がんの平均治療費は?費用の助成をする公的制度やがん保険もご紹介!

がんにかかってしまった時、治療費は平均して100~200万円ほどかかると言われています。公的制度適用の治療以外にも先進医療や自由診療を使うと治療費はかなりかかり、平均金額をかなり超えます。そんな時に便利で、事前に知っておきたい制度やがん保険について解説します。

がんの治療費は平均100~200万円かかる?費用の対策は?

がんの治療費は平均で100万円~200万円ほどかかると言われています。


がんは患者の生活に大きく影響する病気なので、「先進医療や自由診療を駆使してでも何とかしたい」と思う方が多い一方で、それらの治療には高額な治療費がかかってしまうというジレンマを感じませんか?


しかし、そのような治療にかかる治療費を軽減できる制度や保険はしっかり存在するのです。


そこで、この記事では「がんの治療費を軽減する方法」について、


  • がん治療の平均的な治療費
  • 公的医療保険でまかなえる治療の種類
  • がんの治療費を軽減してくれる制度やがん保険


以上のことを中心に解説していきます。


この記事を読んでいただければ、がんの高い治療費をどのようにカバーすればよいのか、ご自分に1番合った方法が見つかります。


是非最後までご覧ください。


がん治療費の相場と自己負担額の平均について

ではまず、実際にがんの治療費は平均でどれくらいかかるのか詳しく見てみましょう。


「がん治療」と一口に言っても、どれくらい費用がかかるかは、実施された医療行為に公的健康保険が適用されるかどうかで大きく変わってきます。


例えば、保険が適用される治療では、患者の自己負担額は基本的に3割ですが、保険が適用されない治療では、治療費の全額を患者が負担しなければなりません。


ここでは、がんの平均治療費と、実際の患者の負担額について見ていきましょう。

厚生労働省によるがんの種類別の治療費相場

厚生労働省によると、平成27年における、保険適用前のがんの治療費の平均は以下の通りです。


がんの種類治療費の平均
胃がん643,765円
大腸がん636,557円
直腸がん787,923円
肝がん627,624円
気管がん、肺がん703,280円 
乳がん605,588円
その他がん672,852円 

参考:「厚生労働省 医療給付実態調査(平成27年)」統計表第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別数、日数(回数)、点数(金額)


がんの種類にもよりますが、平均で60~80万円前後かかります。


ただし、これは保険適用前の平均値であり、実際の負担額はもっと少なくなります。

がんになって実際に治療で負担する額の平均

実際には、健康保険が適用される治療の自己負担額は基本的に3割と定められているため、実質的に支払わなくてはならない治療費の平均は以下のようになります。


がんの種類治療費の平均
胃がん193,129円
大腸がん190,967円
直腸がん236,377円
肝がん188,287円
気管がん、肺がん210,984円
乳がん181,676円
その他がん
201,855円

参考:「厚生労働省 医療給付実態調査(平成27年)」統計表第3表 疾病分類別、診療種類別、制度別数、日数(回数)、点数(金額)


保険適用前の平均が60~80万円前後であったのに対し、保険適用後の平均は20万円前後にまで軽減されています。


さらに、後ほどご紹介する高額療養費制度を利用すれば、より自己負担額を軽減することもできます。


ただし、先進治療など保険適用外の治療を実施した場合は、上記の金額よりもはるかに高い治療費がかかることもあるので注意しなくてはなりません。


では次に、どのような種類の治療が保険適用になるのか見ていきましょう。

保険適用になる治療はどのくらい?自己負担する治療の種類は?

