ペット保険の補償内容とは?保険の種類や入院等の補償内容を徹底解説

更新日:2022/05/14

ペット保険の補償内容をご存知ですか?ペット保険は犬猫等ペットの治療費用を補償する保険ですが、その具体的な補償内容が気になりますよね。また支払われる保険金や保険料がいくらくらいなのかも気になりますよね。この記事では、ペット保険の種類や補償内容を徹底解説します。
内容をまとめると
- ペット保険には、通院・入院・手術の3種類の補償がある
- ただし保険会社やプランによって詳細な補償内容は異なるので注意が必要
- ペット保険を選ぶ際は、補償内容以外にも保険料や免責金額等も比較・検討しよう
- ペット保険を検討している方は、LINEで無料のチャット相談がおすすめ
ペット保険の種類や補償内容とは?上手な保険の選び方も解説!
- ペット保険の補償内容とは?
- ペット保険の3種類の補償について
- ペット保険の補償内容で注意が必要な3つのポイント
- 補償内容以外でペット保険を選ぶ4つのポイント
ペット保険の補償内容とは?ペット保険の3種類の補償を徹底解説

ペット保険には、主に3種類の補償が備えられています。
- 通院補償
- 入院補償
- 手術補償
- 保険によっては車イス等の補償や特約による追加補償もある
①:通院補償
通院補償とは、入院や手術以外で動物病院を受診した際の補償を指します。
通院補償の対応範囲は以下のとおりです。
- 通院時の診察費
- 病気や怪我の治療費
- 処方薬の代金
A社 | B社 | C社 | |
---|---|---|---|
保険料 | 1,950円/月 | 2,150円/月 | 3,090円/月 |
1日あたりの限度額 | 12,500円 | 10,000円 | 12,000円 |
年間の限度日数 | 30日 | 20日 | 22日 |
②:入院補償
入院補償では、ペットの入院費を補償します。
入院補償の対応範囲は以下のとおりです。
- 入院中の診察費
- 宿泊費
A社 | B社 | C社 | |
---|---|---|---|
保険料 | 1,950円/月 | 2,150円/月 | 3,090円/月 |
1日あたりの限度額 | 1入院あたり 125,000円 | 20,000円 | 30,000円 |
年間の限度日数 | 3入院 | 30日 | 22日 |
保険会社によって、以上のような違いがあります。
B社やC社は、1日あたりの限度額が高めに設定されており、限度日数分の入院をした場合でもそれぞれ60万円以上の補償額を受け取ることが可能です。
一方で通院補償に優れていたA社は、他の2社と比べると低額であることが分かります。
③:手術補償
手術補償では、ペットの手術費を補償します。
手術補償の対応範囲は以下のとおりです。
- 手術自体の費用
- 麻酔などの費用
A社 | B社 | C社 | |
---|---|---|---|
保険料 | 1,950円/月 | 2,150円/月 | 3,090円/月 |
1回あたりの限度額 | 100,000円 | 100,000円 | 150,000円 |
年間の限度回数 | 1回 | 2回 | 2回 |
- A社:保険料が安く、主に通院補償が手厚い
- B社:保険料と各補償のバランスが良い
- C社:保険料は高額だが、全ての補償が手厚い
補足:保険によっては車イス等の補償や特約による追加補償もある
通院・入院・手術以外にも、追加できる補償や特約があるのはご存知でしょうか?
保険会社によっては、以下のような補償があります。
- 車イス補償
- ペットセレモニー費用特約
- ペット賠償責任特約
ペット保険の補償内容で注意することは?3つのポイントを解説!

備えておくと安心できるペット保険ですが、補償内容についていくつかの注意点が存在します。
- 補償限度額や補償限度日数、補償割合が存在する
- 補償されない病気・怪我や治療等、「免責事由」が存在する
- 保険会社やプランによって、補償内容や免責事由が異なる
①:補償限度額や補償限度日数、補償割合が存在する
先ほどもお伝えしたように、補償には「補償限度額」や「補償限度日数」が設定されています。
金額や日数(回数)が指定の上限を超えた場合は、翌年の更新まで補償を受けることができないので注意が必要です。
また治療費のうち、保険料をどのくらいの割合で受け取れるかを示す「補償割合」も存在します。
多くの保険会社では、補償割合を50%または70%に設定しています。
仮に70%を選択した場合、発生した治療費のうち70%を保険金として受け取ることができるのです。
50%と70%プランでの補償内容の違いについては、下表をご確認ください。
70%プラン | 50%プラン | |
---|---|---|
補償割合 | 70% | 50% |
通院限度額・日数 | 15,000円/日 年22日 | 12,000円/日 年22日 |
入院限度額・日数 | 15,000円/日 年25日 | 12,000円/日 年25日 |
手術限度額・回数 | 15万円/回 年3回 | 12万/回 年3回 |
年間最大補償額 | 115.5万円 | 92.4万円 |
②:補償されない病気・怪我や治療等、「免責事由」が存在する
ペット保険には、補償されない病気や怪我、治療などが存在します。
それらは「免責事由」として、各保険会社の規約に記されています。
どの保険会社も、以下の病気や怪我、治療などについては補償対象外としています。
- 自然災害での怪我
- 飼い主の過失による怪我
- 予防接種
- 避妊手術
③:保険会社やプランによって、補償内容や免責事由が異なる
補償内容は、保険会社やプランによって違いがあります。
同じ保険会社でも、
- 通院・入院・手術を全て補償する「フルカバー型」
- 通院・入院・手術のうちいずれかを補償する「特化型」

