働けなくなる確率はどのくらい?公的保障や対策法もご紹介!

がんやうつ病、または大きな怪我など、働けなくなる確率はどのくらいなのか気になりませんか?本記事を読んでいただければわかるのですが、決して低くはありません。そこで働けなくなる確率とともに、公的保障の内容や民間の保険の保障内容などもご紹介します。

働けなくなる確率はどのくらい?

勤勉と言われる日本人ですが、不測の事態で働けなくなる日が来ないとは言い切れません。


もし自分(もしくは配偶者)が働けなくなったら、今の生活はどうなるのでしょうか。


収入が減るだけでなく、治療をしているならその治療費などもかかりますし、子供がいたら、教育資金もどんどん上がってくるでしょう。


そんなときに助けてくれる公的保障、また民間の保険がどこまで守ってくれるかも気になりますよね。


そこで今回この記事では、働けなくなる確率について


  • 病気・ケガによって働けなくなる確率
  • 公的保障の内容
  • 働けなくなったときの保険をご紹介
  • 養う家族を守る対策について
以上を中心にご紹介します。

この記事を読んでいただけたら、働けなくなる確率から、保険の保障内容、また対策までをご理解いただけるはずです。

ぜひ最後までご覧ください。



病気・ケガで働けなくなる確率は?

では、病気や怪我で働けなくなる確率って具体的にどのくらいでしょうか。


そこで、生命保険文化センターが公表するデータをご紹介します。世代別で入院する確率を表しています。


【平成25年度を調査対象とした生命保険文化センターが公表する過去5年間の入院歴】


調査人数入院歴あり入院歴無しわからない
全体4043人15.2%84.8%0.1%
男性1769人16.8%83.2%0.1%
女性2279人13.9%86%0.1%
18〜19歳63人7.9%92.1%0%
20代383人7.0%93%0%
30代710人11.4%88.6%0%
40歳883人12.6%
87.2%0.2%
50歳782人16.2%83.6%0.1%
60歳1222人21.4%78.6%0%

参考:生命保険文化センター


さらに、入院歴の有無の他に、病気やケガが長期化するかどうかが最も大事といっていいでしょう。

働けなくなる確率が高い人ほど公的な保障の知識は重要

あまり知られていませんが、会社勤めをしている人の健康保険には傷病手当金という制度があります。


これは病気やケガで働けなくなる状況になったときにお給料を補償してくれるもので、労働者の強い味方となっています。


それに対して自営業者などが加入している市町村が運営している国民健康保険にはこのような制度はありませんので注意が必要です。


会社員と自営業者で病気をする確率に差はありません。

傷病手当金とは?

傷病手当金とは、公的保険制度のひとつであり、被保険者が病気やケガのために働けなくなる事態となり、雇用主側から十分な報酬を受けられない場合に支給されるものです。


この傷病手当金は、働けなくなり会社を休めば支払われるというものではなく、支払いに関しては条件や期間が設定されています。


以下に、傷病手当金が支払われるための条件・期間についてご紹介します。


【傷病手当金が支払われる条件】

傷病手当金については、次の4つの条件をすべて満たした場合に支払われます。

  1. 業務外の疾病やケガによる休業であること                     
  2. 仕事につくことができないこと(この判定については、療養担当者の意見等をもとに、仕事の内容を考慮して判定されます。)  
  3. 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  4. 休業した期間について給与の支払いがないこと
1つ目の条件に関しては、公的医療保険の対象であるなしに関わらず、仕事につくことができないことについての証明がある場合に支給対象となります(自宅療養の期間も含まれる)。

また、労災保険の対象や、病気とみなされないもの(美容整形等)は支給の対象外です。

3つ目の条件に関しては、業務外の事由による病気やケガの療養で、3日間連続して仕事を休んだ後(待期といいます)、4日目以降の仕事に就けなかった日に対して支給されます。

