程度の手厚い保障があった方が安心といえるでしょう。

一時金の保障に関しては、日額給付金を手厚く設定しているので、手術一時金10万円、入院一時金5万円程度があれば十分です。

生活習慣病への備え

日頃から生活習慣が乱れがちな方は、生活習慣病やその影響を受けやすいがんへの罹患に備えておくと良いでしょう。

生活習慣病とは、食生活や運動、睡眠、喫煙、飲酒などの生活習慣により発症したり進行しやすくなる病気のことをいいます。

生活習慣病には様々な種類がありますが、そのなかでも入院患者の約3人に1人が患っていると言われている「七大生活習慣病」があります。

1. がん
2. 心疾患
   
3. 脳血管疾患
   
4. 糖尿病
   
5. 高血圧性疾患
6. 肝硬変
7. 慢性腎臓病

（参照：平成２９年患者調査　推計患者数 - 厚生労働省、令和元年人口動態統計（確定数）の概況- 厚生労働省）

自分の生活習慣を思い返して、偏った食生活や喫煙者であるなど不安がある方は生活習慣病への備えをしていきましょう。

がん保険、介護保険（認知症保険）の併用

特に喫煙については、がんの発症と深い関係があります。

それは肺だけでなく、口腔・咽頭、喉頭、食道などおよそ10ヶ所の部位で喫煙とがんの因果関係があり、それは科学的に明らかにされています。

（参照：厚生労働省「喫煙と健康　喫煙の健康影響に関する検討会報告書」）

がんにかかるリスクの高い生活習慣をしている方は、がん保険で備えておくことをおすすめします。

がんだけでなく、高齢化の進む日本でもうひとつ備えておきたいのが認知症です。

65歳以上の高齢者のうち認知症である人は16.7％で、およそ6人に1人が認知症であると言われています。

さらに80代、90代となると認知症患者の割合も増えています。

「人生100年時代」と言われる現在の日本は長寿化が進んでおり、今後は超高齢化社会となると考えられています。

「長生きのリスク」のうちの1つとして、認知症にもしっかりと備えておきましょう。

認知症に備えられる介護保険として認知症保険というものがあり、認知症に特化して保障を受けられるのでおすすめです。

30代の方のなかでも、特にどんな方に医療保険がおすすめなのでしょう。

具体的な特徴を挙げると、以下の通りです。

• 貯蓄が少ない・減らしたくない人
• 自営業者や専業主婦・専業主夫
• 健康に対するリテラシーを高めたい人
  

30代ともなると、大抵の人が社会人としてある程度のキャリアを積んだ頃であると想定されます。

それでも貯蓄状況はもちろん人それぞれですよね。

また、結婚や出産など、大きなライフステージを迎える人が多いのも30代の特徴。貯蓄があったとしても、家族のためにおいておきたいという方もおられのではないでしょうか。

そんななかで突然傷病により医療費が必要になってしまうと、公的な制度を使ったとしてもそれなりの金銭的負担がある可能性は否めません。そのため医療保険が必要になります。

自営業者は国民健康保険、専業主婦・主夫の方は家族の健康保険に加入していることと思います。

しかしこの両者には、「傷病手当金が下りない」という共通点があるのです。
その分のサポートとして、医療保険へ加入することをおすすめします。

医療保険に加入することは、自分自身の健康状態を見直すことに直結する行為です。

さらに、先ほどご紹介したおすすめ医療保険商品のなかにもあったように、健康相談がサポートとして付帯する商品が存在します。

このようなものを駆使することで、今一度自分の健康に対する意識を向上させることが期待できるのです。

30代の方であっても、医療保険への加入はしっかりと考えておきましょう。

数多くある商品の中でも特に掛け捨ての医療保険がおすすめです。30代に方に掛け捨ての医療保険が必要な理由は、以下の2つです。

1. 先進医療への備えが必要だから
2. 長期の入院・通院への備えが必要だから

30代と比較的若い年代であっても、先進医療への備えはしっかりとしておいた方が良いでしょう。

先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた治療のことで、公的な保険給付の対象となっていないものをいいます。つまり公的医療保険の対象外となるので、費用は全額自己負担となります。

