海外出張に行きたくない！海外出張を上手に避ける5つの理由と断り方

会社の業務として上司から海外出張、海外赴任を命令されたものの、わざわざ外国へ出張ってまで仕事をしたい人は滅多にいないと思います。

自らの英語力に不安がある方は特に、言語や文化が全く異なる環境の中でひとりぼっちで孤独に耐えながら、見知らぬ外国人と仕事をしていかなければならないのは大変なストレスになりますよね。

しかし、果たして海外出張、海外赴任に行きたくないからといって海外出張、海外赴任を断ることはできるのでしょうか？そして海外出張、海外赴任を断る場合の上手な断り方としてどんなものがあるでしょうか？

この記事では、

• そもそも海外出張、海外赴任に行きたくないからといって断ることができるのか
  
• 海外出張、海外赴任を断る際の上手な断り方
  
• 断り方や断った際のデメリットの体験談

について解説していきます。

誰しも海外出張に行きたくないときや行くことができないときがあるかと思われます。積極的に海外出張に行かれる方も、そうでない方も最後まで読んでいただけると幸いです。

そもそも業務命令として海外出張等を命じられたときに、行きたくないからといってそれを断ることはできるのでしょうか？

結論から申し上げますと、海外出張、海外赴任を断ることは可能です！

しかし、当然のことながら海外出張に行きたくないからといった個人的、利己的な理由だけでは業務命令である海外出張を断ることはできません。業務命令である以上、それを断るに足る堅実な理由が必要になります。

では、海外出張を断る際にはどういった理由が適切でしょうか？また、海外出張を断る際もできるだけ穏便に断ることができると嬉しいですよね。

例えば、行きたくない海外出張を穏便に断る理由として、

1. 他の人を推薦
   
2. 冠婚葬祭
   
3. 出産や育児
   
4. 親の介護
   
5. 持病、環境の変化に弱い

ことの5つが挙げられます。

以下で1~5のそれぞれの断り方について、時折実際にその断り方で海外出張や海外赴任を断った方の体験談を紹介しながら解説していきます。

海外出張を任されるということはそれだけ期待されていることでもあり、また出張先で結果を出すことで昇進が他の人よりも早くなる場合もあります。そのため中には海外出張を希望している同僚の方もいらっしゃるでしょう。

そのような方を代わりに推薦すれば、自分は行きたくない海外出張に行かずにすみ、同僚は希望する海外出張に向かうことができるため、お互いにとってWin-Winの結果となります。

出張が長期にわたる場合は一時帰国を勧められてしまう可能性がありますが、短期の場合は「親族の法事」や「友人の結婚式」等の冠婚葬祭を言い訳に行きたくない海外出張を断ることができるでしょう。

厚生労働省によると80%以上の会社が慶弔休暇を認めていることもあり、行きたくない海外出張を断る際に冠婚葬祭を理由とするのは妥当でしょう。

仕事は大切ですが、それ以上に家族のことも大切にする必要があります。出産や育児といった家族にとっての一大事は行きたくない海外出張を断る理由として十分です。

出産や育児があるにも関わらず海外出張を強行した場合は、パートナーが一人で育児や出産を抱え込まなければならず、家庭内不和の大きな原因となります。

行きたくない海外出張を命令された場合は、出産や育児といった家庭の事情を会社に伝えることで断ることが可能です。

親の介護については、出産や育児と同様に家庭の一大事であるため行きたくない海外出張を断る理由としては十分です。超高齢化社会と言われている現代では、要介護者が増えていくにつれ親の介護を理由に海外出張や海外赴任を断るケースは増えていくことでしょう。

しかしここで注意したいのは、海外出張の打診を受けてから親の介護を言い訳に出すことで「海外出張に行きたくないからそう言っているのではないか」と周りに思われてしまうことです。

常日頃から親の介護等の家庭の事情を周囲に伝えておくことが大切です。

自らに持病がある場合や、急激な環境の変化に弱い場合は行きたくない海外出張を断ることは可能です。特に長期の海外出張の場合は現地の病院で持病の薬を処方してもらうことは難しいため、海外出張を断る理由としては十分です。

長期にわたる海外出張や海外赴任において、突然の持病の発作や体調不良等により業務を遂行できないことの方が問題です。

持病や環境の変化に弱いことにより海外出張に行きたくない場合は、海外出張の命令が下された際にすぐに上司へ事情を伝えるようにしてください。

ここまで海外出張に行きたくない場合に海外出張を穏便に断る方法について紹介してきましたが、中には海外出張を拒否できない場合も存在します。

当然のことながら、海外出張に行きたくないから、といった個人的・利己的な理由だけでは業務命令である海外出張を拒否することはできません。この記事の最初に海外出張を断ることはできると言いましたが、それは上に紹介したような妥当な理由がある場合のみです。

また、業務の事前説明や就業規則、雇用契約の中に「出張あり」といった趣旨の文言が記載されていたり、伝えられていた場合は原則として正当な理由・根拠がない限り海外出張を拒否することはできません。

海外出張や海外赴任は業務命令に含まれますから、基本的に従わなくてはならないことに注意してください。

残念ながら、行きたくない海外出張、海外赴任を断ることによって様々なリスク・デメリットが発生することがあります。断ることによって発生するリスクやデメリットは大きく3つあり、以下それぞれについて、経験談を交えながら解説していきます。

まず1つめのリスク・デメリットは上司や同僚といった会社との関係が悪化してしまうことです。海外出張を拒否するということは、上司の期待を裏切ることになってしまったり自分の代わりに行きたくない誰かが行かねばならなくなるケースがあります。

次に2つめのリスク・デメリットは昇進が遅れる可能性があることです。海外出張を任されるということはそれだけ期待されているということでもあり、断ることで自分の代わりに海外出張へ行った同僚に昇進を越される可能性があります。

最後の3つめのリスク・デメリットは懲戒解雇される可能性があることです。海外出張は業務命令とみなされますので、行きたくないからといって断ってしまうと業務命令違反、職務放棄といった理由から懲戒解雇されてしまう場合があります。採用時や業務説明の際に海外出張があることに同意してしまっているとその可能性が高まります。

行きたくない海外出張、海外赴任を断ることができるのか、そしてその上手な断り方について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回の記事のポイントは、

• 行きたくない海外出張、海外赴任は断ることができる
  
• 5つの穏便な断り方がある
  
• ただし行きたくない海外出張、海外赴任であっても断ることができない場合があり、断ることによって様々なリスク・デメリットが発生する可能性がある

でした。

行きたくない海外出張や海外赴任を命じられてしまうことは十分に考えられます。

しかし行きたくない海外出張、海外赴任であれば、正当な理由、根拠があれば断ることはできます。

ワークライフバランスを考えた社会生活を送っていきましょう。