*待期については、給与の支払いがあったかどうかは関係ありません。

4つ目の条件を詳しく説明すると、この制度は休業している間の生活保障を行う制度のため、給与が支払われている間は傷病手当金は支給されないということです。

また、給与が支払われていても、傷病手当金の額より少ない場合は、その差額が支給されます

【支給される期間】

傷病手当金が支給される期間は、支給開始後、最長1年6か月です。

その途中で仕事に復帰した期間があった場合、その後再び同じ事由で仕事につけなくなった場合でも、復帰期間はこの1年6か月に算入されます。

支給開始後1年6か月を超えた場合は、仕事につくことができない場合であっても、傷病手当金の支給延長はありません。

会社員には、傷病手当金などで最低限保障される

会社員の場合、業務外の病気やケガで働けなくなったとしても、いきなり給料がなくなるというわけではなく、ある程度の収入は保障されます。


ここでいう「ある程度」というのはお給料の3分の2という意味ですが、会社勤めの人の健康保険には前述した傷病手当金という制度があるためです。


会社員にとって、働けなくなる状況になったときに健康保険からお給料の6割が支払われるというのはうれしい制度ですが、実際のところは3分の2だけの補償では心もとないのが現実です。


ですので、足りない金額については自分で対処する必要があります。

【注意】自営業者には、傷病手当金がない

自営業者の人たちの中には市町村が運営している健康保険に加入している人が大半ですが、この健康保険には働けなくなる状況になったときの補償してくれる傷病手当金のような制度はありません。


ですから、長期に仕事を休んだ場合には収入が全く入ってこない事態になる事も考えられます。


収入が入ってこないということは生活ができなくなる確率が高くなることですから、その確率を低くする対策を自分でとることが大切です。

働けなくなる確率が高い人ほど、働けなくなったときの保険が重要

働けなくなるということは収入がなくなる確率が高いことになりますのでそのことに対して自分で対策をとっておくことはとても重要です。


そのような働けなくなる状況になったときに備えて就業不能保険や所得保障保険というもの発売されています。


これらの保険は読んで字のごとく、働けなくなる状況に陥ったときに収入を補償してくれる保険です。


まさしく生活が破たんする確率を低くする保険と言えます。

働けなくなったときの保険:就業不能保険と所得補償保険

働けなくなる状況になったときに収入を補償する保険には主なものとして、就業不能保険所得補償保険などがあります。


よく勘違いされる保険として、収入保障保険がありますが、こちらは死亡保険となっており、死亡した際に保険金が分割して(収入のように)支払われる形となります。


つまり、就業不能保険や所得補償保険は、働けなくなった時の収入を保障するものであり、収入保障保険は亡くなった時に遺された家族の収入を補償するものということです。

就業不能保険と所得補償保険の違い

病気やケガで働けなくなる事態となったとき、一番の問題は収入が滞ることであり、そのような状況に備える保険として発売されている保険が、就業不能保険と所得保障保険です。


この2つの保険は、同じような商品として認識されていますが、いくつかの違いがあります。


2つの保険の大きな違いの一つが、販売会社の違いで、就労不能保険は生命保険会社が、所得保障保険は損害保険会社が販売しているという点です。


販売会社が違うことで、大きな違いが出てきます。


それは、補償形式で、損害保険は基本的には「実際の損害に関わった金額」を補償するように設計されています(自動車保険をご想像ください)。


これに対し、生命保険は、「契約時にあらかじめ決められた額」が、保険会社から支払われるようになっています。


つまり、所得保障保険は、基本的に実際の所得に対して補償されるのに対し、就労不能保険はあらかじめ決めていた金額が支払われるという違いがあるのです。


たとえば、契約時には働いていて収入があった人が、専業主婦(夫)になったあと、就業ができない状態になったみなされても、所得保障保険からの補償はかなり低くなる事が考えられます。


