生命保険の必要性に関する疑問
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生命保険の必要性

生命保険の必要性|万が一のときに家族を不幸にさせないための知識

生命保険の必要性については幾度も疑問を呈されることがありますが、メリットが大きい人と少ない人で明確に分けて考える必要があります。今回は生命保険の必要性が大きいケースでの具体的な理由と、生命保険のメリットやデメリットなどについても紹介していきます。





 ▼この記事を読んで欲しい人

  • 生命保険の必要性が分からない人
  • 生命保険の保険料が高い、保障内容に釣り合っていないと考えている人


▼この記事を読んでわかること 

  • 生命保険への加入は家族がいる場合メリットが大きい
  • 生命保険は保障内容と保険料のバランスをよく考えるべき
保険の悩みならまずはマネーキャリアの無料相談を気軽に利用してみてください!

内容をまとめると

  • 生命保険は万が一のときに、家族に確実にお金を残せる一つの方法である
  • 子どもの多さは生命保険に加入する重要度に比例する
  • 生命保険は死亡保障だけでなく相続税対策や老後資金準備にも活用できる
  • 独身者や充分な貯蓄がある人は生命保険の必要性が低くなる
  • 自分自身にとって生命保険の必要性が高いかどうか詳しく知りたい方は、「マネーキャリア」の利用がおすすめ!最適な生命保険を無料オンライン相談で提案してくれます!

目次を使って気になるところから読みましょう!

目次

保険のプロが教える生命保険の本当の必要性

将来の病気やケガ、老化にともなう入院、手術など様々な出費のリスクに備えられる生命保険ですが、加入していない方にとっては生命保険に加入する必要性自体を感じていない方も多いでしょう。


では、生命保険に加入する必要性を改めて考えたとき、それはどのような点にあるのでしょうか。


まずは生命保険の必要性に関して、

  1. 残された家族のために加入する
  2. 病気・死亡時にかかる多大な費用
  3. 公的制度だけでは不十分
以上の理由を説明していきます。

①生命保険は自分の保障のためではなく家族のために必要な保険

実際のところ、生命保険の必要性は扶養している家族がいるかどうかによって大きく左右されます。


たとえば夫が働き妻が専業主婦、そして子供が高校生という家庭の場合、夫に万が一のことがあった場合、突如として収入が途絶えることになります。


そうすると妻が働いて稼ぐことになりますが、生活費だけでなく子供の学費も稼ぐ必要があり、小さい子どもがいる場合は仕事をしながら子育てもしなければなりません。


たとえ夫婦が共働きをしている場合でも、どちらか一方が亡くなることで収入は半分になります。


そのように、家庭において主な収入源となっている世帯主に万が一のことがあると、残された家族の生活が成り立たなくなる可能性があります。


しかし、生命保険に加入しておくことで、保険会社からおりる保険金でたとえ一時的にであっても無収入期間をしのぐことができます。  


ですから、自分の家族がある方にとっては「自分のため」というより「家族のため」を重視して、結婚や出生などのタイミングで生命保険に加入することが多いのです。

②病気や死亡したときは想像以上に費用がかかる

家族のうち主な収入源となっている世帯主が病気になり入院するとなると、たとえ一定期間でも仕事にいけなくなり世帯収入が大幅に減るのにくわえ、プラス入院費や手術費といった想定外の「出費」が重くのしかかることになります。


たとえば1カ月の収入が30万円であり、それが世帯主一人だけの稼ぎである場合、

  • 病気やケガで入院する前:出費25万円、貯蓄5万円
  • 病気やケガで1カ月入院:出費25万円、入院費20万円(貯蓄5万円←✕)
このように収入がゼロになるだけでなく、今まではなんとか収入内で支払えていた家のローンや子どもの学費、食費や光熱費までもが満足に支払えなくなりますし、それにくわえて入院費がかかります。

貯蓄がなければ使えるお金がたとえ一時的にでもまったくなくなり、赤字どころか生活が成り立たなくなるリスクがあるのです。

また世帯主が亡くなってしまった場合は、すでに①で挙げたような「収入が途絶え続ける」という事態が発生します。

そのような事態を想定していたとしても、なかなか「万が一のため」という目的で貯蓄をしておくことは簡単ではないため、生命保険に加入するだけで病気や死亡にともなう出費リスクを軽減できます。 