先進医療の種類は様々で、医療費が数万円で済むものもあれば、数百万円かかる高額なものもあります。

例えば、主にがんの治療に用いられる陽子線治療や重粒子線治療については、１件あたり200万円〜300万円程度かかります。では、先進医療に備えるためにはどうしたら良いでしょうか。

それは、医療保険やがん保険などの保険の主契約に、先進医療特約を付加することで可能です。先進医療特約とは、先進医療にかかる費用を通算1,000万円〜2,000万円程度の上限内で保障できる特約のことです。

もしもがんになって先進医療が必要になった場合、先進医療特約で備えていなければ、貯金を取り崩さなければなりません。

十分な貯金がなければ、先進医療を受けることを諦めることになる可能性もあります。

高額な費用がかかって後悔することのないよう、先進医療にはしっかりと備えておきましょう。

近年、医療の進歩や医療費削減のための政策により、入院はなるべく短期間で済むようになっています。したがって診断給付金や手術給付金などの一時金への需要が高まっています。

しかし、本来最も注意しなければならないのは、入院や通院が長期となった場合の医療費です。入院や通院が長期化すると、医療費はかなりの高額となる可能性があります。

具体的に計算してみましょう。

例えば入院が長期化した場合、高額療養費制度を利用した場合の医療費は、一般的な年収（約70万円～約770万円）の方で8万円程度となります。

高額療養費制度とは、医療費が１か月で上限額を超えた場合、その超えた額が後から支給されるというものです。

しかし、この公的保障の対象外となる費用もあります。

• 入院中の差額ベッド代
• 入院中の食事代
• 入院中の日用品費
• 先進医療費

5,000円　×　30日　＝　15万円

15万円　＋　約8万円　＝　約23万円

となることから、入院中にかかる自己負担の費用は25万円近くかかると見積もることができます。

さらに、これに加えて逸失収入の負担があります。逸失収入とは、病気やケガで働けなくなった場合に、本来ならもらえたはずの収入のことをいいます。

逸失収入を補うための公的医療保険には、傷病手当金があります。傷病手当金とは、病気やケガで働けなくなった場合に、およそ給与の3分の2の手当が支給されるというものです。

しかし、この傷病手当金がもらえる期間は最長で一年半となっており、それ以上の長期入院となった場合には支給されません。

こういった数ヶ月〜数年の長期の入院となるケースは稀かもしれませんが、もしもそうなった場合には百万円単位の莫大な費用負担が生じる可能性があることには注意が必要です。

したがって、保険料負担が比較的少ない掛け捨ての保険でこのような長期入院となる場合に備えておくのがおすすめです。

さて、ではここからは30代の方が医療保険に加入する必要性をデータを用いて解説していきます。

今回ご紹介する項目は

• ライフステージ別の医療保険加入率
• 男女別の病気リスク
• 平均入院日数

30代全体の医療保険加入率

ライフステージに問われない30代全体の医療保険加入率と男女比は、以下の通りです。

（参照：生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」）

つまり30代では性別を問わず、約7割の人が医療保険に加入しています。

ライフステージ別の医療保険加入率

では本題に進みましょう。30代のライフステージごとの医療保険加入率は、以下の通りです。

（参照：生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」）

先ほども少し触れましたが、30代は特に大きなライフステージの変化を迎える方が多い年代です。

それを踏まえて上記を見れば、結婚や出産が医療保険への加入を考えるポイントとなっていることが読み取れます。やはり入院や手術といった突然の事態の際に、家計へ与えるダメージを考える方が少なくないということでしょう。