高額になりがちながんの治療費ですが、いくつかの治療は公的医療保険などの適用対象になるため、自己負担額を減らすことができます。


一方で、先進医療などの治療費は公的保障の対象外となり、保険が適用されず全額自己負担になるケースもままあります。


ちなみに、公的保険適用外の治療は、患者やその家族の了解を得てから実施されます。


そのため、知らないうちに保険適用外の診療を実施され、後から費用を請求されるということはないので安心してください。


では、保険の適用対象になる治療とならない治療にはそれぞれどのようなものがあるのか明らかにしていきましょう。

公的医療保険でまかなえる治療費の種類

公的な医療保険でまかなえる治療費には、以下のようなものがあります。


  • 手術代
  • 検査代
  • 薬代
  • 診察代
  • 入院費


直接的な医療行為に対する費用は、公的な医療保険でまかなえることがほとんどです。

全額自己負担になる費用の種類

全額自己負担になる治療費には、以下のようなものがあります。


  • 自由診療
  • 先進医療にかかる技術料
  • 差額ベッド代
  • 入院中の食費
  • 交通費


自由診療とは、患者1人1人に合わせて自由に診療内容を組み替える治療のことで、自分の病状に最適な治療を制限なく受けられるというメリットがあります。


保険が適用されない自由診療の一例としては、以下のようなものが挙げられます。


  • 高精度放射線治療SBRT(体幹部定位放射線治療)
  • 自家がんワクチン
  • 一部の抗がん剤治療

差額ベッド代とは、入院時に個室を望むときなどに上乗せする代金のことで、治療に必須ではないため保険が適用されません。

一方で、入院中の食費は必要なものですが、たとえ治療しなくとも食事が必要であることは変わりないため、医療費として換算されず自己負担になります。

先進医療にかかる費用は一部を除いて全額自己負担になる

先進医療による治療費は、基本的に全額自己負担になることがほとんどです。


ただし、自己負担になるのは先進医療の技術料のみで、その他の診察料、検査料、投薬料、入院料などは公的医療保険が適用されます。


ちなみに、厚生労働省に届け出た医療機関以外で先進医療と同じ治療などを受けても、先進医療とは認められません。


先進医療と認められない場合は、診療のすべてが公的医療保険の対象外となり、診察料などを含めた全額が自己負担となるのでくれぐれも気をつけてください。  

高額療養費制度について

ここまで、がん治療費の平均額と、公的医療保険で自己負担額を軽減できる治療についてご説明してきました。


実は、公的医療保険に加えて、さらに治療費の負担を軽減できる高額療養費制度というものがあります。


高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が「1か月の上限」を超えた場合、その超えた分の医療費を負担してもらえる制度です。


つまり、かかった医療費が一定の金額を超えたら、超えた分の金額を国が負担してくれる制度ということです。


1か月の上限額は、年齢や所得によってあらかじめ決められています(次の項で具体的な金額を記載しています)。


高額療養費制度を利用するには、年齢や世帯によって以下の方法をとります。


外来診療受診者事前の手続き病院・薬局ですべきこと
70歳未満の方、
70歳以上の非課税世帯等の方
加入する健康保険組合などに
認定証(限度額適用認定証) の交付を申請
認定証を窓口に提示
70歳以上75歳未満で、非課税世帯等ではない方
なし高齢受給者証を窓口に提示
75歳以上で、非課税世帯等ではない方
なし後期高齢者医療被保険者証を窓口に提示  

 

事前の手続きについては、加入している保険組合などによって異なるので、ご加入中の組合にお問い合わせください。

年収ごとにみた上限額

平成30年8月以降、患者の自己負担の上限額は以下のように定められています。


70歳以上の場合

適用区分1か月の上限額
 年収約1,160万円~252,600円+(医療費-842,000円)×1%
年収約770万円~約1,160万円167,400円+(医療費-558,000円)×1%
年収約370万円~約770万円80,100円+(医療費-267,000円)×1%
年収156万円~約370万円外来18,000円、上限額57,600円
住民税非課税世帯外来8,000円、上限額15,000円~24,600円


69歳以下の場合

適用区分1か月の上限額 
年収約1,160万円~252,600円+(医療費-842,000円)×1%
年収約770万円~約1,160万円167,400円+(医療費-558,000円)×1%
年収約370万円~約770万円80,100円+(医療費-267,000円)×1%
~年収約370万円57,600円
住民税非課税者35,400円 



