海外旅行前に妊娠が発覚！妊婦でも海外旅行保険に入れるの？

妊婦となると海外旅行中は特に体調の変化に注意しておかなければいけませんよね。

ですが、海外となると医療費は高額となります。

また、海外旅行中の飛行機の遅延トラブルなども心配です。

そんな心配事をサポートしてくれるのが、「海外旅行保険」ですね！

しかし、一般的に保険に加入する際には、健康状態などの加入条件をクリアしておかなければなりません。

病気ではありませんが、体調の変化が起こりやすい『妊婦』の方が海外旅行保険に加入することは可能なのでしょうか？

さらに旅行中の怪我などにも備えて、海外旅行保険に加入しておきたいところですよね。

妊娠中は海外旅行保険への加入は難しいと思う方も多いでしょうが、実は妊婦の方でもほとんどの保険会社が販売している海外旅行保険に加入することができるのです！

これは、これから海外旅行へ行こうと計画している妊婦の方にとっては朗報ではないでしょうか。

しかも、妊婦の方が加入できる海外旅行保険の加入可能な妊娠週数も「妊娠何週でも加入可能」となっています。

ただし、妊娠中に海外旅行保険に加入できたとしても、保険会社では給付金の支払い条件を限定しています。

以下の場合には治療費用は補償されません。

• 妊娠、出産、早産または流産により生じた費用
• 妊娠、出産、早産または流産にもとづく病気が原因により生じた費用

このように、妊娠が原因で医療機関にかかった場合の治療費用は補償外となります。

しかし、妊娠初期の方であれば、ある一定の条件を満たしていれば海外旅行保険でも治療費の補償が受けられるのです。

妊娠22週未満の時期を「妊娠初期」といいます。

妊娠初期の異常により、海外の医療機関で治療を受けた場合であっても、『妊娠初期の症状に対する保険金支払責任の変更に関する特約』が加入する海外旅行保険に付帯されていれば、補償を受けられます。

この特約が付帯されるのは、加入する海外旅行保険の保険期間が31日以内であることが条件となります。

また、妊娠初期の異常とは、子宮外妊娠その他の日本国内の公的医療保険制度において療養の給付の支払対象となる症状に相当する妊娠に関する症状のことを指します。

そして、妊娠22週以降は妊娠初期の症状に対する保険金支払責任の変更に関する特約は適用されませんので妊婦の方たちはよく注意しておきましょう。

それでは、妊娠中期から後期の妊婦さんたちは海外旅行時にどのようにすればいいのでしょうか？

ある対策をお話しておきましょう。

しかし、海外に目を向けると、なんと妊娠に関する治療費も補償してくれる海外旅行保険があるのです！

海外のある旅行会社が販売している海外旅行保険では、日本国内に居住している人でも加入でき、妊娠36週目ならば妊娠に起因した病気や事故も補償してくれるというものです。

ただし、妊婦健診は適用外となり、不妊治療による妊娠、多胎児妊娠の場合は妊娠18週目までが補償されます。

だったら妊婦さんはみんなこの会社の海外旅行保険に加入すればいいと思いますが、海外の保険会社ですので、保険契約のやり取りはすべて英語となります。

英語が得意な方でしたら問題ないでしょうが、保険の契約や、もしも保険金の請求が必要となった場合にも英語での手続きとなります。

英語の問題がクリアできるのであれば、海外で販売されている海外旅行保険を検討してみることも一つの手ですね。

海外旅行保険では妊娠に関係のない病気や怪我などの治療費、また携行品の損害等は補償してくれますので、無保険で渡航するよりかは保険に加入しておいた方がいいでしょう。

「ミリオンダラーベイビー」という言葉を聞いたことがあるかもしれませんが、これはある外国の妊婦の女性がハワイ旅行の途中に突然破水し、ハワイの医療機関にて出産・処置・入院をすることになりました。

早産であったことから生まれた赤ちゃんにも特別な治療が必要となり、その結果、この赤ちゃんの出産費用はなんと1億円にものぼったそうです。

特にアメリカは医療費が高いことで有名ですが、出産の状況によってはこのような莫大な医療費の請求がくることになるのです。

妊婦の方が海外旅行へ行かれる際には、治療費・医療費は自己負担、そしてすべては自己責任という覚悟のもと、旅行へ行くようにしましょう。

無保険での海外旅行は危険です。

また妊娠初期では条件を満たしていれば治療費が補償されるので、ぜひ渡航前には早めに海外旅行保険に加入しておいてくださいね。

このような万が一に備え、滞在先の近くにある医療機関の場所や連絡先を渡航前に調べておくようにしましょう。

また、観光に出かける予定であれば、その観光地の付近にある医療機関も調べておくといいでしょう。

海外でのトラブルはどうしても慌ててしまうので、すぐに対処できるように事前の準備が必要となります。

これは妊娠に起因する病気や事故に対しても対象となります。

支給される金額は、日本国内で同様の病気や怪我をして国民健康保険にて治療を受けた場合を基準とし、保険給付されます。

もしも海外で治療を受けた場合には、ひとまず現地にて治療費を全額支払っておく必要があります。

その後日本へ帰国し、国保の窓口で手続きをし、国保連合での審査後支給額が決定されます。

また、治療を目的とした海外渡航(臓器移植や高額な歯科治療)は保険給付の対象外です。

妊娠中の海外渡航前には、万が一に備えて「海外療養費支給申請書」を準備し旅行先に持参しておくと、海外で治療を受けたときに手続きがスムーズに行えます。

妊娠初期であれば海外旅行保険の特約により治療費の補償を受けられますが、初期以降は日本国内の保険会社では補償を受けることはできません。

妊婦の体は想像以上にデリケートです。

このことをよく考え、海外への渡航を検討してください。