収入保障保険は掛け捨てじゃない？貯蓄型保険との違いを徹底比較！

ひと昔前の保険では、死亡保障は一括で受取り、受け取った家族はその保険金をやりくりしていくイメージが非常に強かったと思います。

しかし、保険商品は変わり一時金よりも収入保障によって毎年、年金形式で受け取れるタイプへと移り変わってきました。

• 年金タイプの方がやりくりしやすい。
  
• 計画的に利用できる
  

こんな声が多く上がり、人気を集めました。

中には、収入保障保険は掛け捨てだから…と懸念される方もいらっしゃいますが、貯蓄と保障を同時に持てる保険の方がお得な印象を持つことから貯蓄機能も備えられている保険を選択される方もいらっしゃいます。

では、収入保障保険と貯蓄型の保険の比較や、どういった方に適しているのか詳しくご紹介していきます。

収入保障保険は「期間の長い掛け捨て型保険」とも言われています。

収入保障保険の特徴としては、契約者が万が一の時に年金形式で死亡保険金を受け取れる死亡保障です。

年金期間は短いもので10年、長いもので30年と販売している保険会社によって様々です。

では、その他にどんな特徴があるのでしょうか？

保険会社によっては年金タイプではなく、毎月受け取れるタイプもあります。

年金や毎月受け取れるタイプだと、残された遺族が計画的にやりくりできると言ったメリットがあります。

例えば、年金形式で受け取れる保険会社の場合

「保険金が給付される期間は10年間で、保険金額は一定」

と言った商品があれば、

「毎月保険金が給付されるけれど、死亡していない場合は保険金額が毎月減っていくタイプ」もあります。

もちろん、保険期間満了前の5年または10年間は最低保険金額が補償されている商品もあります。

収入保障保険を一時金へと変更した場合のデメリットとして、契約時の死亡保険金よりも受け取れる死亡保険金が減額されることがあります。

保険会社は、毎年または毎月の死亡保険金の給付で保険料を運用しています。

そして、一時金で受け取る保険よりも収入保障保険の方が保険料は少し安くなっています。

保険会社としては、一括で給付金を支払うよりも、毎月・毎年で保険金を支払う方が運用しやすいことから保険料が少し安くなっています。

その収入保障保険を一時金で受け取ろうと思えば、保険金はどうしても下がってしまいます。

保険金を一時金に変更する前に、いくらぐらい減額されるのか確認しておくのも良いでしょう。

収入保障保険掛け捨てじゃない？と言われることもありますが、掛け捨て保険です。

貯蓄機能を持ち合わせていないため、満期保険金も解約返戻金もありません。

掛け捨てじゃないから魅力を感じる保険商品が多い中、掛け捨ての保険だと…と感じる方もいらっしゃると思います。

しかし、掛け捨てだからこそ大きな保障を安い保険料で持つことができるメリットも持ち合わせています。

だからと言って掛け捨てはなんだかもったいないような気がするのも本音です。

昔のように安心を買うのが保険だから…と言った概念は現代にはほとんどなく、できるだけ保険料を抑えながらも貯蓄をして死亡保険金を使わなかった時は、しっかりと手元に戻ってくる保険の方が良いと思うものです。

国の年金額が減ることや、年金支給開始時期が遅くなることなど、未来の自分の不安を少しでも減らせることができる貯蓄型保険に注目が集まる理由にも納得がいきます。

では、掛け捨てじゃない貯蓄型保険の特徴をご紹介していきます。

終身保険はその名の通り、一生涯の保障を持つことができるため根強い人気を集めています。

一方、掛け捨てじゃない貯蓄型保険は貯蓄機能を持ち合わせていることから保険料はかなり割高です。

一生涯の保険は、自分が何歳になっても保障を持てることや、解約すればまとまった解約返戻金を受け取れる契約者にとってメリットが多いもの。

しかし、保険会社にとっては高いリスクがあることから、保険料はどうしても割高となってしまいます。

支払った保険料よりも解約返戻金の方が上回る時期は、保険会社の保険商品によって異なります。

多くの保険会社が加入前の設計書に逆転する時期を記載していますので、確認をしておいた方が良いでしょう。

保険商品によっては、保険料の払い込みが終わるまで逆転現象は起こらないものもあります。

逆転現象が起きた時期に解約することで、中にはお子様の教育資金に充てるために加入する方も増えています。

しかし、誰もが掛け捨てじゃない貯蓄型保険が適しているわけではありません。

では、収入保障保険と掛け捨てじゃない貯蓄型保険にそれぞれ適した人とはどんな方なのかご紹介していきます。

収入保障保険が適している方

• お子様が生まれたばかりで大学卒業まで大きな保障が必要な方
  
• お子さまの人数が多い方
  

お子様の教育資金は最低でも1.000万円は必要と言われている時代。

もちろん、世帯主の方に万が一の時は国から受け取れる遺族年金がありますので、死亡保険を多くかけすぎる必要はありませんが、もちろんのこと遺族年金だけでは教育資金はおろか、毎日の生活費としても足りないくらいです。

教育資金は掛け捨てじゃない学資保険に入っているから大丈夫！と思われがちですが、学資保険で全ての教育資金を賄えるわけでは無いため、死亡保障はご自身の家庭に応じた適正金額に加入しておく必要があります。

低金利の現代だからこそ、銀行以外の投資信託や仮想通貨などが主流となってきています。

保険商品以外で、貯蓄をしている方は収入保障保険で死亡保障を持つのに適しています。

大きな保障を割安の保険料で持つことができるぶん、貯蓄へ回すお金が出ることもあります。

自身の老後やお葬式代を持っておきたい人は、終身保険で準備しておくことが可能。

自身の老後のために個人年金に加入している人でも、終身保険に加入していれば、現役世代の方にとって生命保険料控除も個人年金料控除の2つを受けることもでき、節税対策もとれます。

受取人を妻やお子様にすることで、相続税対策にもなります。

これには3つのポイントがあります。

• 生命保険の非課税枠：500万円×法定相続人の数分だけ、相続税がかからないので、節税対策となる。
• 指定された受取人固有の財産となるので、相続争いの心配がない。
• すぐに現金化できる

これらにより、終身保険は相続税対策として人気です。

保険料の支払いに余力がある方は、掛け捨てじゃない保険も収入保障保険も加入することができると思いますが、2つの保険を同時にかけ続けることは生活費の圧迫にも繋がります。

保険に加入し過ぎて保険貧乏になってしまっては、今の自分の生活の質を下げてしまいます。

自身のご家庭やライフサイクルに合わせて、加入する時期を考え利用することで保険と上手く向き合えると考えられます。