住宅ローンのがん団信は不要？加入率やデメリットから必要性を解説

万が一、がんと診断された時に備える方法としてがん保険があると思いますが、がん治療の悩みとして多いのは実は収入が低下することという意見もあります。がん治療のための保障も大切ですが、がん治療によって収入が下がってしまうことに備えることも大切です。

 家計の中で家賃の支払いは割合が大きく、自宅を購入し、住宅ローンを考えている方の中にも、がんで収入が下がることが不安と感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで、今回は住宅ローンを組んだときに加入することができる団体信用生命保険に付けることができるがん特約、がん団信についてがん団信とはいったいどんなものなのかということをご説明いたします。

• がん団信とは何か解説
• がん団信でがんに備えるメリット・デメリット
• がん団信がおすすめな人・おすすめしない人
• がん団信に関する判断材料になるデータ
• がん団信の告知審査に落ちたときの対処法
  

がん団信はがん特約付き団体信用生命保険のことです。団体信用生命保険にがん特約が付いたもので、がんと診断されたときに住宅ローンの残高が無くなる保障となっています。

 がんに備えるための保障としてがんの治療に対して保障を受けることができるがん保険があります。また団体信用生命保険にはがん特約が付いてない物もあります。

がん団信は他のがん保険や、一般的な団体信用生命保険とどういった点が違うのか、それぞれとの違いを下記の２つの観点で解説します。

• がん保険とがん団信の違い
• 一般的な団体信用生命保険とがん団信の違い
  

がん保険もがん団信もがんになったときに保障を受けることができるものです。それでは、がん保険とがん団信の違いは何なのでしょうか？

一般的にがん保険はおもにがんの治療にかかる費用をまかなう給付金を受け取ることができるもので、がん治療のための入院に対する入院保障、手術に対する手術保障など治療内容によって受け取れる保障が変わってくるものです。 

一方、がん団信は、がんと診断された時に支払うべき住宅ローン残高が無くなるものです。治療内容によって保障内容が変わるわけではありません。

がん保険は支出分の収入が増え、がん団信は支出が減ることになります。どちらを選ぶべきかという正解はそれぞれ違います。ライフプランや他の保障などによって併用も合わせて選択するとよいでしょう。   

では次に、一般的な団体信用生命保険とがん団信の違いはどういったものがあるのでしょうか。それは、がんによってローンの返済が不要になるというのが大きな違いです。

団体信用生命保険の保障は一般的には死亡または高度障害状態になったときとされており、四肢や言語、視力などを失い、回復の見込みがたたないときに高度障害状態と認定されることが多いようです。

がん団信はがん保障特約付き団体信用生命保険なので、団体信用生命保険にがん保障の特約が付いたもので、がんと診断された時点で死亡や高度障害状態と同じように住宅ローンの残高が不要になることは一番の違いです。

保障の幅が広くなる関係で支払い負担額は特約が付いていない場合より上がってしまうことは念頭に置いておいた方がよいです。  

がん団信がどういったものかご理解いただけたかと思います。そこで次は、がん団信で備えるメリットもお伝えしておこうと思います。がん団信でがんに備えることでどういったメリットがあるのでしょうか？

がん団信でがんに備えるメリットは

• がんになったときの治療費や収入減の心配が減る
• 三大疾病保障よりも適用基準が明確
• 低金利の時代なら支払いの負担が少ない
• がん保険よりも保障金額に対して保険料が割安  

の4つがあげられます。それぞれ細かく説明していきます。

がん保険でも言えることですが、がんになった時の治療費や収入減の心配が減ることはがん団信でがんに備えるメリットの1つです。

がんになったときに不安なことの1つとして、治療費の支払いや入院、抗がん剤治療の副反応などで金銭的な不安を抱えることが多くあります。がん罹患後の収入の変化では30％以上の人が収入が減少したと回答するデータもあります。