③公的制度では十分に生活を賄えない

最後に挙げる理由としては、「はたして残された家族は遺族年金で足りるのだろうか?」という疑問を投げかけるものです。

個人事業主であれば「国民年金」、そして会社務めである方は「厚生年金」といった年金制度への加入が必須であるため、それら年金制度の被保険者が死亡した場合は、遺族が「遺族年金」を所定の期間受け取り続けることができます。

ただし受給には条件があり、
  • 国民年金加入:世帯主の夫が亡くなっても、子どもがいないなら受給できない
  • 厚生年金加入:世帯主の夫が亡くなったら、遺族年金が支給される  
以上のように、残された遺族に遺族年金が支給されないケースがあります。

また、子どもが一人いる家庭で夫が死亡し妻が残された場合、一例として受給額は次のようになります。

 
支給額内訳合計額
(月額)
遺族基礎年金
(国民年金)
基本支給額:780,900円
子の加算:449,400円
1,230,300円

(102,525円)
遺族基礎年金+
遺族厚生年金
(厚生年金)
1,519,855円

(126,655円)
※遺族厚生年金は({平均報酬月額×0.007125×平成15年3月迄の被保険者期間月数 + 平均報酬月額×0.005481×平成15年4月以降の被保険者期間月数}×3/4)という複雑な計算式を用いて算出するため内訳を省略

国民年金の場合は1カ月あたりの金額が約10万円、厚生年金であっても1カ月あたり約12万円と、ひとり親世帯として楽に生活していける金額とは程遠い金額だといえます。

このように、メインの収入源であった世帯主が亡くなった場合、残された家族が公的制度だけで生活していくことは簡単ではありません。

生命保険は扶養する家族が多いほど必要性が高まる!

生命保険に加入する「確かな理由」があったとしても、実際のところそれぞれの個人や家庭によって状況は異なるため、一概に「生命保険に加入した方がお得」だとは言えません。


そこでポイントとなるのが、たとえば「扶養家族が多い」など、明確に生命保険への加入がプラスにはたらくことが予想される状況に置かれているか、という点です。


そこで次からは、生命保険の必要性に関してさらに深堀りして、

  • 子どもがいて親が共働きの場合に加入するメリットがある?
  • 専業主婦(夫)および子どもが社会に出るまでに必要な生活費とは?
  • 実際どのくらいの人が生命保険に加入している?
これらの重要なポイントを解説していきます。

共働きでも子供がいるなら絶対に必要!

まず、改めておさえておきたいのが生命保険に加入することで何が得られるか、という点であり、

  • 家計を支える世帯主が病気やケガで入院して収入が減っても生活が維持できる
  • 家計を支える世帯主が死亡して収入が0になっても残された家族の生活費が賄える
 生命保険のメリットを以上の2点に絞って考えると、
  • 子どもがいること:学費や食費など確実に出費が多くなる
  • どちらかが専業主婦(夫)であること:収入(生活)が片方に依存している
上記の2点を満たす家庭である場合は、不足した収入を現実的な方法で補わなければならないため、確実に生命保険に加入するメリットが大きいことがわかります。

子どもがいる場合にもし世帯主が死亡した場合でも、残された親には生活を支える以外に子どもを養育する義務があります。

では共働きの場合は必要ないのかというとそうでもなく、どちらの収入が大きいかどうかに関わらず、確実な収入減により元々の生活水準は維持できなくなるため、やはり生命保険に加入しておくメリットは高くなります。

ただし共働きの場合はリスクが軽減されるため、そこまで保険金を高く設定しなくても良い、という判断ができるかもしれません。

このように、「子どもがいるかどうか」は、生命保険の加入を考えるうえで一つの重要なポイントとなります。

子供が社会に出るまでに必要な子供と専業主婦に必要な生活費

子どもが自立するまでにどれくらいのお金がかかるのか、文部科学省の「平成30年度子供の学習費調査の結果について」もとに計算してみると、


  • 公立幼稚園:約67万円
  • 公立小学校:約192万円
  • 公立中学校:約146万円
  • 公立高等学校:約137万円
すべて公立の学校に通わせた場合これだけの費用がそれぞれの成長段階で発生し、教育費平均は総額で「542万円ほど」となります。