上記の通り、年収が少ないほど上限額が低く定められているので、どの年代・年収でも負担が軽減されるようになっています。


ちなみに、複数の医療機関で治療していた場合でも、すべての治療費を合算したうえで、上限額を超えるかどうか判断することもできます。


例えば、病院Aで10万円、病院Bで20万円の治療費を支払っていた場合、合計の30万円が規定の上限額を超えれば、高度療養費制度で超過分を補うことができます。


ただし、入院時の食費差額ベッド代などは、高額療養費制度の対象外なので注意してください。  

高額療養費制度使用後の実際の治療負担額をシミュレーション

では、実際に高度療養費制度を利用したときの例を挙げましょう。


例えば、


  • 40歳
  • 年収500万円
  • がん治療にかかった治療費が200万円


という方が高度療養費制度を利用したとします。


上記の表を参考にすると、69歳以下で年収500万円の場合、自己負担の上限額は以下のようになります。


上限額=80,100円+(2,000,000円-267,000円)×1%=97,430円


97,430円までが自己負担額となり、残りの1,902,570円は国が負担してくれます。

その他支援をしてくれる制度や保険について

ここまで、保険でまかなえる治療と高額療養費制度についてご説明してきました。


高額療養費制度のほかにも、高額ながん治療の治療費を支援してくれる制度はあります。


例えば、病気やケガが理由で仕事できない場合に給付金がもらえる傷病手当金は、働く世代が利用できる公的制度です。


また、がん経験者でも加入できるがん保険などもあり、がんの病状が悪化したときに備えることもできます。


では、それらの支援制度や保険について詳しく見ていきましょう。

働く世代を支える傷病手当金

傷病手当金は、公的保険の被保険者が、病気やケガで仕事できない場合に下りる給付金のことです。


健康保険傷病手当金支給申請書などを健康保険団体に提出すれば、1日につき以下のような給付金をもらうことができます。


支給額=(支給開始日以前の継続した12か月間の標準報酬月額の平均÷30日)×2/3


例えば、平均月収20万円の方なら、1日につき4,445円ほど受け取ることができます。


傷病手当金が支給される条件は、以下の4つです。


  • 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
  • 仕事に就くことができないこと
  • 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  • 休業した期間について給与の支払いがないこと


傷病手当金が支給される期間は、支給開始日から最長で1年6か月です。


支給開始日から1年6か月を過ぎると、たとえ再び仕事に就けなくなったとしても傷病手当金はもらえません。


1年6か月の間に復帰し、その後また同じ病気・ケガで就労不可能になったとしても、その復帰期間は1年6か月の中に含まれるので注意してください。

がん治療に特化したがん保険

実は、がん保険の中には、がん経験者でも加入できる引受基準緩和型(以下「緩和型」)というタイプもあります。


緩和型は、通常のがん保険と比べると保険料が割高ですが、万が一がんが悪化・再発したときなどにあらためて治療費をカバーすることができるのが魅力です。


  • がんが再発・転移した場合に備えたい
  • 再びがんになったときの治療費や生活費をカバーしたい


という方などは、緩和型がん保険への加入を検討してみてもよいでしょう。


ただし、緩和型は保険料が割高なだけではなく、保障内容の範囲も普通の保険より小さく設定されていることが多いです。


【がん保険の一例】


通常のがん保険

  • 入院給付金:5,000円/日
  • 手術給付金:2.5万円(外来)、10万円(入院中)
  • 先進医療:~2,000万円
  • 保険料:3,505円/月


緩和型がん保険

  • 入院給付金:5,000円/日
  • 手術給付金:5万円(外来・入院問わず)
  • 先進医療:~2,000万円
  • 保険料:4,608円/月


緩和型のがん保険を検討するときは、保障内容とメリットが割高な保険料に勝るかどうかよく考えましょう。

高額ながん治療費に備えて制度やがん保険を見直そう

がんの治療費を軽減する方法について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。


今回のこの記事のポイントは、


  • がん治療の平均的な治療費
  • 公的医療保険でまかなえる治療の種類
  • がんの治療費を軽減してくれる制度やがん保険


です。


がんの平均的な治療費は、がんの種類にもよりますが、公的医療保険を適用した場合はおよそ20万円ほどかかります。


さらに、高額療養費制度や傷病手当金などの制度を利用すれば、さらに治療費の負担を軽減することもできます。


また、がんを経験した方でも、がん保険に加入することによって、再発や転移のときに必要なお金を備えることもできるということを覚えておきましょう。


ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。  

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、保険相談や選び方のポイントを伝える「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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