がん団信でがんに備えれば、がんになったときに支払う住宅ローンの返済が無くなるので、その分の負担が家計全体の支出から無くなることになります。

家計の割合はそれぞれありますが、月々の住宅ローン返済が無くなることで、治療費にかかる負担や収入減による家計の圧迫を軽減することができることは1つのメリットです。

がん団信でがんに備えるメリットとして三大疾病保障よりも、適用基準が明確であるということもメリットの1つとしてあげられます。

 三大疾病保障は団体信用生命保険でも特約としてつけることができる保障内容です。がん、急性心筋梗塞、脳卒中の場合に保障を受けられることができ、保障範囲が広くなる分、金利の上乗せ割合ががん団信よりも多くなります。

しかし、急性心筋梗塞と脳卒中で保障を受けるためには60日以上の労働制限や後遺症が続いた場合とされており、その間に回復した場合には保障を受けることができません。

例えば、金利を上乗せしたにも関わらず急性心筋梗塞で倒れ、59日目に仕事に戻った場合は保障を受けられずにそのまま上乗せされた金利を払い続けることになります。

がん団信の場合はがんと診断された時点で保障されることが決定していることがほとんどですので適用基準が明確で分かりやすいことはメリットの1つではないでしょうか。

今、住宅ローンは低金利となっており、ローンの負担は少なくなっていると言えます。そのため、がん団信に加入したとしても負担額が少なく済むことは3つ目のメリットとしてあげられます。

現在は国の政策として長期金利が低下しており、その影響を受け、住宅ローンの金利も下がっています。金利が低くローンを組むことができれば、返済金を少なく済ませることもできます。 

がん保障特約を付ける場合にも元々の金額は少ないので、支払金額は少なく済むことはメリットといえます。現在低金利のため、支払いの負担が少なく済むことは、がん団信でがんに備えるためのメリットとしてあげられます。   

がん団信でがんに備えるメリットの4つ目はがん保険よりも保障金額に対して保険料が割安で済むことがあるということです。

住宅ローンの上乗せ額は借入金や金利年率、借入期間によっても変わってきますが、2000万円を35年1.5%とすると月額の上乗せ分は2000円程度となります。がん保険も保障内容や年齢、終身か期間かによっても変わってきますががん診断100万円のプランだと3000円ほどの金額になることもあります。 

一月1000円違うだけで35年後には42万円の差額になってきます。また、保障金額としてもローンを組んだ直後であれば2000万円ちかくの保障を受けることができ、保障金額が逆転するのにはかなりの時間がかかることがお分かりいただけると思います。

がん保険よりも保障金額に対して保険料が割安なことはがん団信でがんに備えるメリットとといえます。   

がん団信でがんに備えるメリットはご理解いただけたかと思います。次に、がん団信でがんに備えたときに発生するデメリットも理解しておくことで、メリットとデメリットを比べて納得できる保障にすることができると思いますので、デメリットもご説明していきます。

がん団信でがんに備えるデメリットは

• 住宅ローンの借入時にしか加入できない
• 途中で契約内容を変更できない
• 途中解約ができないケースもある
• 住宅ローンの返済が終わるとがんの保障はなくなる
  

住宅ローンの借入時にしか、加入できないということはがん団信でがんに備えるデメリットの1つとしてあげられます。

 がん団信はがんになったときに住宅ローンの返済をなくす保障です。そのため、住宅ローンを借り入れるときに加入することを選ばないと後から加入することはできません。

住宅ローンを返済し始めてから、余力もあるからと加入を考えても加入することはできませんので注意が必要です。

借入の際にはしっかりと計画を立て、加入をしておくことできちんとした保障を受けることができますが、住宅ローンの借入時にしか、加入できないという点は、がん団信でがんに備えることのデメリットになります。

住宅ローンの借入時にしか、加入できないのと同じように、途中で契約変更をできないこともがん団信でがんに備える際のデメリットです。

余裕があっても借入時以降は加入できないのとは逆に、返済支払いに余裕がなくなっても特約を解約したりすることはできません。また、他の特約を追加で付けるなどもできないので、ライフプランの変化などをしっかり予測し、事前に備えるようにすることが大切です。

しかし、がん団信に加入することで上昇する金利年率はそこまで多くは無いので後悔することは少なく済むかもしれませんが途中で契約内容を変更できないことはがん団信でがんに備える際のデメリットになります。