ただしこれは子どもを育てる費用の大部分を占める「教育費用」のみにフォーカスした金額であるため、その他の要素である「養育費用」も含める必要があります。

1カ月あたりの養育費は平均で5万円程度といわれていますが、法務省の「平成28年度全国ひとり親世帯等調査結果の概要について」によると、ひとり親世帯が受ける養育費が母子家庭の場合「43,707円」であるため、この数字を元に計算すると、 

  • 教育費合計:約542万円
  • 養育費概算:約1,153万円
子どもが22歳(大学卒業)になるまでにかかる費用は「1,486万円」かかるという計算結果になりましたが、実はまだひとつ重要な費用が抜け落ちています。

それは高額になる大学の費用、いわば「入学費」および「3年間の授業料」です。

旺文社教育情報センター」のデータによると、国立大学の場合3年間で約「190万円」が入学費と授業料合計での標準額となっているため、この金額も加算すると、総額で「1,885万円」が養育費用となりました。

これはあくまでシミュレーションであるため、実際は想定しない出費が発生しこれ以上の費用が発生することを考えると、最低でも「2,000万円」が子どもを育てるために必要な金額だといえます。

生命保険の加入率

生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査」によると、
  • 世帯:88.7%
  • 世帯主:85.6%
  • 配偶者:77.8%
全体では9割にせまるほどの生命保険加入率となっており、元々高い水準を現在も保ち続けています。

注目できる点としては、世帯主だけでなく配偶者(妻)の加入率も8割近い加入率となっていることです。

妻の年収が「300万円以上」である場合は、それよりも低い年収での加入率よりも高い、「83.2%」となっています。

これは収入リスクが半減するはずの共働き世帯の加入率も高いことを示しており、片方に万が一のことがあった場合にたとえ収入がゼロになることはなくても確実に生活は一変するため、生命保険で備えておこうと考える人が多い結果だといえます。

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すでに1万2千件以上の相談申込件数があり、満足度は93%と、多くの方がマネーキャリアの利用によって最適な保険をすでに見つけている実績があります。


マネーキャリアは会議アプリを用いたオンライン相談なので47都道府県すべてにエリア対応しており、取り扱っている保険会社は40社以上となっています。


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生命保険を不要と考える人の主な意見

生命保険に加入していない方、また生命保険は不要だと考えている方は、具体的にどのような理由があって不要だと考えているのでしょうか。


次からはその理由に関して、

  • 公的医療制度の充実
  • 充分な貯蓄がある
  • 保険料の支払いが損
  • 保険より資産運用を優先
これらの点を紹介していきます。

不要派の意見①公的医療制度が充実している

まずもっとも一般的な理由として挙げられるのが、「公的医療制度が充実しているのでそれだけで保障は事足りる」という意見です。


入院や手術によって費用が発生する場合、保険適用内の治療であれば3割負担、さらに75歳以上の場合は1割負担となりかなりの費用が国から賄われるため、保険には加入しなくても良いと考えるかもしれません。


さらに「高額療養費制度」によって、たとえば標準報酬月額が「26万円以下」の世帯であれば、払い戻しを受けることによってどれだけ医療費が高額になっても「57,600円」で済みます。


ただしこの制度にも盲点があり、実際に医療費が高額になったときに払い戻しを受けられるのは、手続の関係上短くても2~3カ月先となるため、結局会計時にはかかった費用を支払わなければなりません。


これは保険適用になる通常の入院・手術に伴う医療費も同様であり、どれだけ自己負担額が軽減されるとしても、必ずその「自己負担分」は支払わなければならないのです。

不要派の意見②貯蓄で保険金がなくても賄える

次に多い意見としては、生命保険の保険金は自力で充分な貯蓄をしていれば不要だという意見です。


生命保険に関する全国実態調査」によれば、平成30年度での「世帯年間払込保険料」は全体で「38.2万円」となっており、これは1カ月あたりおよそ「3.1万円」の保険料を生命保険や共済などに支払っている計算となります。  


