民間の医療保険のメリットは一体何!?わかりやすく解説します!

民間の医療保険は、加入希望者が保険会社と契約して、病気やケガになった際に給付金等が支給される保険商品です。この医療保険にはいろいろな給付金が支給されるメリットがあります。また、公的医療保険の範囲外の医療サービスに金銭的サポートが受けられるメリットもあります。

医療保険に加入するメリットを年齢別も含めて解説します!

自分は公的医療保険に加入して、コツコツ保険料を納付している。今は健康に問題ないし、民間の医療保険は必要ない、と思われている方も多いことでしょう。


しかし、万が一の病気やケガで手術・入院をした場合、公的医療保険が適用されない医療サービスがあります。この保険が適用されない医療サービスが高額になるおそれがあります。 


また、公的医療保険が適用される診療を受けたとしても、3割の自己負担が重い負担となるケースもあります。


そんな時に、公的医療保険を補完する役割を担うのが生命保険会社・共済等が取り扱う医療保険です。


今回は、医療保険に加入するメリットを説明します。また、乳幼児から高齢者まで年齢別に加入した場合の医療保険のメリット・デメリットも取り上げます。




医療保険に加入するメリット

保険会社が扱う医療保険は、事前に加入希望者が保険会社と契約して、病気やケガになった際に給付金等を受け取る保険商品です。 

この民間の医療保険は、加入者が保険料を支払い、保険会社との契約に定められた病気やケガに該当すればお金が受け取れる仕組みです。 


保険会社から下りたお金は、給付金(日額)や一時金と言う形で受け取りますが、加入者が受けた給付金や一時金は入院・治療費に充てるだけではなく、ご家庭の生活費に充てることもできます。


以下では、民間の医療保険に加入した際のメリットを説明します。 

入院給付金、手術給付金、通院給付金などの給付金を受け取れる

民間の医療保険にはいろいろな給付金があります。入院をすれば入院給付金が、手術をすれば手術給付金が、通院治療をすれば通院給付金が支給されます。


しかし、これらの給付金は保険会社の扱う医療保険によって受け取る条件も異なってきます。医療保険に加入を希望する場合には、給付金を受け取る条件もしっかり確認した上で契約を行いましょう。

月額100円程度で先進医療特約をつけられ、全額自己負担の高額な先進医療が保障される

先進医療とは、厚生労働大臣の定めた施設基準に適合する医療機関が、同大臣が承認した最先端の技術を駆使した医療を行うことを指します。 

この先進医療は保険診療(公的医療保険制度が適用される診療)との併用が認められています。つまり、先進医療は保険診療外の医療行為であり、公的医療保険は適用されず先進医療を受けた分は全額自己負担となります。 


ただし、民間の医療保険には先進医療特約が付加できる商品がほとんどです。主契約に月額100円程度の先進医療特約を追加するだけで、高額になる傾向のある先進医療費が保障されます。

毎年生命保険料控除の対象となる(新契約なら介護医療保険料控除の枠を適用可能)

医療保険の支払保険料は、年末調整や確定申告の際に生命保険料控除の対象として申告することが可能です。医療保険の場合は生命保険料控除の中で、「介護医療保険料控除枠」に該当することになります。

忘れずに年末調整または確定申告時に、生命保険料控除として申告することで節税効果が期待できます。

経済的だけじゃなく、精神的にも安心する

医療保険に加入していれば、病気やケガをして入院・治療した場合に、給付金・一時金という形で金銭的サポートを受けられますが、それだけではありません。

いざという事態でも保障が約束されているので、精神的に非常に安心できることがメリットと言えます。だからといって不摂生をして良いという意味ではありません。日頃の健康管理には十分に注意しましょう。

医療保険に加入するデメリット

医療保険はメリットも多いですが、やはりデメリットも存在します。このデメリットの中には意外にも医療技術の進歩により、十分な給付金が受け取れないケースもあります。

以下では医療保険のデメリットを説明します。

高額療養費制度、傷病手当金など公的保障が充実なので、それほど効果がない可能性も

高額療養費制度とは、患者が1ヶ月間にかかった費用を自己負担限度額までに抑える公的な制度です。

この制度は保険者(健康保険の場合は各健康保険組合、国民健康保険の場合は市区町村)に事後申請をすれば余分に払った費用は戻ってきますが、事前申請も利用することができます。