途中で契約内容を変更できないのと同じで、途中解約することができないこともがん団信でがんに備えたときのデメリットとなります。

例えば住宅ローンの借入残高が少なくなり、がんになったとしても保障を受けられる金額が少なくなったからといって途中解約することはできません。

気軽にプランを替えることができないからこそ、きちんと計画をたてることができればデメリットと感じる場面も少なくなっていくのではないでしょうか。

とはいえ、途中解約ができないケースもあることは、がん団信でがんに備える際のデメリットといえると思います。  

最後のがん団信でがんに備えるデメリットは、住宅ローンの返済が終わると、がんの保障は無くなってしまうことです。

住宅ローンの返済が終わることは喜ばしいことですが、がん団信はがんと診断されたときに住宅ローン残高が無くなるものなので、返済する住宅ローンがなければ保障を受けることはできません。

しかし、がん団信自体ががんと診断された時に住宅ローンの返済を軽減するためのものなので返済が終わってしまえば、住宅ローンの返済費は浮きます。その分、がん保険の加入や特約を付けるなどの対応で保障を維持したり、手厚くすることもできそうです。

しかし、住宅ローンの返済が終わると、がんの保障が無くなることはがん団信でがんに備えるデメリットとして覚えておいてもよさそうです。  

ここまで、がん団信で備えるためのメリット、デメリットとお伝えしてきました。結局のところ、自分はがん団信に加入した方がいいのか、しない方がいいのか気になっている方もいらっしゃると思います。

がん団信がおすすめな方はズバリ、住宅ローンを組む予定がある上で、がん保険にプラスしてがんに対して保障が欲しい方と、がん保険に加入するほどの支払い金は払いたくないががんには備えたい人はおすすめです。

保障を充実させるためには、保険の特約を増やすなどして保障を充実させる必要がありますが、複数の保険に加入すると、同じ保障内容のものが入ってしまったりして最大限の保障を受けられないこともあります。がん団信であればがん保険と保障内容が被るということは　無いので安心して入ることができるでしょう。

また、先に申し上げた通り、がん保険に加入するよりもがん団信に加入する方が保険料が割安で済むことが多いので、がん保険の保険料までは支払いたくない場合もがん団信でがんに備えることをおすすめします。  

それでは逆に、がん団信をおすすめできない人はどんな方なのでしょうか。がん団信をおすすめできない方は、住宅ローンを組んでいない方、住宅ローンの返済が始まっている方です。

住宅ローンを組んでいない方や住宅ローンを払い始めている方はがん団信に加入ができないことが多いのでおすすめできません。通常のがん保険でがんに対する備えを行った方がよさそうです。

また、がんに対する備えや住宅ローンの返済に対する備えが十分にできている場合もわざわざ加入する必要はないといえるのでがん団信でがんに備えることはおすすめできません。

ここまで、がん団信とは何なのか、メリット、デメリットやおすすめする人、おすすめできない人とご紹介してきましたががん団信についてご理解いただけたでしょうか？

がん団信について分かっても、がんについて理解できるとがん団信の有用性がより理解いただけると思います。そこで判断材料となるデータとして

• 2人に1人はがんになるほど、がんになる確率は高い
• 男性のがん罹患率：50歳あたりから急激にあがる
• 女性のがん罹患率：若いうちから男性よりも高い
• がんの治療は長期化しやすく、働けるまでに時間がかかる
• がんの種類ごとの入院日数と治療費の相場
• がんになると収入が減る人は半数近い
  

がん団信に加入したほうが良いかという判断材料の1つに、日本人の2人に1人はがんになるほど、がんになる確率は高い、ということは判断材料として覚えておくとよさそうです。

国立研究開発法人国立がん研究センターの2018年統計によると日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性が65％、女性が50.2％となっており、2人に1人ががんになるという統計が出ています。

しかし、早期発見することができれば医療の進歩もあり、適切な治療を行うことができれば生存率は高くなってきました。安心して治療を受け、その後の人生を楽しむためにもがんに備えておくことは重要と考えることができます。

  

医学の進歩によって不治の病とはいわなくなってきたがんですが、その分、きちんと保障を受けられる体制を整えておき、自分のその後のライフプランを充実したものにしていくためにも2人に1人はがんになるほど、がんになる確率は高いということは覚えておいた方がよいでしょう。