ペット保険はどう選べば良い?補償内容以外の選ぶポイントを解説
複数あるペット保険の中からどれを選ぶべきなのか、なかなか決めきれない方も多いのではないでしょうか?
それでは、ペット保険を選ぶポイントについて解説していきますので、ぜひ参考にしてください。
- ペット保険を選ぶ際の4つのポイント
- 注意:加入時には健康状態の告知と審査がある

ペット保険を選ぶ際の4つのポイントを徹底解説!
ペット保険を選ぶ際は、はじめに各社の免責事由を把握し、発症する確率の高い病気が補償対象であるかどうかを確認してください。
小型犬の場合はパテラ、大型犬では股関節形成不全など、かかりやすい病気が補償されているペット保険やプランを選択しましょう。
その後、以下の4つのポイントを確認していきます。
- 保険の種類
- 保険金の請求方法
- 保険料
- 加入条件
- 通院・入院・手術を全て補償する「フルカバー型」
- 通院・入院・手術のうちいずれかを補償する「特化型」
- 動物病院の窓口で自己負担額だけを支払う「窓口精算」
- 申請手続きをすることで後日保険金を受け取れる「直接請求」
注意:加入時には健康状態の告知と審査がある!
ペット保険に加入するためにはペットの健康状態を告知し、審査を通過する必要があります。
ペット保険は、加入者同士が支払った保険料で互いの保険金を扶助しています。
そのため公平性に欠けないよう、加入前にペットの健康状態を審査しているのです。
告知事項の主な内容は以下のとおりです。
- 既往症(今までにかかった病気や怪我)
- 過去3ヶ月以内に受けた治療内容について
- 現在治療中の病気や怪我について
ペットの健康状態によっては、加入が認められないケースもあります。
しかし持病や治療中の病気がある場合でも、保険会社によっては条件付きで加入できるプランが用意されているので、一度問い合わせてみてください。
仮に虚偽のある申告をし、告知義務違反だと判断された場合には、
- 保険金を受け取ることができない
- 保険の利用停止
- 保険の継続を希望する場合は、保険料の上乗せ

MOFFMEの無料LINE相談サービスを利用するのもおすすめ
近年加入者が増えていっているペット保険ですが、それでも現在の加入率はペットを飼っている方のおよそ10%程度にしかなりません。
ペットの治療費は全額自己負担となりますので、突然の病気による手術等で数十万円といった高額な費用がいきなり請求されてしまうことも珍しくありません。
しかし大切なペットには最適な治療を余裕を持って受けさせてあげたいですよね。
もしもの時、治療費の負担を少しでも軽減し飼い主やペットが治療に専念できるように、前もってペット保険に加入しておくことをおすすめします。
MOFFMEでは「どんな保険に加入すれば良いか分からない」・「入りたい保険がいくつかあるけど、どれが一番良いのか悩む」といった方のために、LINEでペット保険の無料相談を行っております。
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まとめ:ペット保険の補償内容は、通院・入院・手術の3種類!
ペット保険の補償内容について紹介しました。
この記事のポイントをまとめます。
- ペット保険の補償内容には、通院・入院・手術の3種類がある
- ペット保険によっては、車イス補償やペット賠償責任特約などの追加補償がある
- 補償額や補償日数には上限が設けられている
- その上限を超えた場合は、翌年の更新まで補償を受けられないので注意が必要
- ペット保険には補償対象外となる治療があるため、事前に保険会社の免責事由を確認しておく
- ペット保険を選ぶポイントは「補償内容・保険金の請求方法・保険料・加入条件」の4つ
- ペットの健康状態を告知し、審査を通過することで加入が認められる
- 契約を継続することで、終身保険として利用することができる