この分を貯蓄に回せば、年間で30~40万円の貯蓄ができることになるため、生命保険に加入するよりも、他のことにも使える貯蓄で用意しておく方が良いと考えるのはたしかにもっともかもしれません。


ただしこれはあくまで「月々3万円が貯蓄できる」ことが大前提となっており、強制的に保険料として徴収されない貯蓄は継続するのが難しい、と考える方は少なくありません。  


そのため、単に貯蓄するよりも「保険を兼ねることで半強制的に積立が継続できる」貯蓄型の生命保険に加入する方は少なくありません。


生命保険に加入しなかったところで、将来発生する医療費を賄うだけの貯蓄を確実に行えるかどうか、これが一つのポイントとなります。

不要派の意見③保険料を支払う方が損

②で取り上げた例のように、月々2~3万円を保険料として支払っている場合、当初リスクとして考えていた「万が一のこと」が何も起こらなければ年間で30~40万円の費用が節約できるわけです。


そう考えると、そもそも保険料の支払い自体がリスクであるようにも思えるかもしれません。



確かに生命保険や医療保険は、保障内容と保険料のバランスを考えずに加入するとただ多額の費用を払い続けることで家計を圧迫するだけにもなりかねないため、保険に加入すること自体がリスクになり得ます。 


ただしここで重要なのは、そもそも「なぜ生命保険に加入するのか?」という原点の目的であり、 


  1. 世帯主が死亡した場合に家族が多額の保険金を受け取れる
  2. 1のリスクがいつ発生するかは全く予測できない
  3. 1のリスクが発生したときに遺族年金や貯蓄だけで確実に賄えるとは言い切れない    
多くの方がこのようなことを考えて、「家族のために」生命保険に加入しています。

ですから、以上の3つのメリットを享受できることがもっとも重要だと考えているならば、生命保険に加入して「保険料を支払い続ける」リスクは些細なことでしかないのです。

「生命保険は保険料が高いから要らない」と最初から断言してしまうのではなく、結局はそれぞれの世帯における収入状況などに合わせて、最適な選択をすることが重要です。 

不要派の意見④保険より資産運用を優先するべき

貯蓄よりも高い効率で資産運用するなら、保険ではなく

  • 投資信託
  • 為替取引
  • FX
このような、より高いリターンを期待できる「投資」での資産運用に回した方が良い、と考える方もいます。

確かに一定以上の資産をすでに保有しており、さらに効率的に資産形成をしていきたい方にとっては投資で資産運用を行うのは良い方法かもしれません。

しかし、これも「投資できるだけの資産がある」ことが前提となっており、資産がゼロの状態から、敢えてリスクのある投資で資産形成しようとするのはおすすめしません

そもそも投資と生命保険では目的がまったく異なるため、万が一のときにまとまったお金を受け取れるというメリットに代わるものではありません。


あくまで保険商品を資産運用のためのものと割り切っているなら比較の余地はありますが、死亡時の保険金など生命保険特有のメリットを重視している方にとっては、投資は目的が異なる「別物」と捉えた方が良いでしょう。 

本当に生命保険が不要な人は貯蓄が十分にある人!

ここまでのことを考えると、本当に生命保険が不要な人とは、

  • 貯蓄がすでに充分あり、万が一のことがあっても困らない
  • 収入が少なく、そもそも生命保険に加入する余裕がない
以上のような人であるといえます。

たとえばすでに貯蓄が1,000万円以上ある世帯にとっては、世帯主に万が一のことがあってもある程度の期間は生活を維持できるでしょう。

ただし、元々の生活レベルを問題なく維持できるだけの貯蓄があることが前提となるため、世帯主が死亡した後も元々の生活レベルを維持することを考えるなら、生命保険は一つの選択肢となります。

また毎月数万円単位で貯蓄ができるほど収入が多い世帯は、生命保険に加入しても経済的には負担にならないと考えて、貯蓄とは別の資産運用方法として加入することもできます。

