住宅ローンの相談はFPがベスト!本当にFPを信用しても平気なの?

この記事では、住宅ローンについてFPに相談したいと思ったときにでてくる疑問点や注意点などを、まとめてご紹介します。FPに相談できる内容や相談料金、相談するタイミングやFPの選び方など、知っておけば役立つ情報を多数お伝えしていきますので、ぜひご覧ください。



▼この記事を読んで欲しい人

  • 住宅ローンへの申し込みを検討している人
  • 住宅ローンについてFPに相談したい人
  • 後悔しない住宅ローンの相談をしたい人


▼この記事を読んでわかること

  • 住宅ローンについてFPに相談できること
  • 住宅ローンについて相談できるFPの種類や特徴について
  • 住宅ローンについてFPに相談するときの料金や準備について
  • 住宅ローンについてFPに相談するタイミングについて
  • 住宅ローンの借り換えについて
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内容をまとめると

  • 住宅ローンについてFPに相談するときは、借入のことだけではなくその後の返済の資金繰りやライフプランのことまで、さまざまなことを相談できる
  • 住宅ローンを相談できるFPは①金融機関に勤めているFP②独立系のFP③ハウスメーカーのFP
  • 金融機関に勤めているFPは自社商品に強く、独立系FPは中立的なアドバイスが可能
  • ハウスメーカーのFPは自社物件の購入につながるアドバイスに偏る傾向あり
  • 住宅ローンの相談料金は無料から有料までさまざま、有料相場は1時間5,000円から10,000円未満
  • 住宅ローンで準備するものは現在やこれからの経済状況がわかるもの
  • 住宅ローンの相談は準備できる資金がわかるので物件探しの前がよい
  • FPへの相談なら満足度93%マネーキャリアがおすすめ! 
  • マネーキャリアオンライン対応なので、予約から面談までスマホ1つで可能!

住宅ローンについてFPに相談できる内容

住宅ローンについてFP(ファイナンシャルプランナー)に相談できるのは、「住宅ローンの借入れ」についてだけではありません。


住宅ローンを組んだその先のこと、つまり、返済に関しての資金繰りや生活資金のことなど、長期的なことについて相談できます。


FPは、相談者の収支や負債、資産や家族構成などを総合的にみながら、生活資金の計画についてアドバイスしてくれます。


  • 住宅ローンを組む金融機関や商品の選定について
  • 住宅ローンの金利や手数料について
  • 住宅ローンを組んだ後の家計について
  • 住宅ローンの見直しについて
  • 住宅ローンの返済計画にあたっての保険の見直しや資産運用の方法について


以上のように、住宅ローンを組むことで影響してくる生活資金全般のことも含め、さまざまなことを相談することが可能です。


たとえば、


  • 「子供が増えて教育資金がかかるので、住宅ローンの返済をなんとかしたい」
  • 「定年前に住宅ローンを完済することはできないだろうか」
  • 「高い金利で組んでいたローンを、低い金利のものに借り換えたい」


などといった相談をすることができます。


住宅ローンについての疑問や不安、こうしたいといった希望があればFPに相談してみましょう。

住宅ローンを相談できるFPの3つの形態とメリット・デメリット

住宅ローンのことを相談できるFP(ファイナンシャルプランナー)の形態を3つご紹介します。


FPには複数の形態があり、それぞれに特徴や、メリット・デメリットがあります。


ここでは、

  • ①金融機関に勤めているFPについて
  • ②独立系のFPについて
  • ③ハウスメーカーなどに勤めているFPについて

お伝えしていきます。


それぞれの特徴をくらべて、自分がどのタイプのFPに相談すればよいか、検討してみてください。

①金融機関に勤めているFP

金融機関に勤めているFP(ファイナンシャルプランナー)は、自分の所属している金融機関の住宅ローンについて詳しい情報と知識をもっていること、ローンの手続きまでおこなえることなどがメリットです。


ですから、その金融機関で取り扱っている住宅ローンに興味がある場合は、

  • 金利がどうなのか
  • 返済はどうなるのか
  • 借入は可能なのか

といった相談もできますし、申請手続きまで行うことができます。


しかし、具体的に気になる住宅ローンがあるわけではなく、他の銀行の住宅ローンについても知りたいといった場合には、金融機関に勤めているFPには教えてもらえないということがデメリットとなります。


いろいろな住宅ローンを比べてみたければ、複数の金融機関のFPに相談することが必要です。

②独立系のFP

特定の銀行などに勤めていない独立系のFP(ファイナンシャルプランナー)に相談するメリットは、中立的な立場で、さまざまな銀行の住宅ローンを紹介してもらえることです。


