掛け捨て医療保険に入るべきか？男女別・年代別選び方のポイントを解説

医療保険に入るべきかどうかに迷っている方は多いですが、そもそも医療保険に加入することで得られるメリットについて、十分に理解できていないという方も多いでしょう。

では、なぜ医療保険に入るべきだといえるのか、

1. 公的な医療保障だけでは十分でない
2. 入院により休職すると「逸失収入」が発生する
3. 療養中に金銭的な悩みがあると心的負担になる
4. 完治・退院後の生活が保障されていない

1つ目の理由は公的な医療保障の不十分さです。

健康保険加入者であれば誰でも医療費が3割負担になったり、高額療養費制度によって月々の医療費が一定額を超えた分を負担してくれます。

生命保険文化センターの統計によると、直近で入院した人の自己負担額は次のとおりです。

このように、入院1回あたりの自己負担額は「10～20万円」という回答がもっとも多いという結果になりました。

計画的に貯蓄をしていれば十分賄える金額ですが、蓄えがない状態で突然10万円以上の出費が発生するリスクを考えると、医療保険で備えておくことのメリットが実感できます。

2つ目に挙げられる理由は病気やケガ等による入院で発生する「逸失収入」です。逸失収入とは入院などによって休職しなければ本来得られるはずの収入のことであり、保険選びの際に見逃してしまいがちな要素の一つです。

生命保険文化センターの統計によると、過去5年間で入院歴のある方のうち「21.6％」の人が「逸失収入が発生した」と回答しています。入院で生じる逸失収入の平均については、以下の表をご覧ください。

統計によると「10～20万円」がもっとも多くなっており、「32万円」が逸失収入の平均となっています。

たとえば、病気やケガで入院したことで20万円もあったはずの収入が突然ゼロになると、自分だけではなく家族の生活にも大きな影響を及ぼします。蓄えがないと、光熱費や食費、子供の教育費でさえも払えないような事態に陥りかねません。

逸失収入をカバーできるタイプの医療保険に加入するなら、病気により突然休職を余儀なくされた場合でも生活費を賄うことができます。

入院中はできるだけ治療に専念したいですが、自分自身の仕事のことや家族の生活のことなどの金銭的な問題が心的負担となる場合があります。

短期間の入院であり、退院後に復職できることが確約されていたとしても、給与制度によっては休んだ分だけ収入が少なくなります。

社会保険に加入している会社員であれば1年半にわたって「傷病手当金」を受け取ることができますが、個人事業主は対象外です。

もし医療保険に加入しているなら、少なくとも医療費については心配する必要がなくなるため、経済的懸念による心的負担を軽減できます。

入院中や退院後に無収入となるリスクに重点的に備えたい方は、逸失収入をカバーできる「所得補償保険」や「就業不能保険」に加入することも可能です。

入院によって仕事を失った場合に、退院後に経済的に困窮してしまうリスクに備えるためにも医療保険は有用です。

多くの人は病気やケガで入院しても退院後に復職しますが、例外もあります。職場によっては退院後も復職できるかどうかわからない、まれに退院後復職してすぐ退職を言い渡される、というケースもあります。 

就業規則で正当な理由があれば解雇が認められている場合、入院の長期化によってまったく業務に復帰できなければ、解雇されるような事態に陥る可能性もあります。

もし解雇されるとしても、労働基準法に則り解雇の30日前以上に通達されなければなりませんが、入院していた場合は再就職しようとしてもすぐに新しい仕事を探すのが難しい場合が多いでしょう。

そこで「就業不能保険」に加入しておくと、

• 就業不能給付金
• 入院見舞金
• 復帰支援一時金

医療保険に加入するにあたって、公的保障だけで医療費をどれだけカバーできるのかを知っておくことは重要です。

そこで公的保障と医療保険のバランスの取り方について、

• 医療保険に加入する前に知りたい3つの公的制度
• 公的医療保障でカバーできない部分を補うのが民間の医療保険である

医療保険に加入する前に、必ず知っておくべき公的制度は、

1. 傷病手当金
2. 高額療養費制度
3. 国民健康保険

ここまで挙げた3つの代表的な公的医療保険制度でカバーできない分が、入院や通院に伴って確実に自己負担となる分です。そのため、医療保険でどれだけ自己負担分をカバーする必要があるかを保険料とのバランスを考慮して保障内容を決める必要があります。

