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【FP監修】持病持ちの方の保険の選び方についてプロFPのコメント集

持病持ちの方は告知審査があるため保険に加入しづらいですが、なかには持病持ちでも入れる保険(引受基準緩和型保険や無選択型保険)があります。その分、これらには保険料が高いなどのデメリットもありますが、加入しても問題ないのか、FPの方の意見もみてみましょう。

アンケートにご協力いただいたFPの方々(50音順、敬称略)

ファイナンシャルプランナー
下澤 純子
保険営業歴20年。現在は生命保険営業専門のコンサルタントで、保険営業さんを対象に、営業のやり方、集客の仕方を教えています。著書『働く女性がしたたかにしなやかに生き抜く仕事術』『成績のいい人はモテる人』。7月発売予定『身の丈セミナー講師入門(仮)』

FPアンケート【持病持ちの方でも加入できる保険の選び方】

今回の記事では、現役のファイナンシャルプランナー(FP)の9名の方にアンケートを受けていただき、その回答を元に記事を作成しています。 
生命保険や医療保険などに加入する際には、現在の健康状態過去の病院歴持病・既往症の告知が必要なケースが多いです。

これらの告知審査は、保険会社や商品によって異なりますが、これらにひっかかるかどうかが持病持ちの定義となります。


具体的には、過去5年以内に病院にお世話になったか、薬を飲んでいるか、などです。


嘘をついてばれるケースでは、告知義務違反となり、保険金が支払われなかったり、契約の解除などのペナルティがありますので、持病を隠すようなことはせずに、しっかりと申告しましょう。


もし、告知審査に落ちた場合に、保険に加入するには2つの方法があります。


1つ目の方法は、その問題のある部分を定部位不担保という契約にして、加入する方法です。


例えば、肺に何かしらの問題がある場合は、肺にまつわる治療については保険の対象外となりますが、それ以外のものについては通常通り保障されます。


2つ目の方法は、引受基準緩和型保険無選択型保険など、告知審査がゆるい、もしくは告知審査がない保険に加入することです。


これらは通常の保険よりも入れる保険ですが、注意点もあります。


この記事では、持病持ちの方にとっての保険の選び方について、FPの方にコメントしていただきました。


ぜひ最後までご覧ください。


まずは、引受基準緩和型保険や無選択型保険の特徴と注意点を確認しましょう。

持病持ちの方でも入れる引受基準緩和型保険や無選択型保険の特徴と注意点

引受基準緩和型保険とは告知審査がゆるい、無選択型保険とは告知審査がない、という持病持ちの方にも優しい保険ですが、以下のような注意点があります。

それは、保険料が非常に高い、ということです。


また加入してから1年以内の請求であれば、半額までしか出ないなどの条件がついているケースもあります。


とはいえ、通常の生命保険や医療保険に加入できない人たちでも入れるタイプなので、加入を検討されている持病持ちの方も多くいらっしゃるかと思います。


そこでFPの方に、引受基準緩和型保険無選択型保険といった持病持ちの方でも加入できる保険について、回答していただきました。

各FPのコメントはほとんど原文のまま掲載しています。ぜひ参考にして見てください。(敬称略) 

FPの方の「持病持ちでも入れる保険」に関するコメント集

では、持病持ちでも入れる保険(引受基準緩和型保険や無選択型保険)について、FPの方のコメントをみていきましょう。

加入するなら、しっかりと内容を確認する


  • 医療保険に関しては、持病があるからこそ不安に思う気持ちが大きいが、保険給付の金額よりも支払い金額の方が高くなってしまう可能性が高い。

    終身保険も同じで、保険料の総額が保険金額を超えてしまう事もある。

    保険料の総額と保障額とのバランスを見て検討する必要がある。

    (冨士野 喜子)