特定の商品を持っていないため、幅広く希望に合った住宅ローンを選定し、アドバイスしてくれるでしょう。


住宅ローンを借り換えたいといった場合でも、独立系FPなら複数の金融機関の住宅ローンを比較し、自分に有利となるような条件のものを紹介してくれるはずです。


しかし、企業に所属していない独立系のFPの場合は、人に紹介してもらったり自分で情報をみつけたりして探す必要があります。


また、企業に所属するFPへの相談の場合は、所属する金融機関の住宅ローンの契約にもつながることから相談料金が無料となることが多いのですが、独立系FPの場合は相談の内容や活動形態によっては有料となることがあります。

③ハウスメーカーなどに勤めているFP

ハウスメーカーに勤めるFP(ファイナンシャルプランナー)に相談すれば、無理なく住宅を購入することができるように、返済プランをしっかりとシュミレーションして住宅ローンが組めるようにアドバイスしてくれるでしょう。


ハウスメーカーは、住宅購入者が住宅を購入したあとにローンの返済で生活が苦しくなったりしないように、FPを所属させ住宅ローン相談のサービスを提供しています。


しかし、ハウスメーカーに勤めているFPは、住宅購入につなげるために、住宅ローンの借入れ相談に重きを置きがちです。


そういう意味では、完全に中立的なアドバイスをしてもらえる、とは言い難いかもしれません。

【参考】ハウスメーカのFPは信用しても平気なの?


住宅ローンについての相談をするときに、ハウスメーカーに勤めているFP(ファイナンシャルプランナー)を信用しても大丈夫なのか、気になりますよね。


結論としては「完全に信用しても大丈夫!」とは言いにくいようです。


ハウスメーカーは、住宅の購入者が資金面で無理なく住宅を購入することができるように、FPを雇って相談のサービスを提供しています。


購入者にとっても、FPに相談することでローン返済の予定をしっかりとたてることができ、自分に有利な住宅ローンを選択できることはとても有効なことです。


しかし、ハウスメーカー所属のFPには、ハウスメーカーから相談者が住宅の購入を検討しているという情報が伝わっていますので、住宅を購入してもえるような方向でのアドバイスをするでしょう。


たとえば購入者がローン返済を不安に思っていたり、あるいは価格帯の高いハウスメーカーを検討したりしている場合。


FPの相談によって資金面での安心感を与えて購入への不安をやわらげたり、資金面での難しさを伝えて価格帯の高いハウスメーカーでは住宅購入は難しいことを伝えたりする可能性はあるかもしれません。


ただ、FPが無理なライフプランをたてたり、アドバイスをしたりといったことは無いので、相談していて信頼できる内容なら、受け入れても大丈夫でしょう。


相談内容について不安を感じたり、納得できないことがあれば、他のFPに相談してみることも有効でしょう。

住宅ローンの相談料金はいくら?

FP(ファイナンシャルプランナー)の相談料金の相場は、日本FP協会の調査によると1時間あたり5,000円~10,000円未満となっていいるようです。


ただし、FP(ファイナンシャルプランナー)には有料・無料、独立系・企業系といろいろな形態があるので、相談料はいくらと一概にはいえない面もあります。


企業に所属して金融商品を取り扱うことのできるFPでしたら無料で相談できることが多いですし、FP事務所に所属して金融商品をもたないFPなら相談料は有料となるでしょう。


特定の金融機関の住宅ローンについて詳しく知りたいならその金融機関に所属するFPに無料で相談できるでしょうし、完全に中立的な立場からいろいろな住宅ローンについて相談したければ独立系のFPへの相談が有効です。


相談したい内容によってどの形態のFPを選べばよいかも違ってきますし、料金も変わってきます。


希望にあったアドバイスを受けられるようなFPを選んで相談しましょう。

住宅ローンのFP相談で用意するべきもの

FP(ファイナンシャルプランナー)に住宅ローンの相談をするときには、適格なアドバイスをしてもらうためにも準備が必要です。


FPはあなたの資産状況やライフプランなどを総合的に知ることで、より良い返済プランや資金繰りを検討してアドバイスすることができます。


具体的には以下のようなものを準備しておきましょう。


  • 年収がわかるもの(源泉徴収票・確定申告書など)
  • 他のローンがある場合、その明細書
  • 購入する物件について価格や他の情報がわかるもの


FPに相談に行く前にしっかりと準備することで、実りのある相談結果が得られるでしょう。

住宅ローンの相談は物件探しの前がベストタイミング!