たとえば、入院給付金や手術給付金を高く設定すると、万が一のときも手厚い保障が受けられますが、毎月の保険料がかさみ家計が圧迫されて生活が苦しくなる可能性もあります。

逆に、保険料の安さだけにとらわれて本当に必要最低限の保障内容にしてしまうと、いざ保障を受けるときに自己負担額がカバーしきれないということもあり得ます。

そのため、加入時には必ずそれぞれの収入や貯蓄状況などにあわせて必要額をシミュレーションし、柔軟に保障内容を決める必要があります。自分自身だけでシミュレーションすることが難しいと考える方は、ぜひ無料の保険相談サービスなどを活用してみましょう。

医療保険の保険料は「安さ」だけが重視されがちですが、なぜ保険によって大幅に保険料が異なるのか、実際にどのような基準で保険料が決定されているのかという点を知ることは大切です。

そこで次の章からは医療保険における保険料の仕組みについて、以下の２点について解説していきます。

1. 契約年数が多いほど保険料も高くなる
2. 保険期間が長いほど保険料も高くなる

医療保険は、基本的に加入者の年齢に比例して保険料が高くなります。高齢になるにつれて病気になるリスクが高まり、保険会社にとっても給付金を支払うリスクが高まるからです。

入院給付金5,000円で設定した場合の終身型医療保険に加入したとすると、一例として以下のように年齢別に保険料が推移していきます。

このように、保険によっては60歳加入の保険料月額が、20歳加入の保険料よりも4,000円以上高くなる場合があります。終身型の医療保険は加入時の保険料が一生涯続くため、可能な限り年齢が若いうちに入るべきです。

医療保険は、保険期間が長くなると保険料も高額になります。

医療保険は保障が一生涯続く「終身型」と、5年や10年など保険期間が決まっている「定期型」があり、基本的に定期型の方が月々の保険料は安くなります。

さらに定期型のなかではもっとも短い、保険期間が「5年タイプ」の定期保険を選択することで、もっとも安く医療保険に加入することが可能です。

ただし定期型の医療保険には、

• 保険期間満了後、医療保険を再契約すると保険料が上がる
• ある程度高齢になってから加入すると終身型よりも保険料が高くなる

人によっては医療保険の必要性を実感したり、必要に迫られたりするタイミングは異なります。

保険の加入はライフイベントの都度見直しや加入を検討するべきです。ここでは主に以下の３つのタイミングで保険の加入を検討するべき理由を解説していきます。

1. 就職時
2. 結婚する前
3. 子供が産まれるとき

高校・大学を卒業してはじめて就職するときは、以下の理由から医療保険に入るべきかどうかを考える絶好のタイミングだといえます。

• 貯蓄がほとんどないことため緊急時に対応できない
  
• 若い間に無収入状態になるのは精神的・経済的に厳しい

結婚する前も医療保険へ入るべきかどうかを考える良いタイミングです。主な収入源である扶養者が病気やケガで入院した場合突然収入が途絶えることになるという可能性もあるからです。

また、万が一扶養者が死亡してしまった場合は、とりわけ片方が主婦・主夫である場合は大きな精神的・経済的痛手となります。医療保険に加入することで、そのようなパートナーがいるからこそのリスクに対して対応できます。

また、女性であれば妊娠・出産に伴うリスクに備えられるというメリットもあります。厚生労働省の「平成23年医療施設調査・病院報告の概況」によると、全体の分娩件数のうち「24.1％」が帝王切開手術を行っています。