この事前申請とは「限度額適用認定証」による申請を指します。この申請手続きを行えば、どんなに高額な治療費がかかっても、その1ヶ月間に負担する上限額までの費用を支払うだけで良いことになります。


ただし、高額療養費制度の対象は、公的医療保険が適用される入院費・治療費に限ります。そのため、入院した場合の差額ベッド代全額や、入院時の食費のように現時点で1食360円分(平成30年4月1日より460円分)が自己負担となることを心配する場合、なお医療保険に加入する意味はあります。


一方、企業が独自に設立した健康保険組合に加入しているサラリーマンは注意しましょう。なぜなら、健康保険組合によっては従業員のために手厚い保障が約束されている所もあり、傷病手当金が非常に充実している場合や、前述した差額ベッド代まで金銭的にサポートしてくれる場合があります。


企業に勤務している方々は、まずご自分が加入している健康保険の内容を確認し、保障が足りないと感じた場合、民間の医療保険に加入するかどうかを判断しましょう。

入院給付金には支払限度日数があり、通院給付金は入院後の通院という条件がある

医療保険に加入した後、実際に治療のため入院を余儀なくされた時、入院給付金(日額)を受け取ることができます。

入院給付金は、入院期間中であれば無限にもらえるわけではなく、1入院の支払限度日数が定められています。医療保険のプランによって、30日・60日・120日と契約時に設定することになります。


一方、通院給付金は通院治療を受けた場合に受け取れる給付金です。医療保険によって主契約で設定されている場合もあれば、特約で付加する場合もあります。


通院給付金を受け取る条件は各保険会社によって様々で、通院という条件だけで給付金が受け取れる場合もありますが、条件として「退院後の○○○日以内」であれば通院給付金が受け取れるというものがあります。つまり、入院が前提とされている場合もあります。


通院給付金を請求する場合は、契約の際に受け取った「契約のしおり」等で条件をよく確認した上で、生命保険会社等へ給付金を請求しましょう。

入院日数が年々短縮傾向で、入院給付金の重要度が下がってきている

厚生労働省が発表している「平成28年(2016)医療施設(動態)調査・病院報告の概況」によれば、医療機関の平均入院日数は、一般病床で16.2日となっています。前年の平成27年度は16.5日であったため入院日数は減少傾向にあるといえます。

