西日本豪雨による被害はどれくらい？事前にできる豪雨対策を紹介

2018年西日本に豪雨災害が起こった事はまだ記憶に新しいと思います。

これからまた梅雨の季節を迎えて夏が来ようとしていますが、もしも今お住まいの居住地でも豪雨災害が発生したらどうなるでしょうか。

実際にニュース等でご覧になった方も多いと思われますが、とにかく濁流がものすごい勢いで流れていたのを鮮明に記憶しています。

そんな状況を目の当たりにすれば、自分は水災の被害に備える準備はできているのかと心配になりますよね。

この記事では西日本の豪雨の被害状況を確認するとともに、事前にできる対策を紹介していきます。

• 西日本豪雨の被害
• 西日本豪雨で特に被害が多かった地域
• 豪雨や台風による被害を最小限に！事前にできる対策方法
• 火災保険で大雨による被害が補償可能！まずは保険料を一括見積りしよう

西日本豪雨は平成30年6月28日から7月8日にかけて、西日本を中心に集中豪雨が発生しました。

台風7号の影響が九州からと梅雨前線が南下した影響とにより、西日本から東海まで連日大雨が続いたことが始まりでした。

豪雨の影響はすさまじく、四国地方では総雨量が1,800ミリと7月の平均降水量の約2倍から4倍となったのですが、被害のひどかった岡山県は600ミリ程度に収まっていました。

人的被害は以下のとおりで、平成に入ってからの豪雨災害としては初めて100人を超してしまいました。

住宅の被害は以下のとおりでライフライン・道路・鉄道・航空・公共施設まで被害は及びました。

また、地域の産業や各種イベントなどにも大きな影響を与えました。

まさに2019年の東日本台風が起きるまでは。西日本では大きな水害となりました。

西日本豪雨は2018年でしたが、2019年には台風19号が発生し関東から東北にかけて幅広い範囲で水害の被害が発生し、その結果、台風19号は西日本豪雨を上回る規模の大きな災害となりました。

ところが土砂災害の被害件数のみを比べてみると、2019年の台風19号の方が西日本豪雨よりも少なかったというのです。

実際に数字で表してみると、台風19号での土砂災害の発生件数は952件であったのに対して、西日本豪雨での土砂災害の発生件数はなんと2,581件にも上っていたのです。

これはやはり平地と山地の違いなのでしょうか。

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一番被害の多かった市町村は、

• 岡山県倉敷市真備町
• 広島県全域
• 愛媛県西予市、大洲市
• 大阪府

被害が多かった地域の1つ目は岡山県でした。

岡山県倉敷市真備町の小田川の地域は洪水浸水指定区域に指定されていました。

けれども、この地域は高齢者が多かったせいもあり、非難がスムーズに行われなかったり、避難が遅れてしまったせいで結果的に被害者も高齢者が多くなりました。

岡山県全体でも河川の氾濫及び堤防の決壊、そして土砂災害が多く見られました。

また下の表を見てわかるように、河川の氾濫などが原因で浸水した区域が広くなっていて床上・床下浸水とも被害が最も多くなりました。

岡山県内での水害としては戦後最悪となりましたが、警戒レベルを自身で判断できなかったり、思いのほか水の勢いが早く、逃げ遅れた方も大勢いたようでした。

被害が多かった地域の4つ目は大阪府ですが、他の3県に比べると幸い人的な被害は少なく死者を出すことはありませんでした。

ただし大阪府も一級河川の増水で、護岸が浸食してしまい崩壊してしまいました。

そのため自衛隊や支援団体は3県のみで支援活動が行われました。

大阪府では7月の降雨量の第1位を上回る大雨となったことから、浸水被害を引き起こしましたが、下の表のとおり多くが床下浸水という結果となっています。

大阪府は3県と比べるとさほど被害も少なく、近畿地方でいえば兵庫県や京都府の北部方面などにも浸水被害が多く見られました。

ただし、都市部での水害は注意が必要で、特に地下空間の多い地域では雨水が地下に流れ込んでしまうためとても危険です。

都市部は豪雨はもちろんのこと、台風・地震などの災害には強くありません。

豪雨に関して言えば、大雨が発生すると、コンクリートに覆われている都市は下水の処理量が雨量の多さに追いつかなくなり、その雨水が地下街や低い土地に流れ込んで浸水を引き起こしてしまい、大きな被害へと繋がってしまいます。

