お金を貯めたい方に効率よくどんな方法で貯める事が出来るか!

低金利が長く続く中で、老齢年金や子どもの教育費など将来を考えてもお金が必要ですが、なかなか思うように貯める事が出来ないと感じておられる方は多いのではないでしょうか。今回は、どんな方法でお金を貯める事が出来るのか考えてみたいと思います。

この記事の執筆者
吉野 裕一
ご相談者の理想のライフプランに向けた資産形成、住宅ローンや保険などの見直し、老後の準備など多方面からファイナンシャルプランニングを行っております。 住宅を購入しようと思い、どうすれば効率的にお金を貯められるか調べるうちにファイナンシャルプランナーという資格を知り、マイホームを購入後、ファイナンシャルプランナー資格を取得。 2007年にFP事務所MoneySmithを設立し、知らなければ損をしている事が多い事を、多くの方に知ってもらえるように提案やアドバイスを行っております。

貯める為には強制的なものに

お金を手元に持っていたり、すぐに使える普通預貯金などに預けていると、ついつい使ってしまって、なかなかお金が貯まっていないと感じられる方は多いと思います。


そういった方は毎月の収入からお金を使い余ったものを貯蓄に回そうと思われているのかも分かりませんね。本当にお金を貯めたいと考えられる方は、まず貯めるお金を収入から別の所に移し、残ったお金で生活をしていく習慣をつけると良いのではないでしょうか。


その作業を毎月、ご自身で行うのは大変の苦労で、「まあ、今月はいいか!」と貯める事を後回しにしてしまう可能性も出てしまいます。


そんな時に、給料が振り込まれる口座から自動的に引き落とされるような強制貯蓄が良いのではないでしょうか。


強制貯蓄の方法は多くありますので、どんな方法があるか見ていきたいと思います。

勤労者財産形成促進制度

企業にお勤めの方で、まず考えられるのが「勤労者財産形成促進制度」ですね。一般的には「財形制度」と言われていますが、この財形制度は多くの企業で採用されており、利用されている方も多いと思います。


財形制度には3つ財形貯蓄があり、「一般財形貯蓄」と「財形住宅貯蓄」と「財形年金貯蓄」があり、目的別に分けて貯蓄する事が出来ます。また「財形住宅貯蓄」と「財形年金貯蓄」には貯蓄残高550万円までの利子等には税金がかからない優遇や財形貯蓄額の10倍以内で最高4000万円まで、住宅の建設・購入・リフォームに対して融資を受ける制度もあります。


ただ金利が良いわけではないので、現在の低金利では強制的に貯蓄をするという目的だけになってしまう可能性があります。

iDeCoや確定拠出年金

iDeCoの愛称となった個人型確定拠出年金で、世間でも興味を持たれる方が増えているように感じますが、老後資金の準備としてお金を貯めるには確定拠出年金制度があります。


確定拠出年金は企業型と個人型があり、企業型はお勤めの企業が年金原資の拠出をし、運用先などは加入者である皆さんが決めるというものです。この制度は、基本的には60歳以降にならないと受け取る事が出来ないので、セカンドライフの準備という目的になります。


企業型確定拠出年金で、企業がマッチング拠出制度という加入者が上乗せをして掛け金を払う事が出来る制度を採用されていると、一定条件でみなさんの負担で掛け金を出す事が出来ます。


iDeCo(個人型確定拠出年金)は上限が月額68,000円で全額自己負担になりますが、掛金全額が所得控除(小規模企業共済等掛金控除)の対象となる為に、所得税や住民税の軽減というメリットがあります。


運用商品や元本確保型商品など、複数の種類から、ご自身で運用先を選び、運用次第では大きく資産が増える可能性もあります。


また受け取るまでの運用益は非課税で運用されますので、複利効果が期待できるメリットもあります。

少額投資非課税制度(NISA)

iDeCoに並んで、最近、意識される方が多くなったのが、NISAと言われる少額投資非課税制度ではないでしょうか。


こちらは目的は特に問わず、年間一定額までの投資額の運用益や分配金、配当金などが非課税になるという制度です。


NISAも種類が多くなり、一般的には年間120万円までの投資額に対して非課税になるNISAと毎年の積立額40万円までを20年間非課税にする「つみたてNISA」、0歳から19歳までの未成年者の名義で年間80万円までの運用益等が非課税になる「ジュニアNISA」があります。


これらの制度は、選択制の制度で1人1口座で開設が出来ますので、どれがご自身に向いているか検討して、口座開設する必要がありますね。


また運用商品は投資性商品になりますので、運用次第では損失が出る場合もあり、特に積立を初めてから短い期間ではマイナスになる可能性が高いので、長期で運用期間を考えておく必要がありますね。

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