入院給付金が重視されている医療保険は、1入院の支払限度日数も長く、長期入院の場合には実際にかかった入院治療費よりも多く給付金をもらえるケースがあります。


ただし、入院日数が短かった場合、早めに退院できることは嬉しくても、実際に受け取った入院給付金がご自分の予想よりかなり少ない場合も考えられます。


今後も医療技術の進歩は確実である以上、入院給付金の重要度は徐々に下がっていくことでしょう。

貯金することのほうが大切

医療保険は、加入者が病気やケガをして入院・治療すれば、自動的に給付金が受け取れるという仕組みではありません。

加入者の請求により、保険会社が提出された請求書類等を審査し、給付金を支払うかどうかを決定します。


つまり、入院給付金を受け取りたい場合は、通常ならご自分が退院する際に入院・治療費を支払った後で、その出費を補填するために給付金を受け取ることになります。


そのため、民間の医療保険に加入していても、自己負担額を支払えるだけの貯金がなければいけません。


ただし、この入院給付金の場合、入院途中でもいったんその入院期間に相当する給付金を保険会社に請求することが可能です。


もちろん退院後には、残りの入院給付金を請求することができます。ただし、請求する度に必要書類を保険会社に提出をしなければいけません。


貯金が心許ない時はこの方法も有効ですが、医師の診断書は通常5,000円程度と有料になってしまうので、その費用等も考えて請求を行いましょう。

年齢別にみる医療保険に加入するメリット・デメリット

医療保険は20代~50代の勤労者ばかりが、まさかの病気やケガの保障のために加入するわけではありません。

高齢者であっても加入したい場合もありますし、保護者が我が子のために乳幼児の段階から加入を希望するケースもあります。


こちらでは、年齢別に医療保険に加入するメリット・デメリットを説明します。

高齢者が医療保険に加入するメリット・デメリット

高齢者になると若い方々に比べ、病気やケガで医療機関にかかることが多くなり、それに比例して入院・治療費もかさんできます。

65歳以上ともなると健康面での不安や過去の傷病歴・持病等で、生命保険会社から告知の段階で断られたり、特定部位不担保と言う形でようやく加入が認められたりするケースが多くなります。通常の医療保険へ加入することは非常に難しくなります。


○高齢者医療制度の充実


民間の医療保険への加入は厳しくなるものの、公的な医療保険に関して65歳から74歳までは「前期高齢者医療制度」を、75歳以上ならば「後期高齢者医療制度」を利用することができます。


自己負担額は69歳までの3割自己負担額から、前期高齢者医療制度では原則として2割自己負担、後期高齢者医療制度では原則として1割自己負担となります。


更に75歳以上の高齢者なら、前述した高額療養費制度を利用する方法が大変便利になり、医療機関に後期高齢者医療保険者証を提示すれば、自動的に高額療養費の現物給付が行われることになります。


この様に、年齢が上がる度に手厚い公的な保障が期待できます。公的医療保険の範囲内での診療が行われるだけなら入院費・治療費の負担はかなり軽減されます。


○引受基準緩和型・無選択型医療保険の活用


民間の医療保険でも、持病がある方に入りやすい保険、高齢者でも加入しやすい保険が登場しています。


引受基準緩和型医療保険とは、告知の審査要件が非常少ない保険商品のことです。そのため持病のある方でも加入できる場合があります。


引受基準緩和型医療保険では、概ね以下の質問に回答する程度です。 

  • 最近3ヶ月以内に医師から入院や手術を勧められましたか? 
  • 過去1年以内に病気・ケガでの入院、または手術をしましたか? 
  • 過去5年以内のがん・肝硬変と診断された、またはそれが原因で入院・手術をしましたか? 

質問事項は、上記のように当該医療保険を扱う各保険会社とも数点程度と少ないです。ただし、当該保険の特徴は、支払う保険料が通常の医療保険を比べて高く(1.5~2倍程度)、逆に保障内容は通常の医療保険より縮小されている場合が多いです。 


一方、無選択型医療保険とは、その名の通り告知審査が無い保険商品です。非常に加入しやすい保険と言えますが、支払う保険料は通常の医療保険を比べてかなり高く(2倍以上)、保障内容は通常の医療保険より相当縮小されているのがデメリットです。

赤ちゃんや子供など若いうちから医療保険に加入するメリット・デメリット

保護者が我が子のために、乳幼児の段階から医療保険に加入する方法は備えとして有効と言えます。終身医療保険であるなら、保険料が安い若い年齢から加入していれば、保険料がずっと変わらずに一生涯の保障を受けることができます。

ただし、終身医療保険の場合に注意すべき点は、日々医療技術が進歩しているため、長期間にわたり同じ保険に加入していると、新しい医療技術で治療した場合、保険の対象外として給付金が受け取れないリスクがあります。


そのため、子がまだ生まれたばかり、または児童が中学生くらいまでならば、各地方自治体が設けている「乳幼児医療費助成制度」または「義務教育就学児医療費助成制度」を利用することも検討しましょう。


この制度を活用すれば、公的医療保険の医療費、薬剤費等の自己負担分が助成されます。ただし、子の年齢や所得制限等、各地方自治体で助成を受けることができる条件が異なります。まずは、ご自分の住所地の市区町村窓口で、利用できる助成制度の内容・条件を確認しましょう。

まとめ

日本の公的医療保険は、世界でも例を見ないほど手厚い保障となっている制度です。

しかし、近い将来、自己負担額の増加や、公的医療保険の適用範囲が狭められる可能性も否定できません。

そのような事態になる前に、公的医療保険を補完する方法の一つとして、民間の医療保険への加入を検討してみましょう。

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