判断材料として2人に1人はがんになるほど、がんになる確率は高いというお話はしましたが、がんの罹患率には男女差があることも考慮しておくことは大切です。男性のがん罹患率は50歳あたりから急激にあがり始めるというデータは判断材料として理解しておいても良いでしょう。

がんの罹患率には男女差があります。国立研究開発法人国立がん研究センターの統計によると、男性のがん罹患は40代まではほぼありませんが、50～54歳を境に急激に上がっていきます。

肺がん、胃がん、大腸がんなどの罹患率が50代を境に上がっていきますので、それよりも前にきちんとがんに備えたライフプランを整えておくことができると安心して治療に取り組むことができるのではないでしょうか。

男性のがん罹患率は50歳あたりから急激にあがり始めるということはがん団信に加入するときのデータとして判断材料になりそうです。  

男性のがん罹患率が50歳あたりから急激にあがる特徴があるのと同じように、女性のがん罹患率にも特徴があります。それは、女性のがん罹患率は若いうちから男性よりも高い、ということです。

国立研究開発法人がん研究センターの統計によると、女性のがん罹患率は男性よりも早い30代後半から乳がんの罹患率が上がってきて40代後半にはピークに達します。その後50代になると男性と同じように他のがん罹患率も上がってきます。

全体でみると男性よりも女性の罹患率の方が少ないですが、乳がんの罹患率が早くから上がるので早い段階からがんに備えることが大切になってきます。

共働き世帯であれば女性側の収入が無くなればそれだけ負担は大きくなりますし、たとえ女性側が大きな収入が無かった場合でも、家事や子育ての負担など、今までより支えなければいけない場面は増えてくるでしょう。 

そういったことをきちんとリスク管理するためにも女性のがん罹患率は若いうちから男性よりも高いことはがん団信でがんに備えるときには理解しておいた方がよさそうです。   

がんの治療は長期化しやすく、働けるまでに時間がかかる場合があることも、がん団信でがんに備えるかの判断材料として頭に入れておいた方がよさそうです。

がんの治療期間は平均日数で490日、1年以上の割合が42％、そのうち2年以上という回答も26％という調査もあります。

もちろん、働きながら治療を行ったケースもあるかもしれませんが、抗がん剤の副反応などで働けないことも考えると長期間治療に専念できるように備えておくことは大切です。

がん団信に加入するときに考える判断材料としてがんの治療は長期化しやすく、働けるまでに時間がかかることは覚えておくとよいでしょう。

がんの治療は長期化しやすく、働けるまでに時間がかかる場合があることも、がん団信でがんに備えるかの判断材料として頭に入れておいた方がよさそうです。

がんの治療期間は平均日数で490日、1年以上の割合が42％、そのうち2年以上という回答も26％という調査もあります。

もちろん、働きながら治療を行ったケースもあるかもしれませんが、抗がん剤の副反応などで働けないことも考えると長期間治療に専念できるように備えておくことは大切です。

がん団信に加入するときに考える判断材料としてがんの治療は長期化しやすく、働けるまでに時間がかかることは覚えておくとよいでしょう。

がんの種類ごとの入院日数や治療費の相場も理解しておくと、がん団信の加入を検討するときに、自分にどの程度の保障が必要なのかという判断基準にもなってくるのではないでしょうか。

公益財団法人全日本病院協会から2013年に発表された「疾病別の主な指標」から医療費の診療報酬をざっくりとした治療費に当てはめました。

自己負担額は高額医療費制度があるので月間の治療費は一定額以下に抑えることができます。がんの進行度によって手術方式も変わってくるので入院日数も変わってきますが、抗がん剤や放射線治療などで長期の通院が必要な場合は費用がかさんでくることも考えられることには注意しなくてはいけません。

がんになると収入が減る人は半数近いということもがん団信に加入するときの判断材料となるかと思います。

がんになった人におこなった調査では、平均年収が20％マイナスとなり、全体の50％以上が収入が減ったと回答する調査もあります。休職や業務量を抑えたり、退職、転職などで結果的に年収が減ってしまうケースが50％以上あるようです。