医療保険の中には、乳がんがや子宮筋腫などの女性特有疾病、また出産に伴い帝王切開手術を行った場合に、手厚い保障を受けられるものがあります。

女性特有疾病に死亡保障が付帯された医療保険に加入することで、起こりうるさまざま

なリスクに対応できます。

子供が産まれて家族が増えたときも、医療保険に入るべきかどうか考えてみましょう。

厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況（2019年）」によると、29歳以下の1世帯あたりの平均貯蓄額は「179.8万円」となっており、この金額は30代の約3分の1です。

とりわけ年齢が若くして結婚・出産を経験している夫婦は、たとえ共働きであっても貯蓄が十分でないことが多く、突然どちらかが入院するような突発的なリスクに対応できません。

医療保険に加入しておくことで、子供の大学入学時など教育費にもっともお金のかかる時期に万が一のことがあった場合でも、子供の食費・教育費が払えなくなるなどの、金銭的な問題を抱えないで済みます。

また、病気での療養中に亡くなってしまった場合、残された家族に大きな経済的負担が生じる可能性があれば、医療保険だけではなく生命保険(死亡保険)への加入も検討した方が良いでしょう。

20代・30代は医療保険・生命保険のどちらもまだ保険料が安く済むため、少ないコストで大きなリスクに備えられます。

30代〜40代の女性が特に備えておきたい病気が、乳がんや子宮がんなどの女性特有のがんです。

以下では、その理由や女性保険で備える方法についてくわしく解説していきます。

50代前半までは男性より女性の方ががんの罹患数が多いことはご存知でしょうか。

特に女性の患者数は、30代では男性の約4倍、40代では男性の約3倍も多くなっており、大きく上回っていることがわかります。

（参照：平成30年　全国がん登録 罹患数・率 報告 - 厚生労働省）

さらに30代〜40代の女性は、以下のような女性特有のがんにかかるリスクも高いので注意が必要です。

乳がん

女性がかかるがんのうち第1位が乳がんで、罹患率は年々増加しています。

年齢別では、30代から40代後半にかけて急激に罹患率が上昇する傾向にあります。

60代後半が一番罹患率が高く、その後さらに高齢になっても比較的罹患率が高いのが特徴です。

（参照：
乳房：[国立がん研究センター がん統計] - がん情報サービス）

子宮頸がん

乳がんが高齢の女性でも罹患率が高いのに対し、子宮頸がんは比較的若い女性の罹患率が高い傾向にあります。

20代後半から30代後半にかけて急激に罹患率が増加し、40代後半で罹患率がピークとなります。

（参照：
子宮頸部：[国立がん研究センター がん統計] - がん情報サービス）

女性特有の病気への対策として、「女性保険」で備えるという方法があります。

女性保険とは、通常の医療保険として一般的な病気にも備えつつ、女性特有の病気に対しては通常の保障に上乗せした保障が得られる保険のことをいいます。

例えば、通常の病気での入院給付金が日額5,000円である場合、女性疾病での入院給付金の日額は5,000円上乗せされて日額1万円の保障となる、というような商品があります。

女性保険に加入する際は、通常の医療保険の部分の保障は大きくしすぎず、女性特有の病気へ備える部分の保障を重視することをおすすめします。

例えば、子宮体がんにおいて、

• 手術を受けたが再発リスクが高い
• 手術ができないほど進行している

これらの場合は、通院での化学療法（抗がん剤治療）が半年程度続く可能性があります。

抗がん剤治療にかかる費用は病状によって様々です。

仮に高額療養費制度を利用して医療費が月に8万円程度で済んだとしても、それが半年続いたとすると、

約8万円　×　6ヶ月　＝　約48万円

と計算できます。

交通費などの保険適用外の費用も考えると、半年で50万円程度の費用負担となる可能性もあります。

このように女性特有のがんで通院での治療が長期化する場合であっても、女性保険で備えておけば手厚い保障が受けられるので安心です。

医療保険の選び方は、加入者の年代によって異なります。20代と50代では、備えなければならないリスクの種類も異なるためです。

では最後にそれぞれの年代においてどのように医療保険を選べば良いのかについて、以下の年代毎に解説していきます。

• 20代：病気リスクが少ないため必要最低限の保障で加入する
• 30代：教育費の貯蓄が必要なため手厚い医療保障が重要
• 40代：病気やケガのリスクが高まるため手厚い医療保障が必要
• 50代：加入している医療保険の見直しが必須！