女性であれば妊娠から出産時のトラブルに備えておきたい方もおられるでしょうし、そのあたりの意識が医療保険への加入に表れた結果であると考えられます。

今回は「死因」のランキングから、病気リスクを知っていこうと思います。

30代男性の病気リスク

男性の死因ランキングは、以下の通りです。

（参照：厚生労働省「平成21年（2009） 人口動態統計」）

病気としては

• 悪性新生物
  
• 心疾患
  
• 脳血管疾患
  

さらに死に至る可能性の低いものであれば、例えば痛風などは30代の男性によく見られるものとなっています。

（参照：全日本民医連「特集２ 痛風（高尿酸血症）」）

このことから生活習慣に気を配る必要がありそうです。

30代女性の病気リスク

女性の死因ランキングは、以下の通りです。

（参照：厚生労働省「平成21年（2009） 人口動態統計」）

登場する原因は変わらないものの、注目すべきは30代後半女性の死因第1位が悪性新生物となっていること。これは女性特有のがんが影響していると考えられます。

年代別の女性特有のがんの罹患数を見てみましょう。

（参照：厚生労働省「平成29年（2017） 全国がん登録 罹患率・数 報告」）

このように、20代後半と比べると30代前半の罹患数が大きく跳ね上がっています。

前提として、元データの年齢区分が

• 0〜14歳
• 15〜34歳
• 35〜64歳
• 65歳以上

30代で医療保険に加入するその必要性などは前述の通りです。

しかしそれだけではなく、30代での医療保険の加入には

• 保障範囲が広い
• 保険料が安い
• 保険料が控除制度の対象

まずは保障範囲の広さです。

注目すべきはその特約の多さではないでしょうか。

医療保険には例えば

• 先進医療特約
• がん特約
• 女性疾病特約 など

医療保険に限らずすべての保険は、「相互扶助」の関係で成立しています。

これは「保険の加入者がお金を出し合い（＝保険料）、そのなかから傷病などでお金が必要になった人に保険金を支払う」という仕組みです。

相互扶助を成立させる上で、保険加入者の公平性が保たれる必要があります。

先ほども述べましたが、年齢を重ねるにつれて何かしらの病気になってしまったりと健康上に問題が生じるのが一般的です。

つまり、高齢になればなるほど保険金支払事由が起こる可能性が高くなります。

「保険金を受け取る可能性が低いだろう若い人」と「保険金を受け取る可能性が高いだろう年配の人」が同じ保険料で保険に加入できてしまうと、前者にとって不公平ですよね。

この部分の公平性を保つために、若い人の保険料は安く、年齢を重ねるごとに保険料は高くなっていくのです。

少しでも保険料面での出費を抑えたいのであれば、30代など若いうちに医療保険に加入することをおすすめします。

医療保険に加入して支払う保険料は、

• 生命保険料控除
  
• 介護医療保険料控除
  

どうして30代で医療保険に加入することをおすすめするのか、その理由はご理解いただけたかと思います。

ただもちろん、医療保険の加入にあたっていくつか注意点も存在するのです。ここではその注意点として

• 傷病がなかった場合掛け捨てになる
  
• 健康リスクがあると加入できない可能性が高い
  

保険は

• 積み立てタイプ
  
• 掛け捨てタイプ
  

上記のように掛け捨てタイプは、満期を迎えた際の保険金はありません。つまり病気やケガをしないまま満期を迎えると、それまでの保険料が無駄になってしまうのです。

あくまでも「備え」として加入するのが、医療保険なのです。

保険は、健康上のリスクがある人は加入できないことが多いです。この理由は前述した保険の「相互扶助」という性質にあります。

先ほどは年齢を例として挙げましたが、健康リスクに置き換えても同じことです。どうして自身の健康上の問題が保険会社に伝わってしまうのでしょうか。

保険には「告知」というものがあります。これは自分の過去5年から現在における健康状態を正直に申告するという、保険加入時の審査のことです。

保険会社があらかじめ用意した告知書に沿って行い、条件をクリアできれば晴れて保険加入となります。

この告知義務を怠ると告知義務違反となり、

• 保険金が支払われない
• 保険契約が解除される

先ほど病気リスクについて述べた際に、男女別の30代の死因については触れました。

そこで参考程度では、30代全体の死因ランキングについてチェックしていこうと思います。具体的なランキングは以下の通りです。

（参照：厚生労働省「平成21年（2009） 人口動態統計」）

まだ若いからと油断は禁物。人間ドックなど、定期的に検診を受けて自分の健康状態を把握しておくことをおすすめします。

記事内でたびたび登場した高額療養制度について、簡潔にではありますがご紹介していきます。

高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った金額が1ヶ月（1日から末日まで）で定められた金額を超えた場合に、その超過分を支給する制度です。

ただし入院時の食費や差額ベッド代などは含まれません。

この上限額については、年齢と所得水準によって異なります。30代（該当する年齢区分：69歳まで）であれば以下の通りです。

（参照：厚生労働省保健局「高額療養費精度を利用される皆さまへ」）

今回は30代の医療保険加入について、おすすめの商品や必要性などを中心に解説してきましたがいかがだったでしょうか。

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