白内障の治療は先進医療特約で保障されるの?わかりやすく解説!

白内障を先進医療によって治療することができます。しかし、公的保険が適用されず白内障の治療に必要な先進医療費は多額になります。そのため、民間の医療保険の先進医療特約を活用しましょう。この先進医療特約に加入していれば多額となる先進医療費を賄うことができます。

先進医療特約を利用しての白内障の治療・注意点について解説!

白内障とは、眼の水晶体が年齢とともに白く濁って視力が低下する病気です。白内障はさまざまな原因で起こりますが、最も多いのは加齢によるものです。年齢が上がるほど発症する割合が高くなります。


この白内障の治療に効果を発揮するのが、先進医療と呼ばれる、厚生労働大臣が定めた施設基準に適合する医療機関が行う、同大臣に承認された最先端の医療行為です。ただし、この先進医療は公的医療保険の適用外となっています。


先進医療は、大学病院や大病院で行われるケースが多いですが、都心や地方の医院で行わることもあります。


そして、民間の医療保険のほとんどが先進医療特約を設け、この特約を付加すれば先進医療による治療を受けた際の保障が約束されます。


今回は、白内障の治療に先進医療特約を利用するメリットについて説明します。




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先進医療で治療実施件数が最も多いのは白内障治療である!

先進医療は、がん治療のための最先端の医療技術が注目されがちです。特にがん治療で大きな効果を発揮する陽子線治療・重粒子線治療は有名です。


しかし、生命に深刻な影響を及ぼすほどではない病気であっても、前述した白内障治療のための先進医療などが存在します。


この白内障の治療方法は、「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」と呼ばれています。先進医療で治療実施件数が最も多い治療方法です。

厚生労働省の報告によれば、平成28年度の先進医療Aに係る実施件数23,728件の中で実に11,478件も実施されており、50%近い割合を占めています(厚生労働省ホームページ「平成28年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」参照)。

先進医療に認定された医療機関以外で先進医療と同様の治療・手術を受けても自己負担になってしまう

多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術は、非常に効果の高い治療方法ですが、費用の面で注意しなければいけない点があります。

この治療法は、厚生労働大臣が指定した医療機関でなくとも、設備が整っている医療機関なら治療を受けることは可能です。


しかし、指定外の医療機関で治療を受けた場合、先進医療を行ったとは認められず「自由診療」を受けたということになります。


自由診療では、当該治療法を受けた分はもとより、本来ならば公的医療保険が受けられる診療等にいたるまで全て自己負担となります。


そのため、患者とって予想外の出費になってしまうおそれがあります。

先進医療に認定されている施設の場合、診療・検査・薬代・入院料等が保険適用となる

先進医療を行う医療機関として認められている施設で治療を受けた場合は、公的医療保険が適用される診療との併用が認められています。

 

つまり、保険診療に関しては3割自己負担が認められますが、先進医療を受けた分は、やはり公的医療保険は適用されず全額自己負担となります。

保険適用の眼内レンズと白内障と老眼を同時に治療できる多焦点眼内レンズで治療を受けた場合

多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術は、白内障と老眼を同時に治療できる優れた治療方法ですが、こちらを先進医療で受けるにしても、自由診療で受けるにしても、それなりに費用がかかってしまいます。


以下では詳しい費用の内訳を説明します。

保険適用の眼内レンズを使った場合の医療費の総額は、両目で17万~18万円になる

白内障の治療は、公的医療保険が適用されるものもあります。医療費の総額は、両目で約17万~18万円になりますが、保険が適用されるため3割自己負担で費用が抑えられます。実際に支払う費用はおよそ5万~6万円程度です。

また、白内障の発症率が高い75歳以上の高齢者の場合なら「後期高齢者医療制度」により、1割自己負担となります。実際に支払う費用はおよそ2万円程度となります。


公的医療保険が適用される場合ならば、白内障の治療も家計に影響を及ぼすような多額の費用となるわけではありません。

多焦点レンズは、健康保険が適用されないため、法律では禁止されている混合診療を部分的に認めているのだ。両目で70万円ほどかかってしまう

白内障の治療のため多焦点レンズを使用する場合には、保険適用の眼内レンズよりも焦点を合わせられる範囲が広いという長所があります。

しかし、多焦点レンズは健康保険が適用されないので、費用は保険が適用される治療のおよそ10倍以上かかってしまいます。


多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術を、先進医療実施施設として指定された医療機関で行う場合、60万~70万円程度かかってしまいます。

多焦点レンズを使った白内障手術は先進医療特約を付帯させることで混合診療が認められている

非常に高い効果が期待できる先進医療ですが、その反面、公的医療保険が適用されないために費用が高額になる傾向があります。

そのため、民間の医療保険の先進医療特約を活用することで、多額の出費を賄うことができます。


○民間の医療保険の先進医療特約について


生命保険会社や共済が取り扱う医療保険では、主契約の場合に公的医療保険が適用される手術等の治療が保障対象となります。


公的医療保険が適用される手術等の自己負担分を、受け取る給付金で補てんすることになります。ただし、保障はそればかりではなく、特約を付加することで保障範囲を広げることが可能です。


先進医療特約もその一つで、この特約を付加することにより保障範囲を先進医療にまで広げることができます。


反対に、民間の医療保険へ加入の際に主契約だけを締結しても、先進医療は保障されません。保険契約を締結した後に、先進医療特約を追加できるかどうか、各保険会社の保険プランによって異なります。


特約の追加を希望する場合は、契約の際に受け取った「保険のしおり」を確認するか、保険会社のカスタマーセンターに問い合わせしてみましょう。


○先進医療特約の内容について


先進医療特約は、ほとんどの医療保険にオプションとして設定されています。内容としてはかかった先進医療分と同額の先進医療給付金を支払う場合がほとんどです。


白内障の治療で先進医療を利用した場合は、先進医療特約に加入していたなら60万~70万円程度が保障されることになります。


また、先進医療給付金の限度額を2,000万円までと定めていることが多いです。医療保険の中には給付金の他、10万円程度の一時金の支給がある先進医療特約もあります。


○先進医療特約の保険料


先進医療を受ける際に非常に役に立つ特約ですが、この特約分について毎月支払う保険料は、100円~180円程度とかなり安く設定されています。


そのため、医療保険に加入する際には、先進医療特約が現時点であまり必要ないと感じていても、主契約に付加して契約することをおすすめします。


先進医療特約分を毎月100円程度追加するだけで、費用が多額に上る先進医療が保障されるのは非常に魅力的です。

まとめ

先進医療は非常に高い効果の期待できる医療行為ですが、白内障の治療に限らず費用は多額になります。そのため、医療保険に加入する際には忘れずに先進医療特約を付加しておきましょう。

先進医療はいずれ公的医療保険が適用される医療行為となる場合もありますが、病気は待ってはくれません。ご自分が病気になってしまった場合の備えとして、医療保険およびその特約に加入することを検討してみましょう。

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