 働きながら治療を行うことができると言っても、通院や副反応から健常者とまったく同じように働くことは難しく、仕事量を減らし、がんの治療は長期化することが多く、そのあいだは少ない収入でやりくりしなくてはいけない、という人が多くいます。

必ず収入を減らさずに治療を続けられると考えて保障のプランを考えていると意外な落とし穴にはまってしまうことがあるかもしれません。がんになると収入が減る人は半数近いことはきちんと理解しておくことが大切です。

がん団信とは何か、メリット、デメリット、おすすめな人、おすすめできない人、がん団信に加入するための判断材料となるデータなどお伝えしてきましたがご理解いただけましたでしょうか？

がん団信は団体信用生命保険なので、告知審査が必要になります。告知審査では健康状態などをウソ偽りなく申告しなければならず、健康状態によっては加入することができない場合もあります。

今回は、がん団信でがんに備えたいけど、がん団信に加入することができない、という方に向けたがん団信の告知審査に落ちたときの対処法をお教えします。それは

• 引受保険会社の異なる金融機関に再度申し込みをする
• 通常の団信が厳しい場合は、ワイド団信を検討する
  

がん団信の告知審査に落ちたときの対処法の1つ目は引受保険会社の異なる金融機関に再度申し込みをすることです。  

がん団信は金融機関が管理をしているわけではなく、金融機関と提携している生命保険会社が行っていることが多くあります。

そのため、がん団信の審査に落ち、再度申し込みをする場合は、引受保険会社の異なる金融機関から住宅ローンの融資を受けることで再度申し込みをすることができます。引受保険会社によって審査基準は異なるので引受保険会社が異なれば、審査に通る可能性もあります。

住宅ローンの金融機関が変われば、引受保険会社以外も金利や手数料も変わってしまうことには注意しなければなりませんが、引受保険会社の異なる金融機関に再度申し込みをすることはがん団信の告知審査に落ちたときの対処法の1つの選択肢として加えることができるでしょう。

がん団信の告知審査に落ちたときの対処法の2つ目は通常の団信が厳しい場合は、ワイド団信を検討することも視野に入れても良いでしょう。

ワイド団信は、住宅ローン適用金利が上乗せされる代わりに、健康上の理由で通常の団信に加入することができないときに引受基準を緩和することができるものです。  

住宅ローンの適用金利が上乗せはされてしまいますが、がんに備えることはできます。団信加入の審査が健康上の理由で加入できない場合にはワイド団信にすることで団信に加入することができるかもしれませんので検討してみるのもよいでしょう。

通常のがん団信の保障対象は加入者自身ですが、配偶者ががんになったときのことを考えておくことも大切です。

共働き世帯だった場合は、配偶者の収入が落ちれば、世帯収入が落ちることはもちろんのこと、配偶者が家事や子育てを担当していた場合にも、家事や子育ての負担が増えることで結果的に世帯収入が下がってしまうことも考えられます。

がん団信には配偶者のがんに対応した配偶者がん団信があります。配偶者がん団信は配偶者ががんになったときに一定金額の保障を受けることができる特約です。

契約者ほどの保障は受け取れませんが、保障を利用することで収入が下がったときの補填にすることもできますし、家事や子育ての負担を軽減するために使うこともできます。

配偶者ががんになったときのためにも備えておくことが大切です。

ここまで、がん特約付き団体信用生命保険、がん団信についてメリット、デメリットからおすすめな方、おすすめしない方、判断材料になるデータなどご紹介してきましたがいかがでしたでしょうか。

がん団信はがん保険と保障内容が重なることが無く、がん保険よりも低い金額で保障内容を受けることができます。そのため、がん保険と併用しても高い保障効果を受けることができ、がん団信単体としても保障を受けることができ、ある程度がんに対して備えることができることはがん団信のメリットと言えるでしょう。

がんになる可能性の高さから考えてもがんに対する備えは必要なことがわかりますので、総合的に考えると、がん団信に加入することができる方であれば、がん団信に加入して備える必要性は高いと考えられますので加入を検討してみてはいかがでしょうか。