  • 加入するにせよ、しないにせよ、中身を理解し納得することが大事。 

    引受緩和型や無選択型の終身保険は、健康な方が加入する終身保険よりも保険料が高くなります。

    設定した保険金よりも保険料の方が多くなる場合もあります。

    それでも保険には受取人を指定できるという最大のメリットもあるので、お金をこの人に残したい、という必要性があるならば、一番揉めない方法として利用すべきです。 

    引受緩和型や無選択の医療保険も、健康な人が加入するものよりも高くなります。

    さらに、加入してから1年以内の入院は給付金の半額しか出ないというデメリットのある商品も多いです。

    最近では、1年以内の入院でも満額給付される、といった商品も出てきていますし、保険料も徐々に安くなっており、がんを経験されている方でも加入しやすくなってきました。

    更新型の一般的な医療保険の更新時の保険料よりも、緩和型医療保険の方が保険料が安い場合もあります。

    このように大きな病気をされた方は、必要性を感じる場合も多く、必要性を感じない方は、医療保険自体に魅力を感じない場合もあります。

    どちらを選ぶにせよ、理解と納得が必要となってきます。

    (下澤 純子)

  • 保険料の割高感があるので積極的に勧めようとは思いませんが、一般的な医療保険や終身保険に加入できないような人にとっては、これらの保険はとても有難い存在です。

    相談者の気持ちを大切にしてあげたいです。

    (松浦 建二)

  • 通常の保険とは違い、持病がある場合でも加入できる保険は、加入する際に条件などをよく確認する必要があると思います。

    また、持病に関係なく加入できるということは、それなりに納める保険料が高くなります。

    納める保険料と受け取れる保険金のバランスをよく確かめたうえで加入したほうがいいと思います。

    (前佛 朋子)

  • 引き受け緩和型の保険は、保険料が高い。

    それでも保険に加入することで安心だと思うのなら、加入してもいいと思う。

    (正田 きよ子)

  • 基本的には告知事項の免除がコストに反映されていますので引受基準緩和型や無選択型であっても金銭メリットは通常と大きく違わないはずです。

    ですので引受基準緩和型や無選択型だからダメという理由は少ないと思います。

    (林 健太郎)

  • 引受基準緩和側の医療保険は保険料が高いので、無理に入る必要はありません。

    現在の病気以外は保障してくれる条件なのですが、少しでも引き受け外になった病気と関わっている病気だとみなされると給付金は出ないとのことで、実際にはあまり役に立たないのではないでしょうか。

    (拝野 洋子)

  • 割高な引受基準緩和型に加入すること自体、ナンセンスである。

    それなら体質改善に向けた健康管理を行うことが大切である。

    この手の保険商品は、保険会社に楽して儲けさせるようなものだと知るべきである。

    (鳥海 光夫)

相続税対策としてなら検討に値するという意見も

生命保険は相続税対策として活用されることもあります。


相続税対策における生命保険の主なメリットとしては、


  1. 法定相続人一人につき500万円まで相続税がかからない
  2. 受取人を指定できるので相続争いの心配がない
  3. すぐに現金化できる

などがあります。


では、FPの方の意見を見てみましょう。



  • 保険は最も不利な金融商品です。引受基準緩和型や無選択型はその不利性がさらに大きくなります。

    しかし、相続対策のために終身保険へ加入し、法定相続人に応じた非課税枠を適用するためには、引受基準緩和型終身保険であっても検討に値します。

    (横川 由理)

生命保険を相続税対策として活用することのメリット・デメリットに対するFPの方々のコメントは、次の記事にも掲載されているので、ぜひご覧ください。


相続税対策としての保険に関するFPコメント

まとめ

いかがでしたでしょうか。

FPの方たちのコメントをまとめると、


  • 持病持ちの方でも入れる保険は保険料が高いなど条件が厳しいことが多い
  • 保障内容を確認して、納得いくものであるなら、加入しても良い
  • 引受基準緩和型保険や無選択型保険などを相続税対策として活用するという手もある

という感じでしょうか。


「持病があるから => 持病でも入れる保険に加入する」とはならないように、しっかりと自分で保障内容や保険料を確認することが大切です。


保険ROOMには、他にも読んでおきたい記事があるので、ぜひご覧ください。

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