もともと収入が少なく保険料を支払う余裕がない方は、さらに家計を苦しくしてまで高額な保険料の生命保険に加入する必要はありません。

生命保険のメリットとデメリット

ここまでは生命保険に加入する必要性について具体的に取り上げてきましたが、実際には生命保険も万能ではないため、メリットとデメリットの両方を考える必要があります。


そこで次からは、


  • 万が一のときの経済負担が減るメリット
  • 何も起こらなければ高額な保険料が無駄になるデメリット
これらのメリット・デメリットについて説明していきます。

生命保険のメリット:万が一のときに経済的負担を負わなくて済む

生命保険に加入することで、万が一のときに負う経済的負担が大幅に軽減されます。


たとえば世帯主が病気になって死亡した場合、残された家族にとって負担となるのは経済的負担だけでなく、


  • ワンオペでの家事育児にくわえ、仕事を探す・増やすなどの身体的負担
  • 家族が亡くなったことでの悲しみ、精神的負担
こういった「お金」以外のダメージが必ずあります。

生命保険に加入しておくなら、少なからずこのうち「経済的負担」に関しては最重要視しなくても良くなります

この中で、将来に向けて事前に完璧な準備が行える唯一の負担でもあるため、たとえ保険には加入しないとしても最低限貯蓄によって経済的リスクへの備えはしておきたいものです。

生命保険のデメリット:高額な保険料が無駄になる可能性がある

死亡保障のある生命保険は一般的な医療保険よりも保険料が高額になり、契約が長期化すればするほど支払総額は高くなります。


 たとえば1カ月に2万円の保険料を支払っている場合、10年間支払い続けると240万円となり、20年、30年続けるとなるとさらに支払総額は増え続けます。


貯蓄型の生命保険であれば実質的に支払った保険料が積み立てられているので無駄にはなりませんが、「元本割れ」という貯蓄型保険特有のリスクがありますし、銀行預金のようにいつでも引き出せるわけではありません。


生命保険はあくまで「万が一に備える」ためのものなので、たとえば生存時に保険金が支払われない「定期型」の生命保険など、その保障が使われずに満期を迎えることがあります。


そうなると、どれだけ保険料が安くてもその保険料が結果的に無駄になるという「健康であるが故のリスク」が存在するため、保険料と保障のバランスはよく考えなければなりません。


また、ある程度高齢になってから生命保険に加入すると保険料が割高になるため、同じ保障内容なのに無駄に多くの保険料を支払わなければならなくなります。 

【基礎知識】生命保険ってどんな保険?

「生命保険」という名称は他の医療保険やがん保険とは分けて、死亡保障がある保険を指して使われることが多いですが、厳密には医療保険やがん保険など他の保険商品もまとめて「生命保険」です。


実際はいくつかのタイプに分類される生命保険ですが、どのような基準で選べばよいのかを考えるには、そもそも生命保険で保障してくれる内容について知っておく必要があります。


そこで次からは、


  • 生命保険で備えられるリスクとは?
  • 生命保険の種類とは?
  • 生命保険はどのように活用できる?  
これらの点について取り上げていきます。

生命保険で備えられる3つのリスク

生命保険で備えられるリスクとは、


  • 病気やケガで入院・手術費用がかかるリスク
  • 万が一のときのリスク
  • 将来的に資産が不足するリスク
主に以上3つのリスクが挙げられます。

どれだけ健康に気を遣っていても、誰もが突然病気やケガで入院・手術を余儀なくされることがあります。

生命保険に加入しておくと、そのような事態で突発的に発生する費用に備えることができますし、病気等で退職を余儀なくされ一時的に収入がなくなったとしても生活を維持できるというメリットがあります。

生命保険の種類は大きく4種類

生命保険は大きく分けて、


  • 死亡保険:(一般的にいう)生命(定期・終身)保険
  • 生存保険:学資保険・個人年金保険
  • 生死混合保険:養老保険
  • その他:がん保険・医療保険・女性疾病保険など
この4種類に分類されます。