日本はどの地域を見ても川に囲まれているため、その中の地域は外水氾濫が起きやすくなっていて、令和元年度の台風19号では関東平野が瞬く間に一面川と化してしまいました。

その上日本の都市は内水氾濫も起きやすく令和元年の台風19号の際には、大雨が降り続いたことで浸水災害が広範囲に広がってしまいました。

都市に関して言えばこのように特有な危険性が潜んでいるといえます。

災害はいつ起こるか誰にも予測がつくものでもありませんし、もちろん自然災害はなかなか防ぐこともできません。

その上、大雨や豪雨の後には雨が止んでからの二次災害にも気を付けなければなりません。 

例えば大雨の後に起こる、がけ崩れや地すべり等が二次災害と言われています。  

そこで、豪雨や台風による被害を最小限に食い止めるにはどうすれば良いのでしょうか。

事前にできる対策方法を確認して災害に備えていきましょう。

では、豪雨による災害にはどのような備えをすれば良いでしょうか。

• 雨や風が強くなる前に家屋の補強をしておく
• 非常用の持ち出し袋を用意すること
• テレビやラジオで情報収集をしておく

ここからは、次の具体的な豪雨対策について詳しく解説していきます。

• 防災グッズを用意する
• 警戒レベルに注意する
• ハザードマップなどの地図で避難場所を確認しておく

豪雨対策の1つ目は、防災グッズを用意することです。

なかなか普段に用意しておくのは大変かもしれませんが、災害は不意にやってきますので最低限揃えておくことをおすすめします。

まず揃えておくべき防災グッズとしては、

• ミネラルウォーターなどの飲料水
• スマートフォンなどの携帯電話
• 防災ラジオ
• 簡易トイレ
• 救急用品
• 防犯ブザーなどの居場所が知らせられるもの
• 非常食

以上の防災グッズは必要最低限の持ち物で、もしもの時には常に持っていたい物です。

豪雨が発生したという時にはさらに、

• リュック
• 懐中電灯
• マッチ
• ブランケット等
• ウエットティッシュ
• ヘルメットや軍手
• ラップ

豪雨対策の2つ目は警戒レベルに注意することです。

2018年の西日本豪雨の際もも2019年の台風19号の際も、ニュースなどでうるさいくらいに警戒レベルが流れていました。

警戒レベルをきちんと把握しておかなければ判断を誤ってしまうかもしれません。

• 警戒レベル1・・・警視庁が発表
• 警戒レベル2・・・気象庁が発表
• 警戒レベル3､4､5・・・市町村が発表

警戒レベル4になれば対象地域の方は直ちに避難し、警戒レベル5は既に災害が発生していると考えましょう。

豪雨対策の3つ目はハザードマップなどの地図で避難場所を確認しておくことです。

ハザードマップには避難場所や避難経路を示してくれていたり、もしも災害が起こった場合に、被災する可能性がありそうな区域を地図で示してくれています。

普段は何気なく通り過ぎていた慣れ親しんだ場所でも、いざと言う時に知っておかなければ何の役にも立ちませんから居住地の避難場所は必ずチェックしておきましょう。

ハザードマップにはその他災害の種類によって発生する可能性のある場所を記載していますので、地図できちんと確認しておくことが大切です。

火災保険に加入していれば大雨によって建物や家財に被害が出た時は補償可能なのでしょうか。

火災保険では、台風や豪雨での被害やそれに伴う床上浸水などの被害は補償の対象となっています。

ただ、火災保険の水災の補償には支払い要件があり、一般的には床上浸水や地盤から45cmを超えて浸水した場合となっています。

このように火災保険の加入の際には、もしも水害の被害を受けた時にはどんな補償内容なのかをきちんと確認しておかなければなりません。

火災保険の加入を検討している方は、まず火災保険の一括見積りをしてから加入することをおすすめします。

ここまで西日本豪雨の被害状況や被害が多かった地域について解説してきましたが、いかがだったでしょうか。

平成最後の西日本豪雨の被害は甚大だったということがお解りいただけたのではないでしょうか。

• 西日本豪雨の被害はとても大きな水害となった 
• 西日本豪雨で特に被害が多かった地域は岡山県倉敷市
• 豪雨や台風による被害を最小限にするには事前にできる対策方法を確認しておく
• 火災保険では大雨による被害が補償可能なので、火災保険に加入の際は保険料の一括見積りがおすすめ

最悪の事態にならないように、自分や大切な家族を守ることができるように、防災意識を持って事前に豪雨対策を行ないましょう。

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