しかし、就業不能保険の場合、そのような状態になったとみなされれば、契約時の金額がそのまま支払われることになります。


次の違いは保障期間と保険料です。


所得保障保険は、保障期間は基本的に短期のものが多くなり、その分保険料も割安になっている傾向にあります。


それに対し、就業不能保険の保障期間は長期のものが多く、その分保険料も割高な場合があります。

家族を守るために必要な対策をとる重要性

生命保険にしろ、損害保険にしろ、自分に「もしものとき」があったときに備えるもので、現在の日本ではある程度知られています。


しかし、「もしものとき」以外でも家族を困窮に陥れることになってしまうこともあります。


それは病気やケガで働けなくなる事を余儀なくされるケースですが、その確率は「もしものとき」よりも高い確率です。


そのときは生活の糧であるお給料が入ってこなくなりますので、家族を守るために必要な対策をとることが重要です。

住宅ローンがあるかを確認

長期入院などで収入が途絶える状況になったときに最も困るのは生活費ですが、住宅ローンを組んでいますと家を手放さなければいけない状況になることもあります。


収入がなくなるのですからその確率は低くはないはずです。


その確率を低くすることを考えることはとても重要で、そうした事態に備えた就業不能保険は大きな支えになります。


住宅を手放さなければならない確率を低くする事も可能になってきます。


なお、住宅ローンを組む際に、多くのケースで、団体信用生命保険(団信)に加入することになるかと思います。


いわゆるこの団信には、いくつか種類があり、死亡や高度障害状態になると、住宅ローンが免除されるタイプもあれば、がんなどの三大疾病についても保障するものなどもあります。


今一度確認しましょう。

自営業者には就業不能保険は特に必要

自営業者の方の場合は、就業不能保険はとても役に立つ保険です。


なぜなら、自営業者が加入している国民健康保険には、会社員にあるような傷病手当金という制度がないからです。


そういったことから、自営業者がもし働けなくなった場合、収入が滞ることになり、これは生活を脅かす確率が高くなることでもあります。


例えば、病気をして長期入院をしたときに入院費などは医療保険で賄えたとしても生活するためのお金についても保障を考えることが必要です。

まとめ:働けなくなる確率や保障について

いかがでしたでしょうか。


この記事のポイントは、


  • 病気やケガによる入院歴はどの世代も経験するが、懸念することは長期化するかどうか
  • 会社員は健康保険の他に傷病手当金制度があるが、給与の6割補償では期待できない
  • 自営業者は収入を確保するために就業不能保険や収入補償保険、所得補償保険などがある
  • 住宅ローンなど、失う可能性が大きいものの支えとなるのが就業不能保険


でした。


病気やケガで長期入院をしたときにその費用については保険で補償されることはある程度知られてきました。 


しかし、実際の生活では入院など治療以外の出費もあります。 


病気が原因で住宅を手放すことになったり、借金ができたりしてはその後の生活も暗いものになってしまいます。 


 そうした事態を避けるためにも就業不能保険は力強い味方になってくれるでしょう。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

ランキング

  • まだ間に合う!健康リスクが急上昇する定年からの医療保険の必要性
  • 「18歳の子供が医療保険には入るべきか否か」という問題について。
  • 20代で医療保険に加入することの是非とその必要性を考えること
  • 公務員の医療保険の必要性と人生設計を見据えた賢い選び方について
  • 独身男性に適しているのは、医療保険なの?それとも死亡保障保険?
  • 公的な保険が充実する日本で、民間の医療保険の必要性を解説します
  • 医療保険は条件によっては加入する必要なしという可能性もあります
  • 医療保険が必要な人ってどんな人?その特徴や必要な理由を徹底解説!
  • 自分にとって保険の優先順位を見極めて医療保険を選びましょう
  • 学生でも医療保険を理解すべき?学生のための総合共済を知ろう
  • 医療保険は子供にとって必要なの?様々な方面での補助を確認しよう
  • 民間の医療保険のメリットは一体何!?わかりやすく解説します!
  • 新入社員に医療保険ってホントに必要?みんなはどうしてるの?
  • 収入が比較的少ない主婦でも医療保険は必要になるのかをチェック
  • まずは母子家庭で医療保険が必要かどうかについて考えてみよう
  • 医療保険に加入する際女性特約は必要なのかじっくり考えてみましょう
  • 女性なら気になる医療保険の女性特約について徹底解説!女性特約とは
  • 専業主婦も医療保険に入る必要性ある?オススメの保険プランを解説!
  • 独身女性が医療保険に加入するメリットを詳細に解説します!!
  • 医療保険って独身男性、女性に必要なもの?選び方のポイントとコツ
  • 民間の医療保険でも不妊治療が保障可能に!特徴と注意点を徹底解説!
  • 全労済の共済と医療保険の女性特約を比較してみると違いがわかる
  • 20代女性の方必見!リスクの高い病気と女性のための医療保険の選び方
  • 医療保険で後悔したくない。自分に合った医療保険の選び方のポイント
  • 医療保険の加入申込時と保険金請求時に必要な書類と注意点を把握する
  • 医療保険の賢い選び方とは?2つのタイプの医療保険を徹底比較!