死亡保険

「死亡保険」が今回メインで取り上げている保険の種類であり、被保険者の死亡時に保険金が下りるタイプの保険です。

死亡保険には満期が決まっている「定期型」と、一生涯保障が受けられる「終身型」があります。

定期型の生命保険は保険料を安く設定できる分、解約時の返戻金がないタイプがあります。

逆に終身型の生命保険は生涯にわたって保障を受け続けられますが、その分定期型よりも保険料が高くなります。

ちなみに「貯蓄型」の保険は定期型・終身型両方のタイプがあります。


掛け捨てタイプよりも保険料が高くなりますが、契約から一定期間が経過すると解約時に支払った保険料総額と同じぐらいの解約返戻金が受け取れるようになるため、資産運用として活用できます。

生存保険

生存保険」は、満了時に生存していることにより保険金が下りるタイプの保険です。  

代表的な例が学資保険であり、保険料を積み立てることで子どもが将来大学進学等で必要となる学費を準備することができます。

生死混合保険


生死混合保険」は、その名のとおり1と2が混合しているタイプであり、生存時および死亡時どちらも保険金が下ります。

万が一のことがあった場合も、また健康で満期を迎えた場合も保険金が受け取れるため資産運用としても活用できますが、その分他の種類の保険よりも保険料が高くなります。

生命保険の活用方法

生命保険は万が一のときの保障だけではなく、

  • 相続税対策
  • 遺産相続トラブル対策
  • 老後資金準備
さまざまな活用の仕方があります。

真っ先に挙げられるのは「相続税対策」として生命保険を活用する方法です。

本来、夫が残した財産が妻や息子に相続されるような場合、相続される資産に対して「相続税」がかかります。

しかし生命保険には、一人あたり「500万円」という非課税枠があるため、簡単にいえば法定相続人一人あたり500万円までであれば相続税がかかりません

このしくみを利用すれば、生命保険に加入することで、家族に相続税の負担なく財産を残すことができるため、遺産相続にともなうトラブルも回避できます。

 また、貯蓄型の生命保険、とりわけ「個人年金保険」などは、年金だけでは不足すると予想される老後資金を準備するのに最適な保険です。

個人年金保険に加入することで、満期を迎えた老後にまとまったお金を国民年金とは別に、年金形式で受け取ることができます。

【参考】年代別に生命保険の必要性をまとめ

生命保険の必要性が、それぞれの年代によってどのように変わるかを次の表から見てみましょう。


必要性は「A」が最も高く、「C」が最も低くなっています。


年代必要性理由
~10代
C・完全に親に扶養されている立場である
・死亡時の経済的負担が少ない
20代C・保険よりも家計、収入の安定を優先するべき
・将来的にかかる医療費については考え始めるべき
30代※B・結婚し子どもができる年代である
※ただし独身の場合は必要性が低い
40代※A・本格的に将来の医療費や老後資金について考える年代
※独身の場合は貯蓄が充分あれば問題ない
50代B・この年代で充分な貯蓄があるかどうかが鍵になる
・新たに生命保険に加入するには少し遅い
60代~C・高齢の場合は新規で生命保険の加入が難しい
・老後資金が充分にある状態が理想



この表から分かるとおり、年代よりも重要なのはそれぞれの「状況」です。


たとえ30代から40代であっても、貯蓄が充分にあり扶養する家族もいない独身者であれば、生命保険の必要性は低くなりますが、たとえ20~30代であっても結婚し一人でも子どもが生まれれば、生命保険の必要性は高くなります。


ただし独身者でも充分な貯蓄ができていない場合、ある程度若い年代から貯蓄型の生命保険、個人年金保険などに加入しておくことで、老後資金を準備できます。

まとめ:生命保険の必要性はまず保険のプロと一緒に考えよう!

今回は生命保険の必要性について取り上げてきましたが、いかがでしたでしょうか。


生命保険は死亡時の保障以外にもさまざまな活用術がありとても有用ですが、「自分は本当に必要なのか?」を考えずに加入すると、高額な保険料を支払い続けるだけの、無用の長物となってしまいかねません。


 ぜひ無料相談サービスの「マネーキャリア」などを活用して保険のプロに相談し、生命保険が自分自身や家族にとってどれだけプラスにはたらくのか、その点を充分に理解してから加入するようにしましょう。

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