住宅ローンに関する相談をFP(ファイナンシャルプランナー)にするときに良いタイミング、それは購入する物件を探す前です。


なぜなら、住宅を購入するために準備できる資金の金額がわかるからです。


もし、先に物件を探してしまっていて購入したいと思っても、資金が準備できないのであれば、購入は不可能ですよね。


今の自分の経済状態や今後のライフプラン、これからの収入見込みなどさまざまな情報からお金のプロであるFPにシュミレーションしてもらうことで、無理のない範囲で借りられる住宅ローンの金額もわかります。


準備できる資金の金額を知ることができれば、その範囲で物件を探すことができ、スムーズな住宅購入にもつながるのではないでしょうか?


人によっては、購入したい物件が決まってはじめて住宅ローンの相談をしようとするかもしれません。


FP以外に住宅ローンの相談ができる場所をFP相談の場合と比較!

住宅ローンについて相談できるのはFP(ファイナンシャルプランナー)だけかというと、そうではありません。


銀行住宅金融支援機構でも相談は可能です。


ここでは、住宅ローンについて相談ができる


  • 銀行
  • 住宅金融支援機構
  • FP


について、メリットデメリットをまとめます。



銀行住宅金融支援機構FP
メリット・専門コンサルタントに無料で相談可能
・口座を持ってなくても相談可能
・土日も相談可能
・相談者にあわせた対応が可能で相談しやすい
・他の住宅ローンとの比較が可能
・住宅ローン補助金についても相談可能
・家計についてなど、住宅ローン以外の相談も可能
・ライフプランなども含めた長期的な相談が可能
デメリット・住宅ローンの相談のみ
・他社の住宅ローンの情報は得られない
・家計について加味されない

・日時や人数が限定されている・相談料がかかる場合がある
・住宅ローンの申し込みまではできないことがある


以上のように、相談する窓口によって特徴があります。


住宅ローンを選んで手続きまですすめたいなら銀行が良いでしょうし、気軽に相談して住宅ローンについてのいろいろな情報を得たいなら住宅金融支援機構、今後の人生のお金についても含めてアドバイスが欲しいならFPへの相談が良いでしょう。


自分の欲しいアドバイスを得られる相談場所を選ぶことが大切ですね。

実際のFP相談の実例を紹介

実際にFP(ファイナンシャルプランナー)に住宅ローンについて悩みを相談したら、どのような効果を得られるのでしょうか?


ここでは、実例をとりあげてみます。


▼FPへの住宅ローン相談の例


  • 相談者:40代の男性Aさん
  • 家族:妻40代/長女(大学生)/次女(中学生)/長男(小学生)
  • 収入:月額 43~44万円(ボーナス、妻のパート収入等含む)
  • 支出:住宅ローン約12万円を含めて42~43万円
  • 貯蓄:約450万円
  • 住宅ローン:借入れ額2,800万円/残高2,170万円/金利3.55%(30年固定)


Aさんは家族5人で暮らしていた社宅が手狭になり、10年ほど前に住宅を購入しました。


しかし、子供たちが成長するにつれて教育費が家計を圧迫しはじめたため、住宅ローンの見直しをFPに相談しました。


FPからのアドバイスは、住宅ローンの借り換え。


Aさんは固定金利の住宅ローンを組んでいましたが、その頃から金利が下がり続けた今となっては、ローンの金利は割高となってしまいました。


そこで、金利の低い住宅ローンに借り換えることで、諸費用はかかるものの住宅ローンの総支払額は200万円軽減することができる試算となりました。


また別の方法として繰り上げ返済も考えられるのでシュミレーションしてみたところ、住宅ローンを借り換える時と同額の減額効果を得ようとすれば、190万円を繰り上げ返済することになり、教育資金が必要な今貯蓄を減らすのは得策ではないのではとのアドバイスも受けることができました。


以上のように、FPに相談することで複数の解決策やそれらの比較なども提案してもらえ、お金の悩みも解消に向かうことがあります。

住宅ローンの借り換え時にもFP相談を利用できる!

FP(ファイのナンシャルプランナー)には、住宅ローンの借り換えについても相談することができます。


住宅の購入費用は大きく、住宅ローンの返済期間も長期間です。


返済期間中にはさまざまなライフイベントがあり、またライフプランも住宅ローンを組んだときにたてたままとはかぎりません。


また、自分や社会の経済状況も年々変化していきます。


  • 収入に変化がありそうなとき
  • 金利の変動があったとき
  • 支出に変化があったとき


など、住宅ローンを組んだときとは状況が変わるときには、住宅ローンについても見直して、借り換えなどを検討することも有効です。


FP人生を長期的な目線でとらえ、さまざまなシュミレーションを繰り返しながら、一生のお金の相談にアドバイスを提供してくれる存在。


マネーキャリアのFPはあなたの「今」にあった住宅ローンの借り換えのプランを検討して、よりよい方法を提案してくれるはずです。

【参考】住宅ローンの借り換えに関するよくある質問

ここで、住宅ローンの借り換えに関してよくある質問


  1. 借入れ可能額はどのようにして決まるのか
  2. 返済負担率と借入れ金額の平均について
  3. 住宅ローンの審査のポイントとは


といった内容について、ご説明していきます。


ぜひ参考になさってください。

①借入れ可能額はどう決まる?