20代は、病気やケガで入院するリスクがもっとも少ない年代であるため、必要最低限の保障で、非常に安く医療保険に加入できます。

この段階で保障を必要以上に手厚くしても、限りなく低いリスクに無駄なコストをかけることになるため、多くの方は必要最低限の保障で十分、と考えるでしょう。終身型であれば、保険を乗り換えたりしなければこの段階での保険料が一生涯続きます。

ただし、女性で妊娠・出産に伴うリスクに備えたいという方は、「必要最低限」を重視するのではなく、リスクにピンポイントで備えられる女性専用の医療保険に加入する方が良いでしょう。

一般的に女性専用の医療保険は通常の医療保険に必要最低限の保障で加入した場合よりも保険料が高くなるため、保障内容と保険料のバランスを考える必要があります。

30代は健康リスクが上がったり、家族を持ち始めるタイミングです。よって、家族の生活や将来のために20代よりも手厚い医療保障が重要です。

一方で30代になると貯蓄型の保険に興味を持つ方がいますが基本的には不要です。将来のためにお金を貯めたいのであればまずは支出をしっかり削って貯金や資産形成をしていくべきです。

あくまで保険は保障のためであり、貯蓄のために活用するには優れている手段ではありません。なぜなら、貯蓄型の保険は早期解約すれば返戻率は100%を下回ることが多く利率もそこまで高いわけではないため、流動性に欠けた貯蓄に過ぎないからです。

保険は万が一のときに自身の生活や家族の将来を困らせないためですので、全体の家計の負担にならない範囲で保障のことだけを考えて加入しましょう。

収入、家庭環境ともに安定してくる40代から医療保険に加入する場合は、健康面のリスクが20代・30代と比較して高くなることに注目して、保険選びを行いましょう。

国立がんセンターの統計によると、2015年におけるがんの年齢別罹患率は次のとおりです。

このように、40代以降から罹患数は高くなっていることがわかります。患者数だけだとわかりにくいですが、30〜34歳での罹患率（人口10万人対）が「40.494」であるのに対して、40〜44歳は「109.69」と急増しています。

ですから、40代の方が「病気やケガのリスクに備えたい」というシンプルな理由で、医療保険に加入することは理にかなった選択です。

また、多くの家庭において親が40代になっていると、ちょうど子供が高校・大学を迎える年齢です。親が突然入院したことで子供の教育費を支払えない、というようなリスクに備えるためにも、医療保険は有用です。

50代では保険加入の有無だけでなく、保険をどのように活用すれば老後に備えることができるか、という点を真剣に考える必要があります。

50代は医療保険に新規加入するには少し遅い年齢であり、病気やケガのリスクも高いため、新規加入する場合は生命保険全般の保険料が割高になっています。

50代から医療保険に加入したい方は、

• 必要最低限の保障で、可能な限り安く備える
• 保険料がある程度高くなっても、老後にまとまったお金を受け取れる保険にする

上記のうちどちらを重視するかを決めておきましょう。 

また、持病を持っている方、または過去に特定の病歴がある方は保険への加入は、保険そのものに加入できない可能性も高くなります。

ただし、通常の医療保険に加入できない場合でも、審査に通りやすい「引受基準緩和型医療保険」や、告知の必要がない「無選択型保険」といった選択肢もあるため、保険加入自体を諦める必要はありません。

今回は医療保険に入るべき理由として、さまざまな点を解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

たしかに、突然の医療費に備えるという意味で医療保険に入るべきであるということも大事ですが、もっとも重要なのはそれぞれの経済状況やライフプランに合わせて、加入の有無や保障内容を決めることです。

もし「本当に自分は医療保険に入るべきなのだろうか？」「加入するとしたらどのようなプランが最適なのだろうか？」と迷っておられるなら、ぜひ「マネーキャリア」という満足度93％のFP無料相談サービスを活用して、保険のプロに一度相談してみましょう。