住宅ローンは借りたい金額を借りられる、というわけではありません。


住宅ローンを金融機関に申し込むと、金融機関によって審査され、借りることのできる金額が決められます。


住宅ローンを借りることのできる限度額をきめるにはさまざまな要素があって、人によって金額は異なります。


住宅ローンの借入限度額が決まる要素は


  • 年収の金額
  • 年齢
  • 勤務形態
  • 勤務先
  • 家族構成
  • 担保物件の情報


などです。


金融機関は、住宅ローンを契約者に貸し付けて、金利に沿った利息を払ってもらうことで収入とします。


ですから、安定した収入があり返済が滞ることが無い、ということが融資するときの基本条件となっています。


金融機関が審査して、返済が可能であると判断した金額を限度額として借りることが可能なのです。


住宅ローンの借入可能な金額は、金融機関のウェブサイトなどでシュミレーションできることが多いです。


住宅ローンを申し込む前に、いろいろな条件を設定して試してみるのもよいでしょう。

②返済負担率と借入れ金額の平均は?

返済負担率とは、年収の中で借入金の返済にあてる年額の割合のことです。


返済比率ともよばれ、算出方法は

年間の返済金額÷年収

となっています。


返済負担率は、住宅ローン以外の他のローンがあればそれも含んで総返済負担率として算出します。


年収が低かったり他にもローンを組んでいたりすれば返済可能額が少ないと判断されるため、年収が高い方が返済負担率は高くなります。


返済負担率は金融機関ごとに基準が決められており、返済負担率の基準を超える金額は融資してもらうことはできません。


たとえば、住宅金融支援機構の返済負担率の基準は、年収400万円未満(税込)なら返済負担率は30%未満、年収400万円以上(税込)なら35%未満となっています。


しかし、実際に借入れることが出来る金額が返済負担率で算出する返済金額と同じになることはありません。


一般的に、返済に無理の無い返済負担率はもっと低い割合で考えられているからです。


ですから、


  • 返済負担率の平均値は15%~20%


となっています。


ちなみに、国土交通省「令和元年度 住宅市場動向調査 報告書(修正後)」によると、住宅ローンの平均借入額は以下のようになっています。


  • 注文住宅(土地を購入した新築世帯) 3,361万円
  • 注文住宅(建て替え世帯) 1,830万円
  • 分譲戸建住宅 2,830万円
  • 分譲マンション 2,702万円
  • 中古戸建て住宅 1,575万円
  • 中古マンション 1,551万円


参考になさってください。

③住宅ローンの審査のポイントはなに?

住宅ローンには審査があり、審査を通らなければローンを組むことはできません。


住宅ローンの審査の基準は金融機関によってさまざまですが、融資した金額を借入者が返済できるのかどうかを見極めることが共通のポイントです。


融資する金額を借入者が安定して返済していけるのか、金融機関は以下のような点で審査します。


  • 年収
  • 年齢
  • 家族構成
  • 現在の借入状況
  • 過去の借入や支払い遅延


また、住宅ローンが他の融資と違う点は、購入する物件についても厳しい審査があることで、担保としての価値があるのかどうかがポイントとなります。


最近では、返済負担率を重視する金融機関も多くなっています。


返済負担率が高すぎる場合は返済が滞る可能性が高くなると考えられるからでしょう。


住宅ローンは高額で経済的負担も大きくなりますし、返済期間も長期間にわたります。


状況によっては安定して返済していくことが難しくなることもありえます。


そのため、住宅ローンの審査は他の融資の審査よりも厳しくなっており、カンタンに通るものではありません。


住宅ローンへの申し込みをするときは、返済の資金繰りについてしっかりと考慮し、無理のない範囲で借入れることが大切です。

まとめ

今回は、住宅ローンについてFPに相談する際に知っておきたいことや注意点、関連して知っておくと参考になることなどをまとめてお伝えしました。


住宅の購入は人生の一大イベントです。


また、住宅ローンの借入はその後のライフプランにも大きく影響するものですから、容易に決めて進めていけるものではないでしょう。


そのようなときには、ぜひFPへの相談をご活用ください。


お金のプロフェッショナルとしての知識や情報で、お金の悩みや不安をよりよい方向で解決していく